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一陸技

実効面積λ²G/4πと自由空間損失を導く|フリスの伝達公式まで

公開 ・ 更新 2026年11月22日 一陸技 一陸特 2アマ

実効面積 Ae=λ²G/4π、フリスの伝達公式、自由空間基本伝送損 (4πd/λ)² は、微小ダイポールの実効面積と相反性の2つから1本の鎖で導けます。係数の 4・120π・4π がどこから来るかを1行ずつたどり、一陸技・一陸特の穴埋めと計算につなぎます。

結論:自由空間損失の「λ」は、等方性アンテナの実効面積 λ²/4π から来る

アンテナと伝搬の計算で使う式のうち、実効面積 Ae=λ²G/(4π)、フリスの伝達公式 Pr=PtGtGr(λ/4πd)²、自由空間基本伝送損 Γ₀=(4πd/λ)²、その dB の実用式 32.4+20log f〔MHz〕+20log d〔km〕の4本は、1本の鎖でつながっています。一陸技(第一級陸上無線技術士)の無線工学Bでは実効面積を求める過程の穴埋めと、伝送損・受信電力の計算として、一陸特(第一級陸上特殊無線技士)では自由空間基本伝送損の計算として出ます。

鎖の出発点は、微小ダイポールの実効面積 3λ²/(8π) と、アンテナの相反性(送信と受信で同じ性質を持つこと)の2つです。この2つから、どんなアンテナでも Ae/G が λ²/(4π) という同じ値になることが出て、等方性アンテナの実効面積 λ²/(4π) が決まります。あとは「球面に広がった電力のうち実効面積の分を受け取る」と書くだけで、フリスの式と自由空間損失が出てきます。

微小ダイポールと半波長ダイポールの放射抵抗 80π²(l/λ)²・73.13 Ω と、微小ダイポールの指向性 1.5 は、放射抵抗の導出の記事で遠方界から導いています。ここではその結果を使い、受信の側から実効面積を組み立てます。伝搬の種類ごとの損失や回線計算の全体は無線工学B「電波伝搬」の記事が扱っています。

この記事で導く式と、試験での使い道

式試験での使い道
微小ダイポールの実効面積Ae=3λ²/(8π)実効面積を求める過程の穴埋め
半波長ダイポールの実効面積Ae=30λ²/(πR)≒0.13λ²R=73.13 Ω を入れる穴埋め、利得 1.64 の検算
実効面積と利得の関係Ae=λ²G/(4π)実効面積から利得、利得から実効面積
フリスの伝達公式Pr=PtGtGr(λ/4πd)²受信電力、受信アンテナの利得の逆算
受信電力(実効面積で与えられたとき)Pr=PtGtAe/(4πd²)受信アンテナが実効面積で与えられる計算
自由空間基本伝送損Γ₀=(4πd/λ)²、32.4+20log f〔MHz〕+20log d〔km〕伝送損の計算、伝送損から距離の逆算
2アンテナ法の利得G=(4πd/λ)√(Pr/Pt)利得の測定の穴埋め
ポイント

自由空間は電波を吸収しません。距離の2乗で損失が増えるのは電力が球面に広がるから、周波数の2乗で損失が増えるのは受信側の等方性アンテナの実効面積 λ²/(4π) が小さくなるからです。この2つを分けて言えれば、式の形を忘れても組み立て直せます。

過去問での出方:実効面積の穴埋めと、伝送損・受信電力の計算

当サイトに収録している一陸技の A問題(令和6年7月期〜令和8年7月期)と一陸特の無線工学(令和6年2月期〜令和8年10月期の午前・午後)から、実効面積・フリスの伝達公式・自由空間基本伝送損を使う問題を拾いました。分類は筆者の判断で、問題文は短い要約にしています。

実効面積と自由空間損失を使う問題の例

問われ方出た期の例
一陸技 工学B:実効面積を求める過程微小ダイポールの 3λ²/(8π)、利得 3/2、S=Gλ²/(4π) の穴埋め令和8年7月期
一陸技 工学B:半波長ダイポールの実効面積電力束密度 E²/(120π)、有能電力 (1/4R)(λE/π)²、Ae=30λ²/(πR) の穴埋め令和8年1月期
一陸技 工学B:受信できる最大電力送信電力・送信アンテナの利得・受信アンテナの実効面積・距離から Pr を選ぶ令和7年7月期・令和8年7月期
一陸技 工学B:伝送損と受信アンテナの利得周波数・距離・受信入力レベルから伝送損と Gr を選ぶ令和7年1月期
一陸技 工学B:伝送損から距離14 GHz で伝送損が 140 dB になる距離を選ぶ令和8年1月期
一陸技 工学B:2アンテナ法の利得測定Pr/Pt=(λ/4πd)²G₁G₂、G=(4πd/λ)√(Pr/Pt)、反射板の穴埋め令和8年1月期
一陸特 工学:自由空間基本伝送損距離と 12 GHz から伝送損を選ぶ(log₁₀2 と π² の値が与えられる)令和6年2月期(午前・午後)

穴埋めは、実効面積を「電力束密度」と「有能電力」から組み立てる過程そのものです。空欄には 120π か 60π か、4R か R か、3/2 か 1/2 か、4π か 2π か、という係数が並び、誤りの肢は係数を1つずつずらして作られています。導出を自分で1回たどれば、係数をすべて理由で選べます。

出題のされ方

一陸特の自由空間基本伝送損の問題では、log₁₀2=0.3 と π²=10 が与えられます。(4πd/λ)² を 16π²(d/λ)² と書き、π²=10 を使って 160×(d/λ)² にしてから 10log₁₀ を取ると、160 を 16×10 に分けて 12+10 dB、という手順で電卓なしに解けます。

前提と記号:実効面積・有能電力・偏波の一致

実効面積 Ae は、受信アンテナが「到来した電波の電力束密度 S〔W/m²〕から、何 m² 分の電力を取り出せるか」を表す量です。取り出せる電力は、アンテナに整合した負荷をつないだときの最大の電力(有能電力)Pr で、Ae=Pr/S と定義します。線状のアンテナにも、幾何学的な面積とは関係なく実効面積が決まります。

この記事の前提は4つです。アンテナは無損失で、受信機とは整合している(受信機の入力インピーダンスがアンテナのインピーダンスの共役)。到来する電波は平面波で、偏波はアンテナとそろっている。アンテナは最大感度の方向を電波の到来方向に向けている。送受信アンテナは互いの遠方界にあり、間は自由空間(反射・吸収・回折がない)。どれかが崩れると、受信電力はここで導く値より小さくなります。

この記事の記号

  • E 受信点の電界強度(実効値)〔V/m〕
  • S 電力束密度〔W/m²〕。平面波では S=E²/(120π)
  • Ae、Ae_t、Ae_r 実効面積〔m²〕。送信側・受信側
  • G、Gt、Gr 絶対利得(真数)。等方性アンテナを 1 とする
  • l、le、R 微小ダイポールの長さ、実効長〔m〕、放射抵抗〔Ω〕
  • Pt、Pr 送信電力と受信電力(有能電力)〔W〕
  • d、λ、f 送受信点間の距離〔m〕、波長〔m〕、周波数
  • Γ₀ 自由空間基本伝送損(真数)。dB は 10log₁₀Γ₀
誤りやすい点

電力束密度は E を実効値で表すと E²/(120π)、振幅(最大値)で表すと E²/(240π) です。一陸技の穴埋めでは実効値で E²/(120π) とするのが普通で、60π の肢は誤りです。120π は自由空間の固有インピーダンス(約 377 Ω)で、電界と磁界の比です。

微小ダイポールの実効面積 3λ²/(8π) を導く

長さ l(波長に比べて十分短い)の微小ダイポールを、電界と平行に置きます。電流が一様な微小ダイポールの実効長は l そのものなので、誘起される起電力は V=El です。アンテナを内部抵抗 R の電圧源と見なし、整合した負荷 R をつなぐと、負荷には起電力の半分がかかります。

微小ダイポールの有能電力
\begin{aligned} V &= E\,l \\ \text{負荷の電圧} &= \frac{V}{2} \ \Rightarrow\ P_r = \frac{(V/2)^2}{R} = \frac{(El)^2}{4R} \\ R &= 80\pi^2\left(\frac{l}{\lambda}\right)^2 \ \Rightarrow\ P_r = \frac{(El)^2}{320\pi^2 (l/\lambda)^2} = \frac{E^2\lambda^2}{320\pi^2} \end{aligned}

1行目は実効長 l の起電力。2行目は内部抵抗 R の電圧源に整合負荷 R をつないだときの負荷の電力(4R の 4 は電圧が半分になることの2乗)。3行目で放射抵抗を入れ、l² が約分された。受信電力はダイポールの長さによらない。

アンテナが短いほど起電力は小さくなりますが、放射抵抗も l² に比例して小さくなるので、取り出せる電力は長さによりません。これを電力束密度 E²/(120π) で割ると、実効面積が出ます。

微小ダイポールの実効面積
\begin{aligned} A_e &= \frac{P_r}{S} = \frac{E^2\lambda^2}{320\pi^2}\cdot\frac{120\pi}{E^2} \\ &= \frac{120\pi}{320\pi^2}\,\lambda^2 = \frac{3}{8\pi}\,\lambda^2 \end{aligned}

1行目は実効面積の定義に前の式の Pr と S=E²/(120π) を入れた。2行目で E² が約分され、120/320=3/8、π/π²=1/π とまとめた。

微小ダイポールの絶対利得は 1.5(指向性 sin²θ を球面で積分した値から出る)です。実効面積を利得で割ると、次の値になります。

微小ダイポールの Ae/G
\begin{aligned} \frac{A_e}{G} &= \frac{3\lambda^2/(8\pi)}{3/2} \\ &= \frac{3\lambda^2}{8\pi}\cdot\frac{2}{3} = \frac{\lambda^2}{4\pi} \end{aligned}

1行目は微小ダイポールの実効面積を絶対利得 3/2 で割った。2行目で分数の割り算を逆数の掛け算に直し、3 と 2/8 を約分した。

出題のされ方

令和8年7月期の穴埋めは、この3行をそのまま空欄にしたものです。微小ダイポールの実効面積 3λ²/(8π)、その絶対利得 3/2、そこから S=Gλ²/(4π) と進みます。誤りの肢の 3λ²/(4π) は正しい値のちょうど2倍で、有能電力の分母 4R を 2R にすると出ます。利得は、指向性 sin²θ の球面平均が 2/3 なので 1÷(2/3)=3/2 です。1/2 の肢は、この 3/2 を思い出せれば外せます。

相反性で Ae/G=λ²/(4π) をすべてのアンテナに広げる

微小ダイポールで Ae/G=λ²/(4π) が出ましたが、これが他のアンテナでも成り立つことは、相反性から示せます。アンテナ 1(利得 G₁、実効面積 Ae₁)とアンテナ 2(G₂、Ae₂)を距離 d だけ離して向かい合わせ、互いの遠方界に置きます。まず 1 から電力 P を送ると、2 の位置の電力束密度は PG₁/(4πd²) で、2 はそのうち実効面積の分を受け取ります。

送受を入れ替えた2通りの受信電力
\begin{aligned} P_{1\to2} &= \frac{P\,G_1}{4\pi d^2}\,A_{e2} \\ P_{2\to1} &= \frac{P\,G_2}{4\pi d^2}\,A_{e1} \\ P_{1\to2} = P_{2\to1} \ &\Rightarrow\ G_1A_{e2} = G_2A_{e1} \ \Rightarrow\ \frac{A_{e1}}{G_1} = \frac{A_{e2}}{G_2} \end{aligned}

1行目は 1 が送信、2 が受信。2行目は送受を入れ替えたもの。3行目は相反定理(同じ2端子対の回路として、送受を入れ替えても伝達される電力は等しい)から両者を等しいと置き、両辺を G₁G₂ で割った。

Ae/G はアンテナの種類によらない共通の値で、それは微小ダイポールで求めた λ²/(4π) です。利得 G の任意のアンテナの実効面積は Ae=λ²G/(4π) で、等方性アンテナ(G=1)なら Ae=λ²/(4π) です。開口面アンテナの利得 G=4πAe/λ² は、この式を G について解いたものにほかなりません。

一般のアンテナと等方性アンテナの実効面積
\begin{aligned} \frac{A_e}{G} &= \frac{\lambda^2}{4\pi} \ \Rightarrow\ A_e = \frac{\lambda^2}{4\pi}\,G \\ A_{e,\text{等方性}} &= \frac{\lambda^2}{4\pi} \quad (G = 1) \\ G &= \frac{A_e}{A_{e,\text{等方性}}} \end{aligned}

1行目は共通の値を微小ダイポールの値で置き、両辺に G を掛けた。2行目で G=1。3行目は、絶対利得を「等方性アンテナの何倍の実効面積を持つか」と読み替えたもので、一陸技の穴埋めの G=S/Si の形。

検算として、半波長ダイポールの実効面積を直接求めます。半波長ダイポールの実効長は λ/π、放射抵抗は R≒73.13 Ω です。微小ダイポールと同じ手順で有能電力を電力束密度で割ると、実効面積は 30λ²/(πR) になり、そこから出る利得が、別に知られている 1.64 と一致するかを確かめます。

半波長ダイポールでの検算
\begin{aligned} P_r &= \frac{(E\lambda/\pi)^2}{4R} = \frac{1}{4R}\left(\frac{\lambda E}{\pi}\right)^2 \\ A_e &= P_r\cdot\frac{120\pi}{E^2} = \frac{120\pi\lambda^2}{4\pi^2R} = \frac{30\lambda^2}{\pi R} \\ &\fallingdotseq \frac{30}{\pi\times73.13}\lambda^2 \fallingdotseq 0.131\lambda^2,\qquad G = \frac{4\pi A_e}{\lambda^2} \fallingdotseq 1.64 \end{aligned}

1行目は実効長 λ/π の起電力と整合負荷。2行目で S=E²/(120π) で割り、120/4=30、π/π²=1/π とした。3行目で R=73.13 を入れ、その実効面積から利得を出すと 1.64(2.15 dBi)で、放射パターンから求めた値と一致する。

フリスの伝達公式を導く

送信アンテナ(利得 Gt)に電力 Pt を加えます。等方性アンテナなら電力は半径 d の球面(面積 4πd²)に一様に広がり、利得 Gt のアンテナは最大方向にその Gt 倍の密度を送ります。受信アンテナはそのうち自分の実効面積 Ae_r の分を受け取ります。

受信点の電力束密度と受信電力
\begin{aligned} S &= \frac{P_t\,G_t}{4\pi d^2} \\ P_r &= S\,A_{e,r} = \frac{P_t\,G_t\,A_{e,r}}{4\pi d^2} \end{aligned}

1行目は送信電力が球面に広がり、利得の分だけ最大方向に集まった電力束密度。2行目で受信アンテナの実効面積を掛けた。受信アンテナが実効面積で与えられる問題はこの形で解く。

受信アンテナが利得 Gr で与えられているときは、Ae_r=λ²Gr/(4π) を入れます。分母の 4π が2つになり、4πd を λ で割った形にまとまります。これがフリスの伝達公式です。

フリスの伝達公式
\begin{aligned} P_r &= \frac{P_t\,G_t}{4\pi d^2}\cdot\frac{\lambda^2 G_r}{4\pi} \\ &= P_t\,G_t\,G_r\,\frac{\lambda^2}{(4\pi)^2 d^2} \\ &= P_t\,G_t\,G_r\left(\frac{\lambda}{4\pi d}\right)^2 \end{aligned}

1行目は前の式に Ae_r=λ²Gr/(4π) を入れた。2行目で分母の 4π をまとめて (4π)² とした。3行目で λ²/((4π)²d²) を (λ/4πd)² の形にした。

送受信アンテナの利得をともに真数で書けば、残りの (λ/4πd)² は「等方性アンテナどうしで送受信したときの電力の比」です。この逆数が自由空間基本伝送損で、伝送路そのもの(アンテナを除いた部分)の損失を表します。dB で書けば、受信電力は送信電力・2つの利得の足し算と、伝送損の引き算になります。

自由空間基本伝送損と dB の受信電力
\begin{aligned} \Gamma_0 &= \left(\frac{4\pi d}{\lambda}\right)^2 \\ P_r &= \frac{P_t\,G_t\,G_r}{\Gamma_0} \\ P_r\ \mathrm{[dBm]} &= P_t\ \mathrm{[dBm]} + G_t\ \mathrm{[dBi]} + G_r\ \mathrm{[dBi]} - \Gamma_0\ \mathrm{[dB]} \end{aligned}

1行目は等方性アンテナどうし(Gt=Gr=1)の Pt/Pr。2行目でフリスの式を書き直した。3行目は両辺の 10log₁₀ を取り、積を和、商を差にした。給電線の損失などがあれば dB で引く。

誤りやすい点

2アンテナ法の穴埋めにある (λ/2πd)² の肢は誤りです。4π は送信側の球面(4πd²)と受信側の等方性アンテナの実効面積(λ²/4π)から1つずつ来ています。どちらか一方を半球や半分と取り違えると 2π になります。

自由空間基本伝送損の dB の実用式:32.4 と 92.4

伝送損を dB で計算するときは、周波数と距離を扱いやすい単位で入れる実用式にしておきます。λ=c/f を入れると、伝送損は f と d の積の2乗に比例します。定数の部分 4π/c に単位の換算を掛けて、1つの数にまとめます。

伝送損を f と d で書く
\begin{aligned} \Gamma_0 &= \left(\frac{4\pi d f}{c}\right)^2 \\ 10\log_{10}\Gamma_0 &= 20\log_{10}\frac{4\pi}{c} + 20\log_{10} f + 20\log_{10} d \end{aligned}

1行目は λ=c/f を入れた。2行目で両辺の 10log₁₀ を取り、2乗の中身の積を 20log₁₀ の和に分けた。f は Hz、d は m のまま。

MHz・km と GHz・km の定数
\begin{aligned} f_{[\mathrm{MHz}]},\ d_{[\mathrm{km}]}:\ &20\log_{10}\frac{4\pi\times10^6\times10^3}{3\times10^8} = 20\log_{10}(41.9) \fallingdotseq 32.4 \\ f_{[\mathrm{GHz}]},\ d_{[\mathrm{km}]}:\ &32.4 + 20\log_{10}10^3 = 32.4 + 60 = 92.4 \\ \Gamma_0\ \mathrm{[dB]} &\fallingdotseq 32.4 + 20\log_{10} f_{[\mathrm{MHz}]} + 20\log_{10} d_{[\mathrm{km}]} \end{aligned}

1行目は f を MHz(×10⁶)、d を km(×10³)で数えたときの定数で、4π×10⁹/(3×10⁸)=40π/3≒41.9。2行目は GHz にすると f の数値が 1/1000 になる分、定数に 60 dB を足す。3行目が MHz・km の実用式。

式から、距離が2倍で約 6 dB、10倍で 20 dB、周波数も2倍で約 6 dB、10倍で 20 dB 増えます。地上のマイクロ波回線(数 GHz・数十 km)ではおよそ 130〜150 dB、静止衛星(約 36,000 km 以上)では 12 GHz で 200 dB を超えます。数値の相場を知っておくと、桁の取り違えにすぐ気づけます。

自由空間基本伝送損の相場(実用式で計算した値)

距離伝送損
150 MHz(VHF の移動通信)10 km約 96 dB
3 GHz50 km約 136 dB
11 GHz40 km約 145 dB
12 GHz(衛星放送)38,000 km約 206 dB

周波数が上がると損失が増えるのは「受信側の面積が縮む」から

自由空間基本伝送損が周波数とともに増えるのは、空間が高い周波数の電波を多く吸収するからではありません。等方性アンテナの実効面積 λ²/(4π) が、周波数の2乗に反比例して小さくなるからです。送信側の球面に広がる密度 Pt/(4πd²) は周波数によらず、受け取る側の「網の大きさ」だけが変わっています。

このことは、アンテナの大きさ(実効面積)を固定して比べるとはっきりします。フリスの式の利得を、送受信アンテナの実効面積で書き直します。

実効面積を固定したときの受信電力
\begin{aligned} G_t &= \frac{4\pi A_{e,t}}{\lambda^2},\quad G_r = \frac{4\pi A_{e,r}}{\lambda^2} \\ \frac{P_r}{P_t} &= \frac{4\pi A_{e,t}}{\lambda^2}\cdot\frac{4\pi A_{e,r}}{\lambda^2}\cdot\frac{\lambda^2}{(4\pi d)^2} \\ &= \frac{A_{e,t}\,A_{e,r}}{\lambda^2 d^2} \end{aligned}

1行目は両方のアンテナを実効面積で表した。2行目でフリスの式に入れた。3行目で (4π)² と λ² が1つずつ約分され、λ² が分母に1つ残る。

同じ大きさのアンテナどうしなら、受信電力は λ² に反比例し、周波数が高いほど大きくなります。伝送損は周波数の2乗で増えますが、2つのアンテナの利得がそれぞれ周波数の2乗で増えるので、差し引きで得をします。マイクロ波で大容量の固定回線を組めるのは、この性質のおかげです。逆に、無指向性のアンテナ(利得を固定)では、周波数が高いほど受信電力は小さくなります。

何を固定するかで、周波数を上げたときの受信電力の向きが変わる

固定する量周波数を 10 倍にしたとき
利得を固定Gt・Gr(例:半波長ダイポールどうし)伝送損が 20 dB 増え、受信電力は 20 dB 減る
実効面積を固定Ae_t・Ae_r(例:直径の決まったパラボラどうし)伝送損は 20 dB 増えるが、利得が 20 dB ずつ増え、受信電力は 20 dB 増える
片方だけ固定送信は利得、受信は実効面積Pr=PtGtAe/(4πd²) で周波数によらない
ポイント

「伝送損」は等方性アンテナどうしの約束で定義した量です。周波数による違いは、本当は伝送路ではなく受信アンテナの側の事情です。過去問の「自由空間基本伝送損は波長の2乗に反比例する」は、この約束のもとでの正しい記述です。

利得の測定に使う:2アンテナ法と3アンテナ法

フリスの式は、利得の測定法そのものでもあります。利得 G₁ と G₂ の2つのアンテナを距離 d で向かい合わせ、偏波面をそろえて、送信電力 Pt と受信電力 Pr を測ります。フリスの式を利得について解けば、測った電力の比から利得が出ます。

2アンテナ法
\begin{aligned} \frac{P_r}{P_t} &= \left(\frac{\lambda}{4\pi d}\right)^2 G_1G_2 \\ G_1 = G_2 = G \ &\Rightarrow\ G^2 = \left(\frac{4\pi d}{\lambda}\right)^2\frac{P_r}{P_t} \\ G &= \frac{4\pi d}{\lambda}\sqrt{\frac{P_r}{P_t}} \end{aligned}

1行目はフリスの式を電力の比で書いた。2行目で2つの利得が等しいとし、(λ/4πd)² を両辺から払った。3行目で平方根を取った。片方の利得が既知なら、それで割るだけで他方が出る。

アンテナが1つしかないときは、正面に平面の反射板を置き、反射板に映った鏡像を2つ目のアンテナと見なします。距離は鏡像までの 2 倍(アンテナと反射板の間隔の2倍)になります。利得が3つとも未知なら、3つのアンテナから2つずつ選ぶ3通りの組で測り、dB の連立方程式を解きます。

3アンテナ法(dB の連立方程式)
\begin{aligned} G_1 + G_2 &= A_{12},\quad G_1 + G_3 = A_{13},\quad G_2 + G_3 = A_{23} \\ G_1 &= \frac{A_{12} + A_{13} - A_{23}}{2} \end{aligned}

1行目の A は、測った 10log₁₀(Pr/Pt) に伝送損 20log₁₀(4πd/λ) を足した値(dB)で、2つの利得の和になる。2行目は1つ目と2つ目の式を足して3つ目を引き、2で割った。G₂、G₃ も同じ形で出る。

どの方法も、送受信アンテナが互いの遠方界にあることが前提です。開口径 D の開口面アンテナなら、目安として距離を 2D²/λ 以上にとります。近すぎると、開口面の中心と縁からの道のりの差で位相がそろわず、利得が小さく測れます。偏波面がずれている場合も、その分だけ受信電力が下がり、利得を小さく見積もります。

計算例:数値を入れて手順を追う

自作の数値で、導いた式を使う手順を追います。一陸技・一陸特は電卓が使えないので、log₁₀2≒0.301、log₁₀3≒0.477、log₁₀π≒0.497 の3つで計算できる形にしてあります。最後の行で桁や大小を検算します。

計算例1(電卓なし):3 GHz・距離 50 km の自由空間基本伝送損

  1. 波長:λ=3×10⁸÷(3×10⁹)=0.1 m
  2. 4πd/λ=4π×5×10⁴÷0.1=4π×5×10⁵=2π×10⁶
  3. 20log₁₀(2π×10⁶)=20(log₁₀2+log₁₀π+6)≒20(0.301+0.497+6)=20×6.798≒136.0 dB
  4. 実用式で検算:32.4+20log₁₀3,000+20log₁₀50≒32.4+69.5+34.0=135.9 dB で一致する

計算例2:受信アンテナが実効面積で与えられたときの受信電力

  1. 条件:送信電力 10 W、送信アンテナの絶対利得 30 dB(真数 1,000)、距離 30 km、受信アンテナの実効面積 1.5 m²
  2. 電力束密度:S=10×1,000÷(4π×(3×10⁴)²)=10⁴÷(1.131×10¹⁰)≒8.84×10⁻⁷ W/m²
  3. 受信電力:Pr=8.84×10⁻⁷×1.5≒1.33×10⁻⁶ W(約 1.3 μW、−28.8 dBm)
  4. 検算:距離を km のまま入れると 10⁶ 倍ずれる。4πd² の d は m で、(3×10⁴)²=9×10⁸

計算例3:実効面積から利得を出す(計算例2の受信アンテナを 3 GHz で使う)

  1. 式:G=4πAe/λ²=4π×1.5÷0.1²=4π×150≒1,885
  2. dB:10log₁₀1,885=10(log₁₀1.885+3)≒10×3.275≒32.8 dBi
  3. 検算:計算例2をフリスの式の dB で解き直すと(距離 30 km の伝送損 131.5 dB)、40+30+32.8−131.5≒−28.7 dBm となる。丸めずに計算すると −28.8 dBm で、計算例2と一致する

計算例4:dB の足し引きで受信電力を出す(11 GHz、40 km)

  1. 伝送損:92.4+20log₁₀11+20log₁₀40≒92.4+20.8+32.0=145.2 dB(丸めずに 145.3 dB)
  2. 条件:送信電力 0.5 W(27 dBm)、送受信アンテナの絶対利得はともに 38 dBi、給電線の損失は送受信で 2 dB ずつ
  3. 受信電力:27+38+38−145.3−2−2=−46.3 dBm
  4. 検算:アンテナを除いた伝送路だけで 145 dB 減る一方、2つのアンテナで 76 dB 取り返している

計算例5:2アンテナ法で利得を求める(10 GHz、距離 6 m、同じアンテナ2つ)

  1. 測定値:受信電力が送信電力より 30 dB 低い(Pr/Pt=10⁻³)
  2. 4πd/λ=4π×6÷0.03≒2,513、20log₁₀2,513≒68.0 dB
  3. dB で解く:2G=(Pr/Pt の dB)+68.0=−30+68.0=38.0、G=19.0 dBi
  4. 真数で検算:G=2,513×√(10⁻³)≒2,513×0.0316≒79.5 で 10log₁₀79.5≒19.0 dBi
  5. 遠方界の確認:開口径 0.1 m のホーンなら 2D²/λ=2×0.01÷0.03≒0.67 m で、6 m は十分遠い

計算例6:電界強度から受信電力を出す(150 MHz、半波長ダイポール、1 mV/m)

  1. 波長と実効面積:λ=2 m、Ae≒0.131×2²≒0.52 m²
  2. 電力束密度:S=E²/(120π)=(10⁻³)²÷377≒2.65×10⁻⁹ W/m²
  3. 受信電力:Pr=2.65×10⁻⁹×0.52≒1.4×10⁻⁹ W(約 −58.6 dBm)
  4. 検算:同じ電界強度でも 1.5 GHz なら λ が 1/10 で実効面積は 1/100、受信電力は 20 dB 小さい

計算例2と3は、同じ回線を実効面積の式とフリスの式の2通りで解いたものです。答えが一致するのは、Ae=λ²G/(4π) が両者をつないでいるからです。問題文が受信アンテナを実効面積で与えたら Pr=PtGtAe/(4πd²)、利得で与えたらフリスの式、と使い分けると、余計な換算をせずに済みます。

よくある誤りと、勉強の順番

実効面積と伝送損の計算の誤りは、ほとんどが係数と単位の取り違えです。次の表は、取り違えごとに導出のどこへ戻れば防げるかを並べたものです。

実効面積と自由空間損失で多い取り違え

起きること戻る場所
有能電力の 4 を落とす実効面積が4倍になる(3λ²/(2π) など)整合で電圧が半分、2乗で 1/4
電力束密度を E²/(60π) とする実効面積が半分になる実効値の E なら E²/(120π)
Ae=λ²G/(2π) とする実効面積が2倍になるAe/G は微小ダイポールの 3λ²/8π ÷ 3/2=λ²/4π
(λ/2πd)² とする伝送損が 6 dB 小さくなる4π は球面と等方性の実効面積から1つずつ
距離を km のまま入れる受信電力が 10⁶ 倍ずれる真数の式は m。実用式だけが km
MHz の式に GHz を入れる伝送損が 60 dB ずれるMHz・km は 32.4、GHz・km は 92.4
伝送損を空間の吸収と考える周波数で損失が増える理由を誤る等方性アンテナの実効面積 λ²/4π が縮む

勉強は導出の順に進めると、穴埋めのどの空欄も係数の理由で選べるようになります。一陸特の受験者は手順4〜5で過去問の伝送損の計算はほぼ足ります。一陸技の受験者は手順1〜3の導出を白紙で書けるようにしてから、受信電力と利得測定の問題に進んでください。

おすすめの順番

  1. 微小ダイポールの有能電力 (El)²/(4R) と実効面積 3λ²/(8π) を白紙で導く
  2. 相反性の2行から Ae/G=λ²/(4π) を出し、半波長ダイポールの 30λ²/(πR) で利得 1.64 を検算する
  3. 電力束密度 PtGt/(4πd²) に実効面積を掛けて、フリスの伝達公式と自由空間基本伝送損を導く
  4. 実用式の定数 32.4 と 92.4 を自分で出し、計算例1・4を自分の数値で作り直す
  5. 真数の式(実効面積で与えられる問題)と dB の式(利得で与えられる問題)を、同じ回線で両方解いて一致を確かめる
  6. 2アンテナ法と3アンテナ法の式をフリスの式から出してから、利得測定の穴埋めの過去問を解く
ポイント

理解できたかどうかは「なぜ有能電力は 4R で割るのか」「なぜ Ae/G はどのアンテナでも同じなのか」「なぜ周波数が上がると伝送損が増えるのか」の3つを、それぞれ1文で説明できるかで確かめられます。

ブートラボでの進め方

無線通信ブートラボには、一陸技の本試験の過去問のうち A問題、一陸特の本試験の過去問、2アマの本試験の過去問のうち A問題が収録されています(B問題はまだ収録していません)。図のある問題には原本の図を添えてあり、各肢に「なぜ正しいか・どこが誤りか」の解説が付いているので、実効面積の穴埋めで誤りの肢がどの係数をずらしたものかまで確かめられます。

  • 過去問演習 一陸技は無線工学Bの前半(アンテナの理論)に実効面積の穴埋めと受信電力の計算が、後半(測定)に利得測定の穴埋めがある。一陸特は無線工学の後半に伝送損の計算と回線の受信電力の問題がある。演習は無料で月100問まで
  • SRS 復習 解いた問題を「むずい・ふつう・かんたん」で振り分けると、間隔を空けて復習に戻ってくる。4R と R、120π と 60π の取り違えで落とした問題を「むずい」にしておくとよい
  • 本試験形式の通し 1期分を正誤を見ずに最後まで解き、正答数と合格ラインで判定する
  • 用語集 アンテナの実効面積、自由空間基本伝送損、フリスの伝達公式、等方性アンテナ、微小ダイポール、絶対利得、電界強度などを式つきで引ける。無料

進め方の例です。この記事の手順1〜3を白紙で導いてから、一陸技の実効面積の穴埋めと、受信電力・伝送損の計算問題を期をまたいで解きます。間違えた問題は、表の「戻る場所」で飛ばした行を確かめてから SRS 復習に回してください。2アマの受験者は、八木アンテナの相対利得と送信電力から同じ電界強度を得る問題で、「電力束密度は送信電力と利得の積に比例する」という同じ考え方を使えます。

よくある質問

等方性アンテナの実効面積はなぜ λ²/4π なのですか?

微小ダイポールの実効面積 3λ²/(8π) を、その絶対利得 3/2 で割ると λ²/(4π) になり、相反性からこの比はどのアンテナでも同じです。等方性アンテナは利得 1 なので、実効面積は λ²/(4π) です。等方性アンテナは実在しませんが、比較の基準として決まります。

自由空間は電波を吸収しないのに、なぜ周波数が高いほど伝送損が大きいのですか?

伝送損は等方性アンテナどうしで定義していて、受信側の等方性アンテナの実効面積 λ²/(4π) が周波数の2乗に反比例して小さくなるからです。送信側の電力束密度は周波数によりません。実効面積の決まったアンテナどうしなら、周波数が高いほど受信電力は大きくなります。

有能電力の分母が 4R になるのはなぜですか?

アンテナを起電力 V・内部抵抗 R の電源と見なし、整合した負荷 R をつなぐと、負荷には V/2 がかかります。負荷の電力は (V/2)²/R=V²/(4R) です。4 は電圧が半分になることの2乗から来ています。

32.4 と 92.4 はどう使い分けますか?

周波数を MHz、距離を km で入れるときは 32.4、周波数を GHz、距離を km で入れるときは 92.4 です。GHz の数値は MHz の 1/1000 なので、その分の 20log₁₀1000=60 dB を定数に足しています。

受信アンテナが実効面積で与えられたら、どの式を使いますか?

Pr=PtGtAe/(4πd²) を使います。利得に換算してからフリスの式に入れても同じ答えになりますが、波長の計算が1回増えます。距離は m で入れてください。

2アンテナ法で、アンテナが1つしかないときはどうしますか?

アンテナの正面に平面の反射板を置き、反射板に映った鏡像を2つ目の同じアンテナと見なします。距離はアンテナと反射板の間隔の2倍として、G=(4πd/λ)√(Pr/Pt) に入れます。

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