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無線設備規則の数字を読む|周波数の許容偏差・占有周波数帯幅・スプリアス・空中線電力

公開 一陸技 一陸特 二陸特 2アマ 3アマ

電波の質の数字は、無線設備規則の別表第一号(周波数の許容偏差)・別表第二号(占有周波数帯幅)・別表第三号(不要発射)と第14条(空中線電力の許容偏差)にあります。定義の文から計算の式を導くと、百万分率・dB・パーセントの数字が何を意味するかが分かり、試験の空欄も理屈で選べます。

受験生が無線設備規則の数字の単位がばらばらで戸惑い、先生が定義の文から式を作れば意味が分かると説明している挿絵
周波数の許容偏差・占有周波数帯幅・不要発射・空中線電力の4つの許容値で、電波の質が数字になります。

結論:電波の質は4つの許容値で数字になる

電波法第28条は「送信設備に使用する電波の周波数の偏差及び幅、高調波の強度等電波の質は、総務省令で定めるところに適合するものでなければならない」と定めています。この「総務省令」の中心が無線設備規則です。第5条は周波数の許容偏差を別表第一号に、第6条は占有周波数帯幅の許容値を別表第二号に、第7条はスプリアス発射又は不要発射の強度の許容値を別表第三号に、それぞれ任せています。条文は1行ずつで、数字はすべて別表にあり、言葉の意味は電波法施行規則第2条第1項の定義が決めています。空中線電力は「電波の質」に入りませんが、許容偏差が無線設備規則第14条の表で決まり、同じ並びで問われます。

電波の質と空中線電力の数字がある場所

  • 周波数の偏差 定義は施行規則第2条第1項第59号、数字は無線設備規則第5条・別表第一号(百万分率又はヘルツ)
  • 周波数の幅 定義は同第61号・第62号、数字は第6条・別表第二号(kHz・MHz と計算式)
  • 高調波の強度等 定義は同第63号〜第63号の5、数字は第7条・別表第三号(dB と mW・μW)
  • 空中線電力 定義は同第68号〜第72号、数字は第14条の表(上限・下限のパーセント)

この記事では、定義の文から計算の式を1行ずつ引き出します。定義から式を導いたあと、計算例を6題解きます。

出題のされ方

法規の問題で計算そのものが出ることはほとんどありません。出るのは定義の空欄(特性周波数・基準周波数、百万分率又はヘルツ、0.5パーセント、低減)と、表の数字(アマチュア局の100万分の500、空中線電力の上限20パーセント)です。式で意味をつかんでおくと、空欄の字句を「理屈に合うかどうか」で選べるようになり、数字の取り違えも減ります。

過去問での出方:収録データで数えた結果

当サイトに収録している法規の問題を、問題文と選択肢に「電波の質」「許容偏差」「占有周波数帯幅」「必要周波数帯幅」「スプリアス」「不要発射」「帯域外発射」「尖頭電力」「平均電力」「搬送波電力」のどれかを含むかで数えました(解説は数えていません)。一陸技は令和6年7月期〜令和8年7月期の5期75問中14問、一陸特は令和6年2月期〜令和8年10月期の18セット216問中33問です。

2アマは令和2年9月期〜令和8年8月期の12期288問中35問、2陸特は平成31年2月期〜令和4年2月期の9期と日本無線協会の CBT 例題3セット、計12セット144問中22問でした。2陸特の22問はすべて「電波の質」を含む問題で、第28条の空欄が6問、第72条の臨時の電波の発射の停止が7問、残り9問は操作の範囲(外部の転換装置で電波の質に影響を及ぼさないもの)の問題です。収録分の2陸特では、許容偏差や占有周波数帯幅の数字そのものは出ていません。資格によって、どこまで掘るかが変わります。

出題の型と、よく出る資格

何が問われるか多い資格
施行規則第2条の定義の空欄特性周波数の基準周波数、百万分率又はヘルツ、0.5パーセント、低減(除去ではない)一陸特・2アマ・一陸技
別表第一号の数字アマチュア局の周波数の許容偏差は100万分の5002アマ
第14条の上限・下限アマチュア局は上限20パーセント、地上基幹放送局は上限5・下限10パーセント2アマ・一陸技
第15条 周波数の安定電源電圧又は負荷の変化、外囲の温度又は湿度、振動又は衝撃一陸特・2アマ・一陸技
第28条と第72条電波の質=周波数の偏差及び幅、高調波の強度等。適合しないと臨時に電波の発射の停止2陸特・一陸特

2アマでは、4MHz を超え29.7MHz 以下や1,606.5kHz を超え4,000kHz 以下のアマチュア局の許容偏差が、定義の空欄と組で繰り返し出ています。誤りの肢は100万分の50や100です。定義の暗記の進め方は2アマ 法規の勉強法と一陸特 法規の勉強法にまとめてあるので、この記事は数字の読み方と計算に絞ります。

誤りやすい点

一陸技の令和8年1月期には、第28条・第72条と無線設備規則第5条〜第7条・第14条を並べ、「臨時に電波の発射の停止を命ずることができる場合」として適合しないものを選ぶ問題が出ました。正答は空中線電力の許容偏差の肢です。第72条が見るのは第28条の「電波の質」なので、周波数の許容偏差・占有周波数帯幅・不要発射の強度は入り、空中線電力は入りません。

前提と記号:割当周波数・特性周波数・百万分率

最初に、周波数のずれを測る「ものさし」を定義から確かめます。施行規則第2条第1項第56号の割当周波数は、無線局に割り当てられた周波数帯の中央の周波数です。第57号の特性周波数は、与えられた発射で容易に識別し測定できる周波数、第58号の基準周波数は、割当周波数に対して固定し特定した位置にある周波数です。

第58号は続けて、基準周波数の割当周波数に対する偏位を、特性周波数が占有周波数帯の中央に対してもつ偏位と同じ絶対値・同じ符号にするとしています。移項すると「特性周波数−基準周波数=中央の周波数−割当周波数」となり、第59号の周波数の許容偏差が「又は」で2つの測り方を並べているのはこのためです。百万分率は10⁻⁶ を単位にした比で、ppm とも書きます。別表第一号の見出しは「周波数の許容偏差(Hz 又は kHz を付したものを除き、百万分率)」なので、単位のない数字は百万分率、Hz や kHz が付いていればその周波数の幅です。

この記事で使う記号

  • f₀ 割当周波数〔Hz〕。中央の周波数のずれを測る基準
  • ε 周波数の許容偏差を比で表したもの(無次元)。表の数字が500なら ε=500×10⁻⁶
  • Δf 許容偏差をヘルツで表したもの〔Hz〕。Δf=ε×f₀
  • B 占有周波数帯幅(又はその許容値)〔Hz〕
  • P₀・PX・PY・PZ 基本周波数の電力〔W〕。PX は尖頭電力、PY は平均電力、PZ は搬送波電力(施行規則第4条の4では pX・pY・pZ と書く)
  • X 「基本周波数の電力より X dB 低い値」の X〔dB〕
百万分率の定義
\begin{aligned} \varepsilon &= \frac{\Delta f}{f_0} \\ 1\ \text{百万分率} &= 10^{-6} \\ \varepsilon_{\mathrm{ppm}} &= \varepsilon \times 10^{6} \\ \varepsilon &= \varepsilon_{\mathrm{ppm}} \times 10^{-6} \end{aligned}

1行目が比としての許容偏差の定義、2行目が百万分率の単位。3行目は比を百万分率の数字に直す式、4行目はその逆で、表の数字 ε_ppm を計算に使える比に戻す式。

周波数の許容偏差を導く:百万分率からヘルツへ

表の数字を「何ヘルツまでずれてよいか」に直すのが最初の計算です。前提は、許容偏差が割当周波数 f₀ に対する比で決まっていることだけです。比の定義を Δf について解き、表の数字を代入します。

百万分率をヘルツに直す
\begin{aligned} \varepsilon &= \frac{\Delta f}{f_0} \\ \Delta f &= \varepsilon \times f_0 \\ &= \left(\varepsilon_{\mathrm{ppm}} \times 10^{-6}\right) \times \left(f_{\mathrm{MHz}} \times 10^{6}\right)\ [\mathrm{Hz}] \\ &= \varepsilon_{\mathrm{ppm}} \times f_{\mathrm{MHz}}\ [\mathrm{Hz}] \end{aligned}

1行目の定義の両辺に f₀ を掛けて2行目。3行目で表の数字を比に戻し、周波数を MHz 単位の数に10⁶ を掛けた形で書いた。10⁻⁶ と10⁶ が打ち消し合うので、4行目の「百万分率の数×MHz の数=Hz」が残る。

4行目の形は暗算に向いています。7,100kHz(7.1MHz)のアマチュア局なら、500×7.1=3,550Hz、つまり±3.55kHz までのずれが許されます。同じ500でも145MHz なら500×145=72,500Hz、435MHz なら217,500Hz です。百万分率は比なので、周波数が高いほどヘルツの幅は比例して大きくなります。逆に、表がヘルツで決めている行を百万分率に直すと、どれだけ厳しいかが比べられます。中波放送(526.5kHz を超え1,606.5kHz 以下の地上基幹放送局)の10Hz を、594kHz の局で比に直してみます。

ヘルツを百万分率に直す
\begin{aligned} \varepsilon_{\mathrm{ppm}} &= \frac{\Delta f}{f_0} \times 10^{6} \\ &= \frac{10\ [\mathrm{Hz}]}{594 \times 10^{3}\ [\mathrm{Hz}]} \times 10^{6} \\ &= \frac{10}{594} \times 10^{3} \\ &\fallingdotseq 16.8 \end{aligned}

1行目は百万分率の定義そのもの。2行目で Δf=10Hz、f₀=594kHz を代入し、3行目で10⁶÷10³=10³ をまとめた。10÷594≒0.0168 なので約16.8。アマチュア局の500と比べて約30分の1の厳しさになる。

許容偏差は、指定周波数帯の幅にもそのまま入ります。施行規則第2条第1項第60号は、指定周波数帯を「中央の周波数が割当周波数と一致し、かつ、その周波数帯幅が占有周波数帯幅の許容値と周波数の許容偏差の絶対値の二倍との和に等しい周波数帯」と定めています。なぜ「2倍」なのかを、電波の端がどこまで動くかで確かめます。

指定周波数帯の幅(第60号)を導く
\begin{aligned} f_0 - \Delta f \le f_c &\le f_0 + \Delta f \\ f_{\mathrm{low}} = f_c - \tfrac{B}{2} &\ge f_0 - \Delta f - \tfrac{B}{2} \\ f_{\mathrm{high}} = f_c + \tfrac{B}{2} &\le f_0 + \Delta f + \tfrac{B}{2} \\ W &= \left(f_0 + \Delta f + \tfrac{B}{2}\right) - \left(f_0 - \Delta f - \tfrac{B}{2}\right) \\ &= B + 2\Delta f \end{aligned}

1行目は、占有する周波数帯の中央 f_c が許容偏差の範囲で動けること。2行目と3行目は、幅 B の電波の下端と上端がいちばん外へ出たときの位置。4行目で上端の最大から下端の最小を引き、5行目で f₀ と B/2 を整理した。中央が上にも下にも Δf ずつ動けるので2倍になる。

指定周波数帯の幅の説明図。割当周波数 f₀ から許容偏差 ±Δf だけずれても、幅 B の電波がはみ出さない範囲として W=B+2Δf になる
電波が許容偏差 ±Δf の両端までずれても収まる幅として、W=B+2Δf が出ます。

最後に、周波数を測る側の数字です。電波法第31条は、総務省令で定める送信設備には「その誤差が使用周波数の許容偏差の二分の一以下である周波数測定装置」を備え付けるとしています。施行規則第11条の3第7号は、特性周波数を0.025パーセント(9kHz を超え526.5kHz 以下では0.005パーセント)以内の誤差で測れる装置を備えたアマチュア局を、備付けを要しない設備に入れています。どちらの値も、第31条の「許容偏差の二分の一」をアマチュア局の許容偏差に当てはめた値と一致します。

0.025パーセントと0.005パーセントを許容偏差の半分と比べる
\begin{aligned} \varepsilon_{\mathrm{meas}} &\le \tfrac{1}{2}\,\varepsilon \\ &= \tfrac{1}{2} \times 500 \times 10^{-6} \\ &= 250 \times 10^{-6} = 0.025\ \% \\ \tfrac{1}{2} \times 100 \times 10^{-6} &= 50 \times 10^{-6} = 0.005\ \% \end{aligned}

1行目が第31条の「許容偏差の二分の一以下」。2行目にアマチュア局の100万分の500(1,606.5kHz を超える帯)を入れ、3行目で250×10⁻⁶=0.00025=0.025パーセント。4行目は9kHz を超え526.5kHz 以下のアマチュア局の100万分の100を半分にしたもの。

ポイント

0.025パーセントと100万分の500は別々に覚える数字ではありません。百万分率を百分率に直すと、100万分の500=0.05パーセントで、その半分が0.025パーセントです。第11条の3の空欄で0.25や0.05が肢に並んだら、「許容偏差の半分」から逆算して選べます。

別表第一号を読む:アマチュア・陸上移動・放送の行

別表第一号は、左から「周波数帯」「無線局」「周波数の許容偏差」の3列です。まず使う周波数で行のまとまりを選び、次に局の種別、さらに空中線電力(表の注2により平均電力)の区分へ下りていきます。局の種別の後ろに(注10,11)のような番号があれば、表の下の注がその行の値を置き換えることがあるので、注まで読んで初めて値が決まります。たとえば注7は、29,700kHz 以下の単側波帯の無線電話の送信設備の一部について、固定局・陸上局・移動局の許容偏差を20〜50Hz のヘルツの値で別に定めています。

別表第一号から確かめた行(e-Gov の現行の本文。単位のないものは百万分率)

無線局許容偏差
9kHz を超え526.5kHz 以下アマチュア局100
1,606.5kHz を超え4,000kHz 以下アマチュア局500
4MHz を超え29.7MHz 以下アマチュア局500
4MHz を超え29.7MHz 以下簡易無線局及び市民ラジオの無線局50
29.7MHz を超え100MHz 以下アマチュア局500
100MHz を超え470MHz 以下アマチュア局500
470MHz を超え2,450MHz 以下アマチュア局500
526.5kHz を超え1,606.5kHz 以下地上基幹放送局10Hz
29.7MHz を超え100MHz 以下地上基幹放送局(移動受信用地上基幹放送を行うもの以外)20
100MHz を超え470MHz 以下その他の陸上局のうち335.4MHz を超え470MHz 以下(注23)1W 以下は4、1W を超えるものは3
100MHz を超え470MHz 以下簡易無線局(注50)20
470MHz を超え2,450MHz 以下簡易無線局3
470MHz を超え2,450MHz 以下地上基幹放送局(注21、49)1Hz

アマチュア局は、9kHz を超え526.5kHz 以下の100を除き、1,606.5kHz を超え134GHz 以下の行(表では2,450MHz を超える帯にも続きます)がすべて500です。2アマで問われる2つの帯(1,606.5kHz を超え4,000kHz 以下、4MHz を超え29.7MHz 以下)も500なので、「アマチュア局は100万分の500、ただし526.5kHz 以下は100」と1組で覚えれば足ります。

業務用の局はずっと厳しく、335.4MHz を超え470MHz 以下の陸上局は1W 以下で4、1W を超えると3です。460MHz で3なら Δf=3×460=1,380Hz で、アマチュア局の435MHz の217,500Hz の約160分の1です。

誤りやすい点

同じ「20」でも、29.7MHz を超え100MHz 以下の地上基幹放送局(移動受信用地上基幹放送以外)の20は百万分率、航空機局(注12)などの20Hz の行はヘルツです。表の見出しにある「Hz 又は kHz を付したものを除き」の1句を思い出し、数字の後ろに単位があるかを必ず見てください。80MHz の局で100万分の20なら1,600Hz で、20Hz とは80倍違います。

占有周波数帯幅:0.5パーセントの定義と別表第二号の計算式

施行規則第2条第1項第61号の占有周波数帯幅は、「その上限の周波数をこえて輻射され、及びその下限の周波数未満において輻射される平均電力がそれぞれ与えられた発射によつて輻射される全平均電力の0.5パーセントに等しい上限及び下限の周波数帯幅」です。上と下に0.5パーセントずつ残すので、幅の中に入る電力は次のようになります。

0.5パーセントの定義から99パーセントへ
\begin{aligned} P_{\mathrm{upper}} &= 0.005\,P \\ P_{\mathrm{lower}} &= 0.005\,P \\ P_{\mathrm{in}} &= P - P_{\mathrm{upper}} - P_{\mathrm{lower}} \\ &= (1 - 0.005 - 0.005)\,P \\ &= 0.99\,P \end{aligned}

P は全平均電力。1・2行目が定義の「それぞれ0.5パーセント」。3行目で幅の中の電力を全体から外側の2つを引いて表し、4行目で P をくくり出した。幅の中には全平均電力の99パーセントが入る。

誤りやすい点

0.5パーセントは「片側ずつ」の値です。「上下合わせて0.5パーセント」や「全平均電力の0.5パーセントになる幅」と読むと、幅の中が99.5パーセントや0.5パーセントになり、定義と合いません。肢には0.1パーセントもよく並びます。第61号にはただし書きもあり、周波数分割多重方式やテレビジョン伝送のように0.5パーセントの比率を適用しにくい場合は異なる比率によることができます。

占有周波数帯幅の説明図。スペクトルの下限より下と上限より上にそれぞれ全平均電力の0.5%が残り、その間の幅に99%が入る
上と下にそれぞれ 0.5% ずつ残すので、占有周波数帯幅の中には全平均電力の 99% が入ります。

第62号の必要周波数帯幅は、与えられた発射の種別について、使用される方式に必要な速度及び質で情報の伝送を確保するために十分な占有周波数帯幅の「最小値」です。占有周波数帯幅は実際の電波を測った幅、必要周波数帯幅は方式から決まる幅です。低減搬送波方式の搬送波のように受信装置の良好な動作に有用な発射は、必要周波数帯幅に含まれます。

許容値は別表第二号の第1の表で、電波の型式ごとに決まっています。第4には、告示で定める無線設備について計算式で指定する場合の式が載っていて、A3E は 2M、F3E は 2M+2Dk です(M は最高変調周波数、D は瞬間周波数の最大値と最小値との差の2分の1、k は F3E では通常1)。この2つの式は、変調の式から導けます。

A3E の占有周波数帯幅 2M を導く
\begin{aligned} v(t) &= A\,(1 + m\cos\omega_m t)\cos\omega_c t \\ &= A\cos\omega_c t + mA\cos\omega_m t\,\cos\omega_c t \\ &= A\cos\omega_c t + \tfrac{mA}{2}\cos(\omega_c + \omega_m)t + \tfrac{mA}{2}\cos(\omega_c - \omega_m)t \\ f_{\max} - f_{\min} &= (f_c + M) - (f_c - M) \\ &= 2M \end{aligned}

1行目は変調度 m、変調角周波数 ω_m の AM 波。2行目で括弧を展開し、3行目で積和の公式 cosα cosβ=½{cos(α+β)+cos(α−β)} を使った。成分は f_c と f_c±f_m の3つ。4行目で変調周波数を最高の M にしたときの上側波と下側波の差をとり、5行目の 2M になる。

最高変調周波数を3kHz とすると 2M=6kHz で、別表第二号の第1の表で A3E の「その他の無線局の無線設備」の6kHz と同じ値です。地上基幹放送局と放送中継を行う無線局の A3E は15kHz で、2M とみると M は7.5kHz にあたり、通信用の3kHz よりずっと高い音まで入る幅です。J3E は片側の側波帯だけを送るので、同じ考え方で幅は M になり、第1の表の J3E は3kHz(放送中継を行う固定局は7.5kHz)です。

F3E の 2M+2Dk を整理する
\begin{aligned} D &= \frac{f_{i,\max} - f_{i,\min}}{2} \\ &= \frac{(f_c + \Delta F) - (f_c - \Delta F)}{2} = \Delta F \\ B &= 2M + 2Dk \\ &= 2M + 2D \quad (k = 1) \\ &= 2\,(D + M) \end{aligned}

1行目は第2の注3の D の定義(瞬間周波数の最大値と最小値の差の2分の1)。瞬間周波数は f_c±ΔF の間を動くので、2行目で D は最大周波数偏移 ΔF に等しい。3行目が第4の式で、F3E は k を通常1とするので4行目、5行目で2をくくり出した。工学でいうカーソンの式と同じ形になる。

D=5kHz、M=3kHz を入れると 2×(5+3)=16kHz で、第1の表の F3E には同じ16kHz の行(54MHz を超え70MHz 以下、142MHz を超え162.0375MHz 以下など)があります。どの行に当たるかは周波数と局の種別で決まります。アマチュア局は、この表のほかに総務省の告示(アマチュア局が動作することを許される周波数帯)で帯ごとの帯域幅の条件がかかります。HF 帯の3kHz・6kHz の条件や注の読み方はアマチュアバンドプランの読み方で扱っています。

別表第二号 第1の表から確かめた行

占有周波数帯幅の許容値当てはまる無線設備(要約)
A1A0.5kHz100kHz 以下の無線局や気象援助局などの行に当たらないもの(生存艇及び救命浮機の送信設備を除く)
A3E15kHz地上基幹放送局及び放送中継を行う無線局
A3E6kHzその他の無線局(航空機用救命無線機を除く)
J3E3kHz放送中継を行う固定局(7.5kHz)以外
F3E8.5kHz335.4MHz を超え470MHz 以下(放送中継を行うものなどを除く)、810MHz を超え960MHz 以下
F3E16kHz54MHz を超え70MHz 以下、142MHz を超え162.0375MHz 以下など
F3E200kHz地上基幹放送局など
F3E40kHz200MHz 以下で前の各項に当たらないもの

不要発射の強度:dB と絶対値の2つの条件を計算する

施行規則第2条第1項第63号のスプリアス発射は、必要周波数帯外の発射で、情報の伝送に影響を与えないでレベルを低減できるもの(高調波発射・低調波発射・寄生発射・相互変調積を含み、帯域外発射を含まない)です。第63号の2の帯域外発射は変調の過程で生じる近接の発射、第63号の3の不要発射はその2つの総称です。定義の比べ方はTVI・BCI の原因と対策の法令の節にあります。

別表第三号の1は、2つの許容値の測り方を分けています。「スプリアス発射の強度の許容値」は無変調時に給電線に供給される周波数ごとの平均電力で、「不要発射の強度の許容値」は変調時の平均電力で規定します。ただし30MHz 以下のアマチュア局などは、不要発射を尖頭電力で規定します。前者は帯域外領域、後者はスプリアス領域で使います。表の値は「50mW 以下であり、かつ、基本周波数の平均電力より40dB 低い値」のように、絶対値と dB の2つで書かれています。dB の条件は基本周波数の電力に比例して動き、絶対値の条件は動きません。どちらが効くかは送信電力で決まるので、まず dB を電力の比に直します。

「X dB 低い値」を電力に直す
\begin{aligned} X &= 10\log_{10}\frac{P_0}{P_s}\ [\mathrm{dB}] \\ \frac{X}{10} &= \log_{10}\frac{P_0}{P_s} \\ \frac{P_0}{P_s} &= 10^{X/10} \\ P_s &= P_0 \times 10^{-X/10}\ [\mathrm{W}] \end{aligned}

1行目が dB の定義(P₀ は基本周波数の電力、P_s は不要発射の電力)。2行目で両辺を10で割り、3行目で対数を外した。4行目で P_s について解く。X=40 なら10⁻⁴ 倍、50 なら10⁻⁵ 倍、60 なら10⁻⁶ 倍、70 なら10⁻⁷ 倍。

「かつ」は両方を満たすことなので、許容値は2つの値の小さいほうです。2つの値が等しくなる電力を境に、それより小さい送信機では dB の条件が、大きい送信機では絶対値の条件が効きます。30MHz 以下のアマチュア局で5W を超えるもの(別表第三号の41)の帯域外領域、「50mW 以下、かつ、平均電力より40dB 低い値」で境を出します。

「かつ」の2条件が入れ替わる電力
\begin{aligned} P_s &= \min\!\left(50\times10^{-3},\ P_0\times10^{-4}\right)\ [\mathrm{W}] \\ 50\times10^{-3} &= P_0 \times 10^{-4} \\ P_0 &= \frac{50\times10^{-3}}{10^{-4}} \\ &= 500\ [\mathrm{W}] \end{aligned}

1行目は「かつ」を最小値で書いたもの。2行目で2つの値を等しいと置き、3行目で P₀ について解いた。4行目から、平均電力500W 未満では40dB の条件、500W を超えると50mW の条件が許容値を決める。

同じ41のスプリアス領域は「50mW 以下であり、かつ、基本周波数の尖頭電力より50dB 低い値」です。同じ手順で境は 50×10⁻³÷10⁻⁵=5,000W となり、アマチュア局の電力の範囲では50dB の条件のほうが常に効きます。100W(尖頭電力)なら100×10⁻⁵=1mW です。一方、30MHz を超える帯で50W を超える送信設備(2(1)の表の多くの行と10)は、スプリアス領域を「50μW 以下又は基本周波数の搬送波電力より70dB 低い値」と書いています。こちらは「又は」なので、どちらか一方を満たせば足りる書き方です。絶対値の50μW を dB に直すと、送信電力によって何 dB 下げればよいかが変わることが分かります。

50μW を「何 dB 低い値」に直す
\begin{aligned} X &= 10\log_{10}\frac{P_0}{50\times10^{-6}} \\ &= 10\log_{10}P_0 - 10\log_{10}\left(5\times10^{-5}\right) \\ &= 10\log_{10}P_0 - 10\,(0.699 - 5) \\ &\fallingdotseq 10\log_{10}P_0 + 43.0\ [\mathrm{dB}] \end{aligned}

1行目は前の式の P_s に50μW を入れた形。2行目で対数の商を差に分け、3行目で log₁₀5≒0.699 を使って log₁₀(5×10⁻⁵)=0.699−5 とした。4行目から、100W なら20+43=63dB、500W なら27+43=70dB で、500W のとき2つの条件が一致する。

アマチュア局の不要発射の許容値(別表第三号の41と10から)

帯域外領域(スプリアス発射)スプリアス領域(不要発射)
30MHz 以下・5W を超える(41)50mW 以下、かつ、平均電力より40dB 低い値50mW 以下、かつ、尖頭電力より50dB 低い値
30MHz 以下・1W を超え5W 以下(41)50mW 以下、かつ、平均電力より40dB 低い値50μW 以下
30MHz 以下・1W 以下(41)100μW 以下50μW 以下
335.4MHz を超え470MHz 以下・50W を超える(10)1mW 以下、かつ、平均電力より60dB 低い値50μW 以下又は搬送波電力より70dB 低い値
335.4MHz を超え470MHz 以下・1W を超え50W 以下(10)1mW 以下、かつ、平均電力より60dB 低い値搬送波電力より60dB 低い値
335.4MHz を超え470MHz 以下・1W 以下(10)100μW 以下50μW 以下
帯域外領域とスプリアス領域の説明図。7 MHz 帯 J3E 100 W のアマチュア局では、必要周波数帯3 kHz の外側 fc±10 kHz までが帯域外領域で許容値10 mW、その外側のスプリアス領域で1 mW
100 W のアマチュア局(30 MHz 以下)では、帯域外領域は 10 mW、スプリアス領域は 1 mW が許容値になります(計算例4)。

41は人工衛星に開設するアマチュア局を除きます。2つの領域の境は別表第三号2(3)の表で決まり、150kHz を超え30MHz 以下で BN が4kHz 未満なら fc±10kHz です。BN は原則として占有周波数帯幅の許容値で、J3E の3kHz なら、中心周波数 fc(必要周波数帯幅の中央の周波数)が7.1MHz の電波の境は7.090MHz と7.110MHz で、境の周波数はスプリアス領域に含みます。参照帯域幅と測定の手順は一陸技 無線工学A「測定」の送信機の測定の節にあります。

空中線電力:4つの電力と換算比、許容偏差の幅

施行規則第2条第1項第68号は、空中線電力を尖頭電力・平均電力・搬送波電力・規格電力のいずれかとしています。第69号の尖頭電力は、変調包絡線の最高尖頭における無線周波数1サイクルの間に給電線に供給される平均の電力です。第70号の平均電力は約10分の1秒間(平均の電力が最大の区間)にわたって平均した電力、第71号の搬送波電力は変調のない状態での1サイクルの間の平均の電力です。

どの電力で表すかは施行規則第4条の4の表が決めていて、A1A と J3E は尖頭電力、A3E は地上基幹放送局が搬送波電力でその他は平均電力、F3E は平均電力です。無線設備規則第12条・別表第四号の換算比(搬送波電力:平均電力:尖頭電力)は、A3E が1:1:4です。この4は包絡線の最大値から導けます。

A3E の尖頭電力が搬送波電力の4倍になる理由
\begin{aligned} P_Z &= \frac{A^{2}}{2R} \\ A_{\max} &= A\,(1 + m) \\ P_X &= \frac{A_{\max}^{2}}{2R} = \frac{A^{2}(1+m)^{2}}{2R} \\ \frac{P_X}{P_Z} &= (1 + m)^{2} \\ &= 4 \quad (m = 1) \end{aligned}

1行目は振幅 A の無変調波を抵抗 R に加えたときの1サイクルの平均電力(搬送波電力)。2行目は変調度 m の AM 波の包絡線の最大値。3行目はその山での1サイクルの平均電力(尖頭電力)。4行目で比をとり、5行目で100パーセント変調の m=1 を入れると4になる。

一方、別表第四号の A3E の平均電力の換算比は1です。正弦波で100パーセント変調し続けた平均電力 Pc(1+m²/2)=1.5Pc とは違い、換算のために表が定めた値だと分かります。空中線電力の許容偏差は、無線設備規則第14条の表で、送信設備の区別ごとに上限と下限のパーセントで決まっています。指定された空中線電力(ここでは Pn と書きます)からどこまで上下してよいかは、次の2本の式で出ます。

許容偏差から電力の範囲を出す
\begin{aligned} P_{\max} &= P_n \left(1 + \frac{a}{100}\right) \\ P_{\min} &= P_n \left(1 - \frac{b}{100}\right) \\ P_{\max} &= 50 \times (1 + 0.20) = 60\ [\mathrm{W}] \\ P_{\min} &= 10 \times (1 - 0.50) = 5\ [\mathrm{W}] \end{aligned}

a は上限、b は下限のパーセント。1・2行目は指定値からの増減をパーセントで表した式。3行目はアマチュア局(上限20パーセント)で50W の設備、4行目は「その他の送信設備」(下限50パーセント)で10W の設備に当てはめたもの。

第14条の表から確かめた行

上限下限
一 地上基幹放送局(二の項を除く)5パーセント10パーセント
二 短波放送・超短波放送・テレビジョン放送などを行う地上基幹放送局(除外あり)10パーセント20パーセント
三 26.175MHz 以下の海岸局・航空局・船舶のための無線標識局10パーセント20パーセント
八 アマチュア局など20パーセント(欄に値なし)
二十二 その他の送信設備20パーセント50パーセント

アマチュア局の行は上限20パーセントだけで、下限の欄には値が書かれていません。50W の設備なら60W を超えてはいけない、という上側だけの制限です。一陸技の令和6年7月期には、超短波放送の地上基幹放送局を「上限20パーセント、下限50パーセント」とした誤りの肢が出ました。二の項は上限10・下限20で、上限20・下限50は二十二の項(その他)の組です。

出題のされ方

第14条の問題では、局の種別と「上限・下限の2つの数字の組」が問われます。地上基幹放送局の5・10、放送の二の項と海岸局などの10・20、アマチュア局の上限20、その他の20・50の4組を、表の上から順に言えるようにしておくと、組を入れ替えた肢を切れます。

計算例:6題を手順つきで

ここまでの式に数値を入れます。どれも自作の例で、各行に単位を書き、最後の行で桁を確かめます。

計算例1 HF のアマチュア局の許容偏差をヘルツに直す

  1. 21,200kHz のアマチュア局の許容偏差は、4MHz を超え29.7MHz 以下の行の100万分の500。
  2. Δf〔Hz〕=百万分率の数×MHz の数=500×21.2=10,600Hz。
  3. 許される周波数は21,200kHz±10.6kHz、つまり21,189.4kHz〜21,210.6kHz。
  4. 検算: 21.2MHz の10⁻³ は21.2kHz、その半分(500×10⁻⁶=0.5×10⁻³)で10.6kHz と一致。

計算例2 UHF のアマチュア局と業務用の陸上局を比べる

  1. 435MHz のアマチュア局も100万分の500。Δf=500×435=217,500Hz=217.5kHz。
  2. 460MHz で1W を超える陸上局(335.4MHz を超え470MHz 以下の行)は3。Δf=3×460=1,380Hz。
  3. 比は217,500÷1,380≒158 で、業務用の局は約160分の1の範囲に周波数を保つ必要がある。
  4. 検算: 500÷3≒167 と435÷460≒0.95 の積で約158。桁は百倍台で合う。

計算例3 指定周波数帯の幅を出す(施行規則第2条第1項第60号)

  1. 占有周波数帯幅の許容値 B=8.5kHz(F3E、335.4MHz を超え470MHz 以下)、割当周波数460MHz、許容偏差3(1W を超える陸上局)とする。
  2. Δf=3×460=1,380Hz=1.38kHz。
  3. 指定周波数帯の幅 W=B+2Δf=8.5+2×1.38=11.26kHz。
  4. 検算: 2Δf=2.76kHz は B の約3分の1。幅は B より大きく2B より小さいので桁は合う。

計算例4 HF のアマチュア局100W の不要発射の許容値

  1. 7MHz 帯の J3E を1つの正弦波で変調し、包絡線が一定なので平均電力・尖頭電力ともに100W とみる(30MHz 以下・5W を超える、別表第三号の41)。
  2. 帯域外領域: 40dB 低い値は100×10⁻⁴=10⁻²W=10mW。50mW との小さいほうなので10mW。
  3. スプリアス領域: 50dB 低い値は100×10⁻⁵=10⁻³W=1mW。50mW との小さいほうなので1mW。
  4. 帯域外領域とスプリアス領域の境は、BN=3kHz(4kHz 未満)なので fc±10kHz。
  5. 検算: 100W=50dBm、10mW=10dBm で差40dB、1mW=0dBm で差50dB。

計算例5 UHF のアマチュア局20W の不要発射の許容値

  1. 435MHz 帯で20W のアマチュア局(335.4MHz を超え470MHz 以下・1W を超え50W 以下、別表第三号の10)。
  2. 帯域外領域: 60dB 低い値は20×10⁻⁶W=20μW。1mW との小さいほうなので20μW。
  3. スプリアス領域: 搬送波電力より60dB 低い値で、同じく20μW。
  4. 仮に100W なら50W を超える行になり、スプリアス領域は50μW 又は70dB 低い値(100×10⁻⁷=10μW)のどちらか。
  5. 検算: 20W は約43dBm、20μW は約−17dBm で差60dB。

計算例6 AM の尖頭電力と空中線電力の許容偏差

  1. 搬送波電力10W の A3E を変調度 m=0.5 で変調する。尖頭電力は PX=(1+m)²PZ=1.5²×10=22.5W。
  2. m=1 なら PX=4×10=40W で、別表第四号の換算比1:4 と一致する。
  3. 空中線電力の許容偏差は、アマチュア局で指定50W なら上限60W、その他の送信設備で指定10W なら5W〜12W。
  4. 地上基幹放送局(一の項)で指定10kW なら、下限9kW〜上限10.5kW。
  5. 検算: 10kW×0.05=0.5kW、10kW×0.1=1kW。上限の幅が下限の幅の半分になっている。
ポイント

計算例4と5で、同じアマチュア局でも HF は「尖頭電力より50dB」、UHF は「搬送波電力より60dB」と、基準にする電力と dB の数が違うことに注意してください。別表第三号の1(2)が、30MHz 以下のアマチュア局の不要発射を尖頭電力で規定するとしているためです。

よくある誤りと、勉強の順番

取り違えやすい7つ

  • 許容偏差を「特性周波数の割当周波数から」と読む 第59号は「中央の周波数の割当周波数から」又は「特性周波数の基準周波数から」。特性周波数と組むのは基準周波数
  • 百万分率だけで表すと覚える 第59号は「百万分率又はヘルツで表わす」。別表第一号にも10Hz や1Hz の行がある
  • 0.5パーセントを上下合計と読む 上と下それぞれ0.5パーセントで、幅の中は99パーセント
  • スプリアス発射に帯域外発射を含める 含まない。2つを合わせたものが不要発射
  • スプリアス発射を「除去」できるもの 定義は「低減」。情報の伝送に影響を与えないで下げられるもの
  • 空中線電力を電波の質に入れる 第28条は周波数の偏差及び幅、高調波の強度等。空中線電力は第14条で別に決まる
  • 「かつ」と「又は」を同じに扱う 「かつ」は小さいほう、「又は」はどちらか一方を満たせばよい書き方
受験生が不要発射の許容値の「かつ」の読み方に迷い、先生が両方を満たすので小さいほうが上限になると説明している挿絵
「かつ」は両方を満たす書き方なので、小さいほうの値が上限になります。

勉強は、資格ごとに深さを変えます。2陸特は第28条の空欄(周波数の偏差及び幅、高調波の強度等)と第72条の臨時の電波の発射の停止を確実にすれば足ります。一陸特は施行規則第2条の定義の文言を、入れ替えられやすい語(基準周波数・低減・0.5パーセント)から固めます。

2アマは定義に加えて、アマチュア局の100万分の500と、空中線電力の上限20パーセントを数字で覚えます。一陸技は第14条の上限・下限の組と、第5条〜第7条・第14条と第72条の関係まで問われるので、この記事の表を条文で一度引き直しておくと安心です。

ブートラボでの進め方

無線通信ブートラボには、一陸技と2アマは本試験の過去問の A問題、一陸特と2陸特は本試験の過去問、3アマは例題と同じ形式・範囲のオリジナル問題を収録しています。一陸技の B問題はまだ収録していません。図のある問題には原本の図を添えていて、各肢に根拠の条文を示した解説が付いているので、誤りの肢がどの語や数字を入れ替えたものかまで確かめられます。

この記事の次にやること

  • 過去問演習 法規を選び、施行規則第2条の定義、別表第一号のアマチュア局の許容偏差、第14条の上限・下限の問題を、期をまたいで解く
  • SRS 復習 100万分の500と100万分の50、上限20パーセントと上限50パーセントのように取り違えた問題を、間隔をあけて出し直す
  • 本試験形式の通し 1回分を最後まで正誤を見ずに解き、電波の質の問題を時間内に取れるか確かめる
  • 用語集 電波の質、周波数の許容偏差、占有周波数帯幅、必要周波数帯幅、不要発射、空中線電力の許容偏差を1語ずつ引ける

演習は無料で月100問まで解け、用語集と講義は無料で読めます。問題で数字を取り違えたら、この記事の計算例に戻って、その数字が百万分率なのかヘルツなのか、何の電力に対する dB なのかを確かめてください。

よくある質問

百万分率とヘルツはどう換算しますか?

許容偏差〔Hz〕=百万分率の数×周波数の MHz の数、で出ます。10⁻⁶ と10⁶ が打ち消し合うためです。7.1MHz で100万分の500なら3,550Hz です。

占有周波数帯幅と必要周波数帯幅は何が違いますか?

占有周波数帯幅は、上と下にそれぞれ全平均電力の0.5パーセントが出る周波数の幅で、実際の電波の幅です。必要周波数帯幅は、方式に必要な速度と質で情報を送るのに十分な占有周波数帯幅の最小値です(施行規則第2条第1項第61号・第62号)。

アマチュア局の周波数の許容偏差はいくつですか?

無線設備規則別表第一号で、1,606.5kHz を超え134GHz 以下の帯の行はすべて100万分の500です。9kHz を超え526.5kHz 以下の帯だけは100万分の100です。

アマチュア局の空中線電力の許容偏差に下限はありますか?

無線設備規則第14条の表で、アマチュア局の行は上限20パーセントだけが書かれ、下限の欄には値がありません。指定が50W なら60W を超えないことが求められます。

空中線電力は電波の質に入りますか?

入りません。電波法第28条の電波の質は、周波数の偏差及び幅、高調波の強度等です。第72条の臨時の電波の発射の停止も電波の質が対象で、空中線電力の許容偏差は第14条で別に決まっています。

別表の数字はすべて覚える必要がありますか?

ありません。試験で数字が問われるのは、アマチュア局の100万分の500、空中線電力の上限・下限の組、周波数測定装置の0.025パーセントなどに限られます。表は読み方を身につけ、出た数字を条文で確かめる使い方で足ります。

無線通信ブートラボ

無線の国家試験を、
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関連する用語

電波の質周波数の許容偏差占有周波数帯幅必要周波数帯幅不要発射スプリアス発射空中線電力の許容偏差電波の発射の停止(臨時)

参考にした資料