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アマチュアバンドプランの読み方|告示の周波数と電波型式

公開 3アマ 4アマ

バンドプランには総務省の告示(法令)とJARLのバンドプラン(運用の目安)の2つがあり、まず告示で「その周波数でその電波を出せるか」を確かめます。告示は境目の下限を含まず、A1A以外は「全ての電波の型式」に帯域幅と用途の条件を付ける形で読みます。

周波数の帯を色分けした大きな表を前に、受験生が首をかしげ、先生が表の列見出しを指している挿絵
バンドプランは、列の意味が分かれば数字の多さに迷わない

アマチュア無線の本や無線機の説明書には、周波数の帯を色分けした「バンドプラン」がよく載っています。数字と略号がぎっしり並び、どこから読めばいいのか迷いやすい表です。実は、読み方の要点は多くありません。どの表が法令で、どの表が運用の目安か、表の列が何を表しているか、境目の数字はどちらに入るかの3つです。

この記事は、総務省が告示している「アマチュア業務に使用する電波の型式及び周波数の使用区別」の現行の本文(令和5年総務省告示第80号、最終改正は令和7年7月17日の告示第259号)を読んで、表の読み方を順に説明します。後半では、資格ごとの操作の範囲(電波法施行令第3条第3項)と重ね、バンドの端の計算例も示します。

3アマと4アマの違いそのものは3アマと4アマの違い、波長とアンテナの長さは3アマの公式・アンテナ・伝搬早見表に任せ、ここでは周波数の使い分けの読み方に絞ります。

バンドプランは2種類ある:総務省の告示とJARLのバンドプラン

「バンドプラン」と呼ばれている表には、出どころの違う2つがあります。1つは総務省の告示です。無線局運用規則第258条の2は「アマチュア業務に使用する電波の型式及び周波数の使用区別は、別に告示するところによるものとする」と定めていて、この規定に基づく告示が、どの周波数でどの電波の型式を使ってよいかを決めています。法令に基づく決まりなので、守らなければなりません。

もう1つは、日本アマチュア無線連盟(JARL)がまとめているJARLアマチュアバンドプランです。JARL自身が、総務省の告示に諸外国の運用や世界的な慣習等をふまえて、運用モードや形態を中心にわかりやすくまとめたものだと説明しています。告示より細かく区切ってあり、たとえば「CW・狭帯域データ」「VoIP」「広帯域データ」といった、告示にはない区分名が出てきます。

現行の告示は、令和5年3月22日に公布され、令和5年9月25日から施行されました。それまでの平成21年総務省告示第179号は、令和5年9月24日限りで廃止されています。その後、令和7年7月17日に一部改正が公布・施行され、JARLのバンドプランも同じ日付で改められました。令和5年9月より前に作られた本やウェブの表は、旧告示に基づく区分のままのことがあるので、日付を確かめてから読みます。

2つのバンドプランの違い

総務省の告示(使用区別)JARLアマチュアバンドプラン
根拠無線局運用規則第258条の2JARLが告示をもとにまとめたもの
決めていること周波数ごとに使える電波の型式と、占有周波数帯幅・用途の条件告示の範囲内で、運用モード・形態ごとの区分と、呼出周波数・非常通信周波数などの目安
区分名の例A1A、全ての電波の型式(備考と注で条件を付ける)CW、CW・狭帯域データ、狭帯域の全電波型式、広帯域データ、VoIP、レピータ、衛星
現行版令和5年総務省告示第80号(最終改正 令和7年7月17日 第259号)令和7年7月17日施行版

告示が守るべき線を引き、JARLのバンドプランがその内側の使い分けの目安を示す、という関係です。JARLは告示施行の際の案内で、円滑な運用への協力を求めています。実際の運用では両方を見ます。

上段に無線局運用規則258条の2から告示へ矢印、告示の箱の上にJARLバンドプランの薄い層が重なり、それぞれの役割が書かれた図
告示が法令の線を引き、JARLのバンドプランがその内側を細かく分ける

告示の表の読み方:「周波数帯の別」「電波の型式」「周波数」

告示の本体は1つの表です。左から「周波数帯の別」「電波の型式」「周波数」の3列が並び、表の下に備考1〜8と注1〜15が付いています。「周波数帯の別」は、135.7kHzから137.8kHzまで(1番)から10.45GHzから10.5GHzまで(20番)までの、20のアマチュアバンドです。その右の「電波の型式」と「周波数」の組が、その帯の中の細かい区分です。

たとえば7MHz帯(6番)は、周波数帯の別が「7,000kHzから7,200kHzまで」で、その中が2行に分かれています。1行目は電波の型式が「A1A」、周波数が「7,000kHzから7,030kHzまで」。2行目は電波の型式が「全ての電波の型式」、周波数が「7,030kHzから7,200kHzまで」です。つまり7,000〜7,030kHzはモールス符号の電信だけ、7,030〜7,200kHzは電波の型式を問わない区分です。

「周波数帯の別」の欄に「及び」で複数の範囲をつないだ帯もあります。3.5MHz帯(4番)は3,500〜3,580kHz・3,599〜3,612kHz・3,662〜3,687kHzの3つです。帯の中に、アマチュアが使えない隙間があるということです。

単位にも注意します。告示は24,990kHzまでをkHzで、28MHz帯からをMHzで、10GHz帯からをGHzで書いています。28.07MHzは28,070kHz、10.025GHzは10,025MHzです。kHzとMHzが混ざった問題で桁を取り違えないよう、比べるときは単位をそろえます。

ポイント

境目の数字はどちらに入るかは、告示の備考2が決めています。周波数の欄の各範囲は「上限の周波数は当該範囲に含み、下限の周波数は当該範囲に含まない」。7MHz帯なら、7,030kHzちょうどは「7,000kHzから7,030kHzまで」(A1A)の側に入り、「7,030kHzから7,200kHzまで」は7,030kHzを超え7,200kHz以下の範囲です。

「A1A」と「全ての電波の型式」:電波の型式の記号を読む

告示の「電波の型式」の欄に出てくる記号は、実はA1Aだけで、ほかはすべて「全ての電波の型式」です。備考と注に、A3E・F2A・F3Eといった記号が出てきます。どれも電波法施行規則第4条の2が定める3文字の記号で、1文字目が主搬送波の変調の型式、2文字目が主搬送波を変調する信号の性質、3文字目が伝送情報の型式を表します。

A1Aは、A(振幅変調で両側波帯)・1(デジタル信号である単一チャネルのもので、変調のための副搬送波を使用しないもの)・A(電信で聴覚受信を目的とするもの)で、モールス符号を耳で聞き取る電信、いわゆるCWです。SSBの電話はJ3E(抑圧搬送波による単側波帯・アナログ信号の単一チャネル・電話)、AMの電話はA3E、FMの電話はF3Eです。

バンドプランでよく見る電波の型式(電波法施行規則第4条の2)

1文字目(変調の型式)2文字目(信号の性質)・3文字目(伝送情報)
A1AA:振幅変調・両側波帯1:デジタル・単一チャネル(副搬送波なし)/A:電信(聴覚受信)
A3EA:振幅変調・両側波帯3:アナログ・単一チャネル/E:電話
J3EJ:振幅変調・抑圧搬送波による単側波帯3:アナログ・単一チャネル/E:電話
F3EF:角度変調・周波数変調3:アナログ・単一チャネル/E:電話
F2AF:角度変調・周波数変調2:デジタル・単一チャネル(副搬送波あり)/A:電信(聴覚受信)
F1DF:角度変調・周波数変調1:デジタル・単一チャネル(副搬送波なし)/D:データ伝送・遠隔測定・遠隔指令

令和5年の告示から、区分の書き方が大きく変わりました。電波の型式を細かく並べる代わりに、A1A以外は「全ての電波の型式」としたうえで、占有周波数帯幅の上限と用途の条件を備考と注で付ける形です。JARLの案内によると、この改正で、3.8MHz帯の全域でデータ通信ができるようになり、7MHz帯などにあった「外国のアマチュア局とのデータ通信に使用することができる」という注記はなくなりました。

誤りやすい点

「全ての電波の型式」は「何でも出してよい」という意味ではありません。7MHz帯の7,030〜7,200kHzは全ての電波の型式の区分ですが、備考5により占有周波数帯幅3kHz以下(A3Eは6kHz以下)に限られます。帯域幅の広いFM(F3E)の電話は、この区分では使えません。

占有周波数帯幅の上限:備考4・備考5と注の数字

占有周波数帯幅は、電波法施行規則第2条で、上限の周波数を超えて輻射される平均電力と、下限の周波数未満で輻射される平均電力が、それぞれ全平均電力の0.5パーセントに等しくなるような、上限と下限の周波数の幅と定義されています。ざっくり言えば、電波が周波数の上で占める幅です。告示は、この幅の上限を帯ごとに決めています。

土台になるのは2つの備考です。備考4は、2,000kHz以下の周波数の電波は、別に注で定める場合を除き、占有周波数帯幅0.5kHz以下のものに限るとしています。備考5は、2,000kHzを超え24,999kHz以下の周波数の電波は占有周波数帯幅3kHz以下に限り、ただしA3E電波は6kHz以下まで使えるとしています。3.5MHz帯から24MHz帯までのHF帯は、すべて備考5がかかります。

28MHz帯から上は、備考5の範囲(24,999kHz以下)の外です。そこで、帯域幅を絞りたい区分には、行ごとに注が付いています。注3は「占有周波数帯幅3kHz以下、A3Eは6kHz以下」で、28MHz帯の28.07〜29MHz、50MHz帯の50.07〜51MHz、144MHz帯の144〜144.5MHz、430MHz帯の430.1〜430.7MHzと431.9〜432.1MHz、1200MHz帯の1,295.8〜1,296.2MHzに付いています。

告示の帯域幅の条件(備考4・備考5・注)

かかる周波数占有周波数帯幅の上限
備考42,000kHz以下(135kHz帯・475kHz帯・1.9MHz帯)0.5kHz以下(注で別に定める場合を除く)
注11,830〜1,875kHz3kHz以下(A3Eは6kHz以下)。備考4にかかわらず
備考52,000kHzを超え24,999kHz以下(3.5MHz帯〜24MHz帯)3kHz以下(A3Eは6kHz以下)
注210,120〜10,150kHz2kHz以下
注328.07〜29MHz、50.07〜51MHz、144〜144.5MHz、430.1〜430.7MHz、431.9〜432.1MHz、1,295.8〜1,296.2MHz3kHz以下(A3Eは6kHz以下)。144.3〜144.5MHzで国際宇宙基地のアマチュア局と通信する場合は40kHz以下
注450〜50.07MHz2kHz以下(月面反射通信は3kHz以下)
注5144.7〜145.65MHz、431.4〜431.9MHz、432.1〜434MHz3kHzを超えるものに限る

注5は向きが逆で、「3kHzを超える場合に限り」使える区分です。FM(F3E)の電話のような帯域幅の広い電波のための場所で、SSBやCWのような狭い電波はここでは使えません。さらに注10により、この区分は直接印刷無線電信とデータ伝送(音声とデータを複合した通信と画像の伝送を除く)には使えません。

帯域幅の制限がかからない区分もあります。28MHz帯の29MHzから29.7MHzまで、50MHz帯の51MHzから54MHzまで、144MHz帯の144.5〜144.7MHzと145.65〜146MHzなどは、行に帯域幅の注がなく、28MHz以上なので備考5もかかりません。28MHz帯でFMの電話を運用するなら29MHzより上、50MHz帯なら51MHzより上、という区分の理由がここにあります。

出題のされ方

占有周波数帯幅の数字そのもの(0.5kHz・3kHz・6kHz)を問う問題は、日本無線協会が公表している3アマ・4アマのCBT例題には見当たりません。例題で問われているのは、電波の型式の記号(J3E・A3Eなど)や操作の範囲のほうです。試験では記号と施行令の数字を優先します。

HF帯を帯ごとに読む:1.9MHz帯から28MHz帯

1.9MHz帯は厳密には中波ですが、ここではまとめて扱います。HF帯は、3.8MHz帯を除くどの帯も下端にA1Aだけの区分を置き、その上を全ての電波の型式の区分とする同じ形です。

HF帯の使用区別(告示の表から。備考5は3kHz以下、A3Eは6kHz以下)

A1Aだけの区分全ての電波の型式の区分と帯域幅
1.9MHz帯1,800〜1,830kHz1,830〜1,875kHz(注1:3kHz以下、A3Eは6kHz以下)、1,907.5〜1,912.5kHz(備考4:0.5kHz以下)
3.5MHz帯3,500〜3,530kHz3,530〜3,580kHz、3,599〜3,612kHz、3,662〜3,687kHz(備考5)
3.8MHz帯なし3,702〜3,716kHz、3,745〜3,770kHz、3,791〜3,805kHz(備考5)
7MHz帯7,000〜7,030kHz7,030〜7,200kHz(備考5)
10MHz帯10,100〜10,120kHz10,120〜10,150kHz(注2:2kHz以下)
14MHz帯14,000〜14,070kHz14,070〜14,350kHz(備考5)
18MHz帯18,068〜18,080kHz18,080〜18,168kHz(備考5)
21MHz帯21,000〜21,070kHz21,070〜21,450kHz(備考5)
24MHz帯24,890〜24,900kHz24,900〜24,990kHz(備考5)
28MHz帯28〜28.07MHz28.07〜29MHz(注3:3kHz以下、A3Eは6kHz以下)、29〜29.7MHz(帯域幅の注なし。用途の注あり)

1.9MHz帯は、2,000kHz以下なので原則は備考4の0.5kHz以下ですが、1,830〜1,875kHzだけは注1で3kHz以下(A3Eは6kHz以下)まで広げられています。告示の上では、この区分でSSBの電話を出せます。

10MHz帯の10,120〜10,150kHzは、注2で2kHz以下です。JARLの案内は、この区分ではSSBやAMの音声通信は実質不可だと説明しています。10MHz帯は、事実上CWと狭帯域のデータ通信の帯です。

28MHz帯は区分が多く、29MHzから上が細かく分かれています。29.3〜29.51MHzは注6で衛星通信に限る区分、29.51〜29.59MHzと29.61〜29.7MHzは注7でJARLの中継用無線局(レピータ)を介する通信にも使える区分です。

7MHz帯を横長の帯で描き、7,000〜7,030kHzにA1A、7,030〜7,200kHzに全ての電波の型式(3kHz以下、A3Eは6kHz以下)と書き、境目の7,030kHzの位置に「7,030kHzちょうどはA1A側」の札がある図
7MHz帯の告示の区分。境目の周波数は下の区分に入る
誤りやすい点

JARLの令和5年の案内では、A1A(CW専用)の区分の上端が変わった帯があります。3.5MHz帯は3,520kHzから3,530kHzへ、10MHz帯は10,130kHzから10,120kHzへ、18MHz帯は18,100kHzから18,080kHzへ、24MHz帯は24,910kHzから24,900kHzへ改められました。古い本の数字に注意します。

VHF・UHF帯を読む:50MHz帯・144MHz帯・430MHz帯

50MHz帯から上は、帯域幅の広い電波の区分(注5)と、衛星・レピータ・月面反射通信の区分が加わります。

50MHz帯・144MHz帯・430MHz帯の使用区別(告示の表から)

周波数条件
50MHz帯50〜50.07MHz全ての電波の型式。注4(2kHz以下、月面反射通信は3kHz以下)、注8(月面反射通信にも使える)
50MHz帯50.07〜51MHz全ての電波の型式。注3(3kHz以下、A3Eは6kHz以下)。50.07〜50.3MHzは注8
50MHz帯51〜54MHz全ての電波の型式(帯域幅の注なし)
144MHz帯144〜144.5MHz全ての電波の型式。注3。144〜144.02MHzは注9(月面反射通信に限る)、144.02〜144.2MHzは注8
144MHz帯144.5〜144.7MHz全ての電波の型式。144.5〜144.6MHzは注15(公衆網に接続した音声通信にも使える)
144MHz帯144.7〜145.65MHz全ての電波の型式。注5(3kHzを超えるものに限る)、注10(印刷電信・データ伝送に使えない)
144MHz帯145.65〜146MHz全ての電波の型式。145.65〜145.8MHzは注15、145.8〜146MHzは注6(衛星通信に限る)
430MHz帯430〜430.1MHzA1A
430MHz帯430.1〜431.4MHz430.1〜430.7MHzは注3、430.7〜431MHzは注15、431〜431.4MHzは全ての電波の型式
430MHz帯431.4〜434MHz431.4〜431.9MHzと432.1〜434MHzは注5・注10、431.9〜432.1MHzは注3・注9(月面反射通信に限る)
430MHz帯434〜440MHz434〜435MHzと439〜440MHzは注11(レピータに限る)・注15、435〜438MHzは注6(衛星通信に限る)、438〜439MHzは注15

144MHz帯を例に、下から読んでみます。144〜144.02MHzは月面反射通信だけの区分、144.02〜144.5MHzは3kHz以下の狭い電波の区分で、CWやSSB、狭帯域のデータ通信がここに入ります。144.7〜145.65MHzが3kHzを超える電波だけの区分で、FMの電話の多くはここで交信します。いちばん上の145.8〜146MHzは衛星通信だけの区分です。

430MHz帯は、HF帯と同じく下端の430〜430.1MHzがA1Aだけの区分です。その上に狭い電波の区分、FMなど広い電波の区分(431.4〜431.9MHzと432.1〜434MHz)が続き、434〜435MHzと439〜440MHzがレピータ専用、435〜438MHzが衛星通信専用です。JARLのバンドプランで「広帯域の電話・電信・画像」(FMの電話など)の区分になっているのも、この注5の付いた2つの区分です。

144MHz帯を横長の帯で描き、下からEME専用、狭帯域(3kHz以下)、制限なし、FMなど広帯域(3kHz超・データ不可)、145.65〜145.8、衛星専用の6区分を色分けし、145MHzの位置に「呼出し(連絡設定)専用」の札がある図
144MHz帯の告示の区分。FMの電話は144.7〜145.65MHzに入る

用途で決まる区分:衛星・レピータ・月面反射・公衆網・ビーコン・呼出し

告示の備考3は、周波数の欄の各周波数は、注で別に定める場合を除き、次の3つの場合には使えないとしています。衛星通信を行う場合、JARLのアマチュア業務の中継用無線局(レピータ)を介する通信に使う場合、月面反射通信(月面による電波の反射を利用して行う無線通信)を行う場合です。つまり、この3つの用途は、注で許された区分でしか行えません。

注の言い回しには「限り」があるものとないものがあり、意味が違います。注6「衛星通信を行う場合に限り使用することができる」は、その区分を衛星通信だけに使うという意味です。注7「中継用無線局に係る通信を行う場合に使用することができる」は、ふつうの通信に加えてレピータにも使えるという意味です。注11は「限り」が付き、レピータ専用です。

用途の注の読み分け(告示の注6〜注11・注14・注15の主な区分)

その用途にも使える(限りなし)その用途に限る(限りあり)
衛星通信注14(衛星通信又は月面反射通信にも使える):10.45〜10.5GHz注6:29.3〜29.51MHz、145.8〜146MHz、435〜438MHz、1,260〜1,270MHz
レピータ注7:29.51〜29.59MHz、29.61〜29.7MHz、2,400MHz帯・5,650MHz帯・10GHz帯の一部注11:434〜435MHz、439〜440MHz、1,270〜1,273MHz、1,290〜1,293MHz、1,299〜1,300MHz
月面反射通信注8:50〜50.3MHz、144.02〜144.2MHz、2,424〜2,424.5MHz、5,760〜5,762MHz注9:144〜144.02MHz、431.9〜432.1MHz、1,295.8〜1,296.2MHz
公衆網に接続した音声注15:144.5〜144.6MHz、145.65〜145.8MHz、430.7〜431MHz、434〜435MHz、438〜440MHz(なし)

このほか、注12(2,400〜2,405MHz:衛星通信又は月面反射通信に限る)と注13(5,650〜5,670MHz・5,830〜5,850MHz:衛星通信又はレピータに限る)もあります。

令和7年7月17日の改正は、この注の付け替えでした。2,400MHz帯・5,650MHz帯・10GHz帯で中継用の専用区分になっていた周波数(2,405〜2,407MHz、2,425〜2,427MHz、5,670〜5,690MHzなど)の注を、注11(中継用に限る)から注7(中継用にも使える)に改めたものです。総務省は、中継用無線局の使用が低調または使われていない区分を、中継用以外(衛星とEMEを除く)にも使えるようにするためと説明しています。

備考6は、144MHzを超え440MHz以下の周波数の電波は、注で別に定める場合を除き、公衆網に接続して音声(これに付随するデータを含む)の伝送を行う通信に使えないとしています。ただし、インターネットを利用して遠隔操作を行い通信する場合は除かれています。注15の区分だけが、公衆網に接続した音声通信に使えます。

備考7と備考8は、特定の1つの周波数の使い方を決めています。備考7は、14,100kHz・18,110kHz・21,150kHz・24,930kHz・28.2MHz・50.01MHzを、A1A電波でJARLが標識信号(ビーコン)を送る場合に限って使えるとしています。備考8は、51MHz・145MHz・433MHz・1,295MHz・2,427MHz・5,760MHz・10.24GHzを、F2A電波またはF3E電波で連絡設定を行う場合に限り使えるとしています。

ポイント

備考8の周波数がいわゆる呼出周波数です。145MHzや433MHzでは、CQを出したり相手を呼んだりして使う周波数を決めたら、ほかの周波数に移って交信します。JARLのバンドプランも、呼出周波数は連絡設定専用で、設定以外の交信はできないと説明しています。

JARLのバンドプランは告示に何を足しているか

JARLのバンドプランを告示と並べると、JARLが足しているものは大きく3つです。1つ目は、告示の「全ての電波の型式」の区分を、さらに運用モードで分ける区切りです。FT8やFT4などの狭帯域データ通信が多い周波数を「CW・狭帯域データ」区分として、SSBの電話と分けています。

告示とJARLバンドプランで区分の表記が違う例

総務省の告示JARLアマチュアバンドプラン(令和7年7月17日施行版)
135kHz帯・475kHz帯全ての電波の型式(備考4:0.5kHz以下)狭帯域の全電波型式。占有周波数帯幅200Hz以下に限る(CWを除く)
1,830〜1,875kHz全ての電波の型式(注1:3kHz以下、A3Eは6kHz以下)1,830〜1,845kHzはCW・狭帯域データ、1,845〜1,875kHzは狭帯域の全電波型式(SSB・AMの電話も可)
14,070〜14,350kHz全ての電波の型式14,070〜14,100kHzはCW・狭帯域データ、14,100〜14,350kHzは狭帯域の全電波型式
21,070〜21,450kHz全ての電波の型式21,070〜21,150kHzはCW・狭帯域データ、21,150〜21,450kHzは狭帯域の全電波型式
50〜50.07MHz全ての電波の型式(注4:2kHz以下)CW(月面反射通信の注あり)
144.6〜144.7MHz全ての電波の型式広帯域データ
431〜431.4MHz全ての電波の型式広帯域データ

2つ目は、告示にない周波数の目安です。JARLのバンドプランには「非常通信周波数」が帯ごとに書かれていて、たとえば3.5MHz帯は3,535kHz、7MHz帯は7,050kHzです。JARLは、50MHz帯・144MHz帯・430MHz帯の図に併記している非常通信周波数やデジタル音声呼出周波数について、使用を推奨するもので使用区別の区分ではないと説明しています(HF帯の非常通信周波数も告示の区分ではありません)。

3つ目は、マイクロ波帯の細かな区分です。1200MHz帯から上の帯では、告示がすべての区分を「全ての電波の型式」としているのに対し、JARLは「ATV・高速データ」「CW,狭帯域の電話・電信・画像」「ビーコン」などの区分を残しています。JARLは、月面反射通信や狭帯域の通信を保護するためだと説明しています。

ポイント

迷ったときの順番は、告示で使えるかを確かめる→JARLのバンドプランでその区分の使い方を確かめるです。告示で使えない電波は、JARLのバンドプランに何と書いてあっても出せません。告示で使える電波でも、JARLの区分に合わせたほうが、同じモードの局どうしで混信が起きにくくなります。

資格ごとに使える帯:施行令第3条と重ねて読む

電波法施行令第3条第3項は、アマチュア無線技士の操作の範囲を次のように定めています。第一級はアマチュア無線局の無線設備の操作、第二級は空中線電力200ワット以下の無線設備の操作、第三級は空中線電力50ワット以下の無線設備で18メガヘルツ以上又は8メガヘルツ以下の周波数の電波を使用するものの操作です。

第四級は、モールス符号による通信操作を除いたうえで、空中線電力10ワット以下の無線設備で21メガヘルツから30メガヘルツまで又は8メガヘルツ以下の周波数の電波を使用するものと、空中線電力20ワット以下の無線設備で30メガヘルツを超える周波数の電波を使用するものの操作です。これを告示の20の帯に当てはめると、次の表になります。

告示の帯ごとに見た操作の範囲(電波法施行令第3条から)

1アマ2アマ3アマ4アマ
135kHz帯〜7MHz帯(8MHz以下)操作できる200W以下50W以下10W以下(モールス不可)
10MHz帯・14MHz帯(8MHzを超え18MHz未満)操作できる200W以下操作できない操作できない
18MHz帯(18MHz以上21MHz未満)操作できる200W以下50W以下操作できない
21MHz帯・24MHz帯・28MHz帯(21MHzから30MHzまで)操作できる200W以下50W以下10W以下(モールス不可)
50MHz帯〜10.4GHz帯(30MHzを超える)操作できる200W以下50W以下20W以下(モールス不可)

表の読み方の注意が2つあります。1つは、4アマはモールス符号による通信操作ができないので、告示で「A1A」だけの区分(7,000〜7,030kHzなど)は、周波数が範囲内でも使えないことです。もう1つは、1アマの欄の「操作できる」は施行令が電力の上限を書いていないという意味で、実際に出せる電力や使える帯は、その無線局の免許で決まることです。

電波法第53条は、無線局を運用する場合、無線設備の設置場所・識別信号・電波の型式・周波数は、免許記録に記録されているところによらなければならないとしています(遭難通信を除く)。バンドプランで使える区分でも、自局の免許記録になければ出せません。資格の範囲、告示の使用区別、自局の免許記録の3つを重ねて、初めて「この周波数でこの電波を出してよい」と言えます。

横軸に周波数を左から8MHz・18MHz・21MHz・30MHzの目盛りで描き、上から1アマ・2アマ・3アマ・4アマの4本の帯で操作できる範囲と電力を塗り分けた図
資格ごとに操作できる周波数と電力。3アマは8〜18MHz、4アマは8〜21MHzが空く
出題のされ方

4アマのCBT例題には、第四級アマチュア無線技士が操作できる無線設備の周波数を選ぶ問題があり、正答は「21メガヘルツ以上又は8メガヘルツ以下」です。当サイトの3アマのオリジナル問題では、「18メガヘルツ以上又は8メガヘルツ以下」を示して空中線電力(50ワット)を選ばせています。4アマの例題のように、「以上」「以下」や範囲を入れ替えた肢がひっかけです。

バンドの端で電波をはみ出させない:計算例

無線局運用規則第257条は、アマチュア局は、その発射の占有する周波数帯幅に含まれているいかなるエネルギーの発射も、その局が動作することを許された周波数帯から逸脱してはならないとしています。これは免許で許された帯(7MHz帯なら7,000〜7,200kHz)のことで、帯の端では電波の幅の全体が帯の中に収まっている必要があります(計算例2・3)。帯の中の境目(7,030kHzなど)は告示の区分で、これを守るにも電波の幅の全体を区分の中に収めるのが安全です(計算例1)。

計算例1:7MHz帯のLSBで、告示のA1Aの区分にはみ出さない表示の下限

  1. 7MHz帯で、SSBの電話をLSB(下側波帯)で出す。LSBの電波は、表示の周波数(抑圧された搬送波の周波数)から下に広がる。
  2. 占有周波数帯幅を、告示の上限いっぱいの3kHzとみる。表示を7,033kHzにすると、電波は7,030kHzから7,033kHzまでを占める。
  3. 電話を出してよいのは7,030kHzを超える範囲(備考2により7,030kHzちょうどはA1Aの区分)。下端がちょうど7,030kHzでは境目に触れるので、表示は7,033kHzより上にし、周波数のずれの分も余裕をとる。

計算例2:7MHz帯の上端で、AMの搬送波を置ける上限

  1. 7MHz帯の上端7,200kHzの近くで、AM(A3E)の電話を出す。AMは搬送波の上下に同じ幅の側波帯が出る。
  2. 占有周波数帯幅を上限の6kHzとみると、搬送波の上に3kHz、下に3kHz広がる。
  3. 電波の上端を7,200kHz以下に収めるには、搬送波は7,200−3=7,197kHz以下。下側は7,197−3=7,194kHzで、区分の中に収まる。

計算例3:21MHz帯の上端で、USBの表示の上限

  1. 21MHz帯の上端21,450kHzの近くで、USB(上側波帯)のSSBを出す。USBの電波は表示の周波数から上に広がる。
  2. 占有周波数帯幅を3kHzとみると、表示をfとして電波はfからf+3kHzまで。
  3. f+3≦21,450 より f≦21,447kHz。同じ考え方で、LSBを使う帯の下端、USBを使う帯の上端が要注意の場所になる。

周波数のずれも数字にしておきます。電波法施行規則第11条の3は、周波数測定装置の備付けを要しない送信設備の1つとして、アマチュア局の送信設備で、発射される電波の特性周波数を0.025パーセント(9kHzを超え526.5kHz以下の周波数の電波を使う場合は0.005パーセント)以内の誤差で測定して、占有する周波数帯幅が許された周波数帯内にあることを確認できる装置を備え付けているものを挙げています。

計算例4:0.025パーセントの誤差をkHzに直す

  1. 7,200kHzの0.025パーセントは、7,200×0.00025=1.8kHz。
  2. 21,450kHzの0.025パーセントは、21,450×0.00025=5.3625kHzで、約5.4kHz。
  3. 同じ0.025パーセントでも、周波数が高いほど誤差の幅(kHz)は大きくなる。帯の端に寄せるほど、測定の誤差まで含めて帯の中に収まるかを確かめる。
出題のされ方

3アマのCBT例題には、この第11条の3の規定の空欄に入る数字を選ぶ問題があり、正答は0.025です。0.1・0.01・0.05が誤りの肢として並びます。

試験ではどこが問われるか:バンドプランの知識の使いどころ

ここまでの内容のうち、告示の区分の数字(7,030kHzなど)を直接問う問題は、日本無線協会が公表している3アマ・4アマのCBT例題には見当たりません。バンドプランは運用のための知識で、試験は、その土台になる法令の言葉を問います。試験とつながるのは次の4つです。

試験とつながるバンドプランの知識

  • 電波の型式の記号 J3E・A3E・F3Eなどの3文字が、変調の型式・信号の性質・伝送情報の型式の何を表すか(電波法施行規則第4条の2)。4アマの無線工学のCBT例題(振幅変調波の図と電波の型式の組合せ)で出るほか、2アマの法規では記号の表を読む問題が出る
  • 操作の範囲 3アマの「50W以下・18MHz以上又は8MHz以下」、4アマの「10W・20W・21MHzから30MHzまで又は8MHz以下・モールス除く」(電波法施行令第3条)
  • 国際の周波数分配 無線通信規則でアマチュア業務に分配されている帯を選ぶ問題。国内の告示とは別の表で、日本は第三地域
  • 周波数測定装置 周波数測定装置の備付けを要しないアマチュア局の送信設備の0.025パーセント(電波法施行規則第11条の3)。3アマのCBT例題で出る
誤りやすい点

「分配されている」「告示で使える」「自分の資格で操作できる」は、それぞれ別の問いです。14MHz帯は無線通信規則でアマチュア業務に分配され、告示にも区分がありますが、3アマ・4アマは操作できません。問題文がどの段を聞いているかを先に確かめてください。

ブートラボでの進め方

無線通信ブートラボでは、4アマは日本無線協会が公表しているCBT例題を、3アマはCBT例題と、例題と同じ形式・範囲のオリジナル問題を演習に入れています。3アマ・4アマは本試験の問題が公表されていないため、本試験の問題そのものは収録していません。すべての肢に、根拠の条文を示した解説を付けています。

この記事の次にやること

  • 演習(CBT例題・オリジナル問題) 電波の型式の記号、操作の範囲、無線通信規則の分配帯、周波数測定装置の0.025パーセントなど、この記事でふれた問題を肢ごとの解説で確かめられる
  • SRS復習 「18MHz以上又は8MHz以下」と「21MHz以上又は8MHz以下」のように取り違えた問題を、間隔をあけて出し直す
  • 用語集 電波の型式、占有周波数帯幅、無線従事者の操作の範囲、周波数分配、SSBなどを1語ずつ図つきで説明する
  • 講義「3アマ、問題が取れるまで。」 第4回で、無線通信規則の分配と3アマの操作の範囲を、例題の肢を切りながら照合する

講義は第4回から読むと、この記事の「資格ごとに使える帯」が問題の形で確かめられます。演習は無料で月100問まで、用語集と講義は無料で使えます。これから4アマを受ける人は4アマの取り方で受験の方法を先に確かめてください。

よくある質問

JARLのバンドプランに従わないと法令違反になりますか?

法令で決まっているのは、無線局運用規則第258条の2に基づく総務省の告示(使用区別)です。JARLのバンドプランは、告示をもとに運用モードごとの使い分けをまとめたもので、告示より細かい区分は法令の区分ではありません。ただし混信を避けるための目安なので、実際の運用では合わせるのが前提です。

7,030kHzちょうどで電話を出してもいいですか?

出せません。告示の備考2により、各範囲は上限を含み下限を含まないので、7,030kHzちょうどは「7,000kHzから7,030kHzまで」のA1Aの区分に入ります。電話の電波は、占有する幅の全体が7,030kHzを超える範囲に収まるようにします。

「全ての電波の型式」の区分なら、FMで交信してもいいですか?

帯域幅の条件を確かめる必要があります。3.5MHz帯から24MHz帯は備考5で占有周波数帯幅3kHz以下(A3Eは6kHz以下)なので、FMの電話は出せません。144MHz帯や430MHz帯でも、FMの電話は注5の付いた「3kHzを超えるものに限る」区分で運用します。

3アマで10MHz帯や14MHz帯に出られますか?

出られません。電波法施行令第3条で、3アマの操作の範囲は空中線電力50W以下で18MHz以上又は8MHz以下の周波数の電波を使うものに限られます。10MHz帯と14MHz帯は8MHzを超え18MHz未満なので、2アマ以上が必要です。

4アマで7MHz帯のCW(A1A)の区分を使えますか?

使えません。7MHz帯は周波数としては4アマの範囲(8MHz以下、10W以下)ですが、施行令第3条で4アマの操作の範囲からモールス符号による通信操作が除かれています。A1Aだけの区分は、3アマ以上でないと使えません。

145MHzや433MHzで、そのまま交信を続けてもいいですか?

続けられません。告示の備考8で、145MHz・433MHzなどはF2AまたはF3E電波で連絡設定を行う場合に限り使えるとされています。相手と使う周波数を決めたら、ほかの周波数に移って交信します。

古い本のバンドプランは使えますか?

令和5年9月25日に告示が新しくなり、旧告示(平成21年総務省告示第179号)は廃止されました。その後も令和7年7月17日に一部改正があります。それより前の本の表は区分の境目や注が違うことがあるので、総務省とJARLが掲載している現行版で確かめてください。

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関連する用語

電波の型式(表示記号)占有周波数帯幅無線従事者の操作の範囲発射の制限(アマチュア局)周波数分配(アマチュア業務)周波数測定装置SSB(単側波帯)モールス符号

参考にした資料