資格選び・勉強法
総合無線通信士とは|一総通・二総通・三総通の試験・合格率・仕事
総合無線通信士は、船舶・航空機・陸上の無線局をまたいで通信操作ができる無線従事者の資格で、第一級〜第三級の3つがあります。試験はモールス電信の実技(電気通信術)と英語を含み、令和6年度の合格率は一総通4.5%、二総通3.7%、三総通2.9%でした。
総合無線通信士は、電波法第40条が定める無線従事者の5区分(総合・海上・航空・陸上・アマチュア)のうち、総合の区分に入る資格です。第一級(一総通)・第二級(二総通)・第三級(三総通)の3つがあり、海上・航空・陸上のどれか1つに絞られた他の資格と違って、船の無線、航空機の無線、陸上の無線局をまたいで扱えるのが特徴です。昔の「第一級無線通信士」「第二級無線通信士」「第三級無線通信士」が、平成2年5月1日の改正電波法の施行でそれぞれ一総通・二総通・三総通になりました。
この記事では、3資格の操作の範囲を電波法施行令第3条の条文どおりに比べ、船の上での位置づけ(遭難通信責任者や無線従事者の配置)を確かめたうえで、試験科目・問題数・合格基準・手数料、モールス電信の電気通信術、英語と地理、令和6年度までの合格率、科目合格と免除の使い方、資格の使い道を順に書きます。試験の数字は日本無線協会の令和8年度の案内(令和8年10月1日)、合格率は総務省の情報通信統計(過去の年度は同じ統計の保存版)で確かめたものです。23資格全体の地図は無線従事者資格の種類一覧に任せ、ここでは総合の3資格に絞ります。

総合無線通信士は3資格:海・空・陸をまたぐ「通信士」
無線従事者の資格名は、「通信士」と「技術士」「技士」で役割が分かれています。陸上無線技術士が設備の技術操作(調整や保守)を本業とするのに対し、通信士は通信操作、つまり無線局を使って実際に電報や交信を送り受けすることを本業にする資格です。総合無線通信士はその通信士のなかで、海上・航空・陸上の区分をまたぐ範囲を持っています。
日本無線協会は、総合の資格を「海上、航空及び陸上の無線局の無線設備の操作を行うことができる総合的なもの」と説明しています。一方で、同じ船の無線を扱う資格には海上無線通信士(第一級〜第四級)、航空機の無線には航空無線通信士があり、範囲の一部は重なります。違いの大きな柱は2つで、1つはモールス符号による通信操作が範囲に入っていること、もう1つは試験にモールス電信の実技があることです。第一級〜第三級海上無線通信士の電気通信術は電話と直接印刷電信で、モールス電信はありません。
総合無線通信士3資格の概要
| 一総通 | 二総通 | 三総通 | |
|---|---|---|---|
| 旧資格名 | 第一級無線通信士 | 第二級無線通信士 | 第三級無線通信士 |
| アマチュア局の操作 | 第一級アマチュア無線技士の範囲 | 第一級アマチュア無線技士の範囲 | 第二級アマチュア無線技士の範囲 |
| 試験手数料(令和8年度) | 26,000円 | 23,300円 | 15,000円 |
表の手数料は、日本無線協会の令和8年度の試験案内(令和8年10月1日付け)にある額です。インターネット申請で、手数料のほかに振込の手数料がかかります。操作の範囲は次の見出しで条文を読みながら細かく見ます。
総合無線通信士は、国家試験に合格するのが基本の取り方です。無線従事者規則第20条の養成課程の対象資格に総合無線通信士は入っていないので、講習を受けて修了試験で取る道はありません。業務経歴のある人向けの認定講習課程(第33条)はありますが、下位の総合無線通信士の資格と7年以上の業務経歴が前提です。
操作の範囲を条文で比べる(電波法施行令第3条)
無線従事者が何を操作できるかは、電波法施行令第3条第1項の表で決まっています。第1項の表はアマチュア局を除いた範囲で、アマチュア局の分は第5項で別に定めています。総合の3資格の欄を、要点を崩さずに読んでいきます。
一総通の範囲は3行しかありません。第一号が「無線設備の通信操作」で、条件が何も付いていません。国内か国際か、船か航空機か陸上か、モールスか電話かを問わず、通信操作はすべて一総通の範囲です。第二号は「船舶及び航空機に施設する無線設備の技術操作」で、こちらも出力の上限がありません。第三号は、それ以外の技術操作のうち「第二級陸上無線技術士の操作の範囲に属するもの」です。二陸技の範囲は、空中線電力2kW以下の無線設備(テレビジョン基幹放送局を除く)、テレビジョン基幹放送局の500W以下の無線設備、レーダーなどです。
二総通は条件付きの列挙になります。通信操作は、国内通信のための通信操作すべてと、国際通信のうち船舶地球局・航空局・航空地球局・航空機局・航空機地球局のものなどです。漁船の無線設備の国際電気通信業務の通信や、東経94度〜175度・南緯11度〜北緯63度で囲まれた区域内の船舶(漁船を除く)の国際電気通信業務の通信も入ります。技術操作は、船舶の500W以下の無線設備、航空機の無線設備、レーダー、それ以外の250W以下の無線設備(基幹放送局を除く)などです。
三総通は、漁船の無線設備が中心です。第一号は、漁船に施設する空中線電力250W以下の無線設備(無線電話とレーダーを除く)の操作で、国際電気通信業務の通信のための通信操作と多重無線設備の技術操作は除かれます。第二号で、船舶の250W以下の無線設備(モールス符号による通信操作を除く)や、陸上の125W以下の無線設備の操作が国際通信を除いて加わり、第三号で第三級陸上特殊無線技士の範囲も含みます。
3資格の操作の範囲の要点(施行令第3条第1項・第5項)
| 一総通 | 二総通 | 三総通 | |
|---|---|---|---|
| 通信操作 | すべて | 国内通信すべて+航空関係などの国際通信 | 漁船250W以下(電話・レーダー除く)は国際通信も可(国際電気通信業務を除く)。それ以外は国内通信のみ |
| 船舶の技術操作 | 出力の上限なし | 500W以下 | 漁船250W以下などに限る |
| 航空機の技術操作 | 出力の上限なし | すべて | 範囲外 |
| 陸上の技術操作 | 二陸技の範囲(2kW以下など) | 250W以下(基幹放送局を除く)など | 125W以下の一部の局、三陸特の範囲 |
| モールス符号による通信操作 | 範囲に含む | 範囲に含む(一総通の範囲の一部は一総通の指揮の下で) | 漁船・漁業用海岸局などで含む |
| アマチュア局 | 1アマの範囲 | 1アマの範囲 | 2アマの範囲 |
最後の行は第5項の表です。第5項は、一総通と二総通に第一級アマチュア無線技士の範囲の操作を、三総通に第二級アマチュア無線技士の範囲の操作を認めています。海上無線通信士の一部や航空無線通信士、一陸技・二陸技は第四級アマチュア無線技士の範囲なので、アマチュアの面では総合の資格が他の業務用資格より一段広いことになります。ただし、アマチュア局を開くには、資格とは別にアマチュア局の免許が要ります。

一総通の「無線設備の技術操作」はすべてではありません。上限がないのは船舶と航空機の無線設備だけで、陸上の局は二陸技の範囲(2kW以下など)に限られます。陸上の大電力の放送局などの技術操作をすべて扱えるのは第一級陸上無線技術士です。
モールス符号による通信操作と「指揮の下」の操作
総合無線通信士を理解するいちばんの鍵は、モールス符号による通信操作の扱いです。電波法第39条第1項は、無線従事者でない人でも、主任無線従事者の監督を受ければ無線設備の操作をしてよい仕組みを定めています。ところが同条第2項は、モールス符号を送り、又は受ける無線電信の操作などを、この監督の仕組みの外に置き、無線従事者でなければ行ってはならないとしています。モールスは「監督を受ければ誰でもよい」とはならない操作です。
施行令第3条第1項の本文も、この区別をはっきり書いています。資格を持つ人は範囲内の操作を自分で行い、さらに操作の監督もできますが、監督できるのは「モールス符号による通信操作」などを除いた操作です。つまり、モールスの通信操作は、範囲に含む資格を持つ人が自分の手で行う必要があります。
一方で、施行令は総合の資格どうしの間に「指揮の下」の操作を用意しています。二総通の第三号は、一総通の範囲に属するモールス符号による通信操作を、一総通の指揮の下に行えるとしています。三総通の第四号も、二総通の範囲に属するモールスの通信操作(航空関係の局を除く)を、一総通か二総通の指揮の下に国際通信を除いて行えるとしています。たとえば上位の通信士が乗り組む船で、下位の通信士がモールスの運用を分担するような場面で使われる規定です。
モールスの通信操作をめぐる条文
- 電波法第39条第2項 モールス符号を送り、又は受ける無線電信の操作は、無線従事者でなければ行えない(主任無線従事者の監督による例外がない)
- 施行令第3条第1項の本文 資格を持つ人が監督できる操作から、モールス符号による通信操作を除いている
- 二総通の第三号 一総通の範囲のモールスの通信操作を、一総通の指揮の下に行える
- 三総通の第四号 二総通の範囲のモールスの通信操作(航空関係を除く)を、一総通か二総通の指揮の下に国内通信で行える
陸上の資格にも、モールスを扱うものが1つあります。国内電信級陸上特殊無線技士で、試験科目は1分間75字の和文による約3分間のモールス電信と法規です。日本無線協会は、この資格の主な分野として陸上自衛隊などを挙げています。ただ、こちらは国内の陸上の電信に限られた資格で、船や航空機の通信、国際通信、英語は含みません。
「主任無線従事者の監督を受ければ無資格者でも行える操作」と「無線従事者でなければ行えない操作」の区別は、法規の試験で出る知識です。モールス符号による通信操作が後者に入ることは、陸上やアマチュアの法規でも共通の知識です。主任無線従事者の仕組みそのものは主任無線従事者とはで詳しく扱っています。
船の上での位置づけ:配置の要件と遭難通信責任者
総合無線通信士の範囲の大きな部分は船舶局です。ここで知っておきたいのが、船に乗る無線従事者に求められる別の要件です。電波法施行規則第36条は、義務船舶局等のうち、航行中に整備するための計器と予備品を船に備える措置(電波法第35条第3号)をとる船について、配置する無線従事者の最低限の資格と人数を定めています。設備の二重化や入港中の保守を選んだ船は、この表の対象外です。
条文では、A1・A2海域より外も航行する国際航海の旅客船の義務船舶局等には「第一級総合無線通信士又は第一級海上無線通信士の資格を有する者であつて、船舶局無線従事者証明を受けているもの」を1名、その他の義務船舶局等には「第一級総合無線通信士、第一級海上無線通信士又は第二級海上無線通信士」の資格で証明を受けている人を1名、配置することになっています。二総通・三総通はこの表に入っていません。
船舶局無線従事者証明は電波法第48条の2の制度で、資格に加えて、義務船舶局等の無線設備の操作に必要な訓練の課程を修了するなどして総務大臣から受けるものです。証明を受けられる資格は施行規則第34条の11で、一総通・二総通・三総通、第一級〜第三級海上無線通信士、第一級海上特殊無線技士と定められています。また、施行規則第35条の2は、遭難通信の責任者になれる資格を「第一級総合無線通信士又は第一級海上無線通信士」「第二級海上無線通信士」「第三級海上無線通信士」の順で並べ、できるだけ上位の人を充てるとしています。
船の無線に関する条文で名前が出る資格
| 一総通 | 二総通 | 三総通 | 第一級海上無線通信士 | |
|---|---|---|---|---|
| 船舶局無線従事者証明を受けられる(施行規則第34条の11) | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 義務船舶局等の配置の表(施行規則第36条) | ○ | × | × | ○ |
| 遭難通信責任者の要件(施行規則第35条の2) | ○(最上位) | × | × | ○(最上位) |
この表から分かるのは、いまの国際航海の船の無線の配置では、一総通と第一級海上無線通信士が同じ扱いを受けているということです。第一級海上無線通信士の試験には工学・法規・英語と、電話・直接印刷電信の電気通信術がありますが、モールス電信はありません。船の無線の仕事を目指すとき、モールスの技能そのものが要るかどうかで、総合と海上のどちらを受けるかが分かれます。海上特殊無線技士を含む海上区分の資格は海上特殊無線技士の種類と取り方で整理しています。
日本無線協会は、資格ごとの主な活躍分野を、一総通は「官公庁、電気通信事業関係、無線機器メーカー、高専、高校、中学の教員、船舶(特に国際航海の船舶)、海岸局等」、二総通は「官公庁、電気通信事業関係、船舶(GMDSS対象船舶を除く。)、海岸局等」、三総通は「小、中型漁船(特に無線電信船)、漁業用海岸局等」と案内しています。
試験の形:科目・問題数・試験時間
総合無線通信士の国家試験は、指定試験機関の日本無線協会が年2回、9月期と3月期に行います。試験問題の形式は電気通信術を除いて多肢選択式(マークシート)です。CBTではなく、決まった日に会場で受ける筆記試験です。試験科目は無線従事者規則第5条、問題数と時間は日本無線協会の「資格別・科目別試験問題数と試験時間」(表1)で決まっています。
科目別の問題数と試験時間(日本無線協会 表1)
| 一総通 | 二総通 | 三総通 | |
|---|---|---|---|
| 無線工学の基礎 | 25問・2時間30分 | 25問・2時間30分 | 25問・2時間30分 |
| 無線工学 | — | — | 25問・2時間30分 |
| 無線工学A | 25問・2時間30分 | 25問・2時間30分 | — |
| 無線工学B | 25問・2時間30分 | 25問・2時間30分 | — |
| 法規 | 25問・2時間30分 | 25問・2時間30分 | 20問・1時間30分 |
| 英語(筆記) | 5問・1時間30分 | 5問・1時間30分 | 5問・1時間30分 |
| 英語(会話) | 7問・30分以内 | 7問・30分以内 | — |
| 地理 | 4問・1時間(各問10の小設問) | 4問・1時間(各問10の小設問) | — |
| 電気通信術 | モールス電信・電話・直接印刷電信 | モールス電信・電話 | モールス電信 |
一総通と二総通は、科目の顔ぶれがほぼ同じです。違いは中身の深さで、規則第5条は一総通の工学を「電気物理」「電気回路」のように書き、二総通では同じ項目に「の概要」を付けています。英語も、一総通が「文書を十分に理解するために必要な英文和訳」、二総通が「適当に理解する」、三総通が「最小限必要な」と段階を付けています。電気通信術では、直接印刷電信の送信が一総通だけにあります。
法規の範囲も広いのが特徴です。一総通の法規は、電波法とその命令に加えて、船舶安全法・航空法・電気通信事業法の関係規定、国際電気通信連合の憲章・条約・無線通信規則、海上における人命の安全のための国際条約(SOLAS条約)、船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約(STCW条約)、国際民間航空条約の電波に関する規定までを含みます。第一級陸上無線技術士の法規が「電波法及びこれに基づく命令の概要」だけなのと比べると、国際法規の比重がまったく違います。
令和8年度の日程は、9月期が令和8年9月8日から11日、3月期が令和9年3月16日から19日です。一総通・二総通は4日にわたり、1日目が電気通信術、2日目が無線工学の基礎と無線工学B、3日目が無線工学Aと英語、4日目が法規と地理です。三総通は3日間で、1日目が電気通信術、2日目が無線工学の基礎と英語、3日目が無線工学と法規です。試験地は東京都・札幌市・仙台市・名古屋市・大阪市・広島市・熊本市・那覇市です(長野市・金沢市・松山市は第三級海上無線通信士だけ)。

試験中は電卓などの計算器具が使えません。日本無線協会の案内は、スマートフォンなどの電子機器は電源を切って鞄にしまうこと、電卓等の計算器具類も使用できないことを明記しています。無線工学の計算は、平方根や対数を手で扱う前提で準備します。手計算の練習方法は電卓なしで解く一陸技の計算が参考になります。
合格基準・手数料と申込みの流れ
学科の合格基準は日本無線協会の表2にあります。一総通と二総通は、無線工学の基礎・無線工学A・無線工学B・法規がそれぞれ125点満点で75点以上、地理が200点満点で120点以上、英語が105点満点で60点以上です。工学と法規は25問なので1問5点で、15問の正解が合格ラインです。三総通は、無線工学の基礎と無線工学が125点満点で75点以上、法規が100点満点で60点以上(20問中12問)、英語が70点満点で40点以上です。
学科の合格基準(日本無線協会 表2)
| 一総通・二総通 | 三総通 | |
|---|---|---|
| 無線工学の基礎 | 125点中75点 | 125点中75点 |
| 無線工学A/B | 各125点中75点 | — |
| 無線工学 | — | 125点中75点 |
| 法規 | 125点中75点 | 100点中60点 |
| 地理 | 200点中120点 | — |
| 英語 | 105点中60点(筆記70点・会話35点、会話は15点以上が必要) | 70点中40点(筆記だけ) |
英語は注意が要ります。一総通・二総通の英語は筆記70点と会話35点の合計で判定しますが、会話には最低合格点15点があり、合計が60点を超えても会話が15点に届かなければ不合格です。地理は4問で、各問が10の小設問からなります。200点満点で、配点が均等なら小設問1つ5点、120点は40のうち24の正解に当たります。
申込みは日本無線協会のホームページからのインターネット申請です。受付は受付月の1日から20日までで、9月期は7月、3月期は1月です(令和9年3月期は令和9年1月1日から20日まで)。手数料はクレジット・コンビニ・ペイジーで、受付月の22日までに払わないと申請が無効になります。顔写真の登録も必要です。受験票は試験日の約1か月前に電子メールで届き、試験結果は試験終了後おおむね3週間以内に電子メールで通知されます。
申込みから合格通知まで
- 受付月の1日〜20日にインターネットで申請する(顔写真を登録、科目免除があれば番号などを入力)
- 受付月の22日までに手数料を払う(一総通26,000円・二総通23,300円・三総通15,000円)
- 試験日の約1か月前に受験票がメールで届く。A4に印刷して持参する
- 試験は開始15分前までに入場。電気通信術と英語(三総通を除く)は開始後に入室できない
- 試験終了後おおむね3週間以内に結果がメールで届く。合格したら無線従事者免許を申請する
科目免除を業務経歴や認定学校の卒業で初めて受けるときは、経歴証明書や卒業証明書・科目履修証明書の原本を、受付月の20日(必着)までに日本無線協会の本部へ送る必要があります。科目合格や資格による免除は、申請画面で試験年月・受験番号や免許証の番号を入力します。
電気通信術:モールス電信の和文・欧文と電話
総合無線通信士の試験でいちばん特徴的なのが電気通信術です。規則第3条により、電気通信術の試験は実地で行われます。モールス電信は、無線局運用規則別表第1号のモールス符号を使い、会場に備え付けの装置(協会が認めた持参の電鍵も可)で手送りの送信をし、耳で聞いて書き取る受信をします。
電気通信術の種目と速度(無線従事者規則第5条)
| 一総通 | 二総通 | 三総通 | |
|---|---|---|---|
| モールス 和文 | 1分間75字・約5分 | 1分間75字・約5分 | 1分間70字・約3分 |
| モールス 欧文暗語 | 1分間80字・約5分 | 1分間80字・約5分 | 1分間80字・約3分 |
| モールス 欧文普通語 | 1分間100字・約5分 | 1分間100字・約5分 | 1分間100字・約3分 |
| 電話(欧文通話表) | 1分間50字・約2分の送話・受話 | 1分間50字・約2分の送話・受話 | — |
| 直接印刷電信 | 欧文普通語1分間50字・約5分の送信 | — | — |
速度を字数に直すと、負担の大きさが見えます。一総通の和文は1分間75字で約5分なので、送信も受信も1回で約375字です。欧文普通語は1分間100字で約5分なので約500字になります。三総通は時間が約3分なので、和文が70字×3分で約210字、欧文普通語が100字×3分で約300字です。欧文暗語は意味のない文字の並びなので、単語の予測が効かず、1字ずつ確実に取る力が要ります。
採点は不良点を引いていく方式です(日本無線協会 表4)。送信・受信とも種目ごとに100点満点で、送信では誤字・脱字・冗字が1字ごとに3点、不明瞭が1字ごとに1点、未送信は2字までごとに1点、訂正は3回までごとに1点、品位は15点以内で引かれます。受信では誤字・冗字が1字ごとに3点、脱字・不明瞭が1字ごとに1点、抹消・訂正が3字までごとに1点、品位が15点以内です。
合格基準は表2にあります。一総通・二総通のモールスは、送信の3種目(和文・欧文暗語・欧文普通語)で210点以上、受信の3種目で210点以上で、3種目のうち30点未満のものがないことが条件です。三総通は送信・受信それぞれ190点以上です。電話は送話・受話それぞれ80点以上、一総通の直接印刷電信は5分間で普通文250字のうち200字以上を送信すれば合格です。どれか1つでも合格点に届かなければ、電気通信術は全体として不合格になります。
採点の計算例(失点の基準は日本無線協会 表4・表2)
- 計算例1:受信の失点 和文の受信で誤字が4字(4×3=12点)、脱字が6字(6×1=6点)、抹消・訂正が5字(3字までごとに1点なので2点)なら、失点は20点で80点になる
- 計算例2:3種目の合計 受信で和文80点・欧文暗語62点・欧文普通語70点なら合計212点で、210点以上かつ30点未満の種目がないので受信は合格
- 計算例3:1種目の大崩れ 和文95点・欧文普通語95点でも欧文暗語が25点なら、合計215点でも30点未満の種目があるので不合格

電気通信術の合格は、3年間持ち越せます(無線従事者規則第6条第2項)。しかも一総通の電気通信術に合格すると、二総通・三総通・第一級〜第三級海上無線通信士・航空無線通信士の電気通信術も免除になります。二総通の電気通信術は二総通・三総通・航空無線通信士に使えます。三総通の電気通信術で免除されるのは三総通だけです。
英語と地理:通信士ならではの科目
英語は、規則第5条で「英文和訳」「和文英訳」「英会話」の3つの柱が決められています。一総通・二総通は筆記5問と会話7問、三総通は筆記5問だけです。日本無線協会は過去1年分(2期分)の試験問題を公開していますが、英語の科目は他の著作権との関係があるとして、問題の転用を認めていません。英語の問題を手元で練習するときは、協会が公開しているPDFをそのまま使うことになります。
出題の中身は、通信士の業務に沿った英文です。無線通信規則やSOLAS条約は国際的な文書で、業務でも英語の用語がそのまま使われます。法規と英語を別々に勉強するより、無線通信規則の用語を英語と日本語の両方で覚えるほうが効率よく進みます。例えば distress(遭難)、urgency(緊急)、safety(安全)のように、法規で出る通信の種類を英語でも言えるようにしておくと、英文和訳でも和文英訳でも使えます。
地理は一総通・二総通だけの科目で、規則第5条は「主要な航路、航空路及び電気通信路を主とする世界地理」と定めています(二総通は「の概要」)。4問・各10の小設問・1時間で、200点満点の120点以上が合格です。船舶や航空機の国際通信を扱う資格なので、条文の言い方どおり、航路・航空路・電気通信路にかかわる世界の地理が中心です。
地理は工学のような積み上げがいらない一方で、出る範囲が広く、覚える量で点が決まる科目です。合格点は200点中120点なので、6割の小設問を確実に取る準備が要ります。世界地図を1枚用意し、過去問に出た地名を書き込んでいくと、どの地域から繰り返し出ているかが目で分かるようになります。
英語の入室制限に注意してください。日本無線協会の案内では、電気通信術と英語(三総通の英語を除く)は、試験開始後に試験室へ入れません。遅刻すればその科目は受けられず、手数料も戻りません。
合格率:令和6年度は一総通4.5%・二総通3.7%・三総通2.9%
総務省の情報通信統計「無線従事者試験の実施結果」によると、令和6年度の一総通は受験者176人に対して合格者8人で合格率4.5%、二総通は81人中3人で3.7%、三総通は138人中4人で2.9%でした。同じ年度の第一級陸上無線技術士の合格率は24.0%、無線従事者試験全体では54.3%なので、総合無線通信士は無線従事者のなかで最も合格率の低いグループです。
総合無線通信士の受験者数・合格者数・合格率(総務省 情報通信統計。令和5・3年度は保存版)
| 一総通 | 二総通 | 三総通 | |
|---|---|---|---|
| 令和6年度 | 176人中8人(4.5%) | 81人中3人(3.7%) | 138人中4人(2.9%) |
| 令和5年度 | 184人中10人(5.4%) | 58人中3人(5.2%) | 182人中5人(2.7%) |
| 令和3年度 | 207人中10人(4.8%) | 91人中1人(1.1%) | 197人中3人(1.5%) |
| 令和6年度の全科目免除者 | 3人 | 15人 | 53人 |
令和6年度は総務省の現在のCSV、令和5年度・令和3年度は、総務省が以前同じ場所に掲載していたCSVの保存版(Internet Archive、2025年1月20日・2023年4月9日保存)で確かめた数字です。総務省のCSVは毎年同じ場所で上書きされ、令和4年度は保存版がないため載せていません。
ただし、この数字は「その期に残っていた科目を全部合格して資格に届いた人」の割合で、1科目ずつ積み上げている受験者の途中経過は入っていません。総合無線通信士は科目が多く、一総通なら学科だけで6科目(工学3科目・法規・英語・地理)あり、そこに電気通信術が加わります。1回で全部をそろえる人は少なく、科目合格を3年の枠で持ち越しながら仕上げるのが普通の進め方です。
表の最後の行は、統計で「全科目免除者数」として別に数えられている人数です。統計の注は、申請者数・受験者数・合格者数にこの人数を含まないとしています。令和6年度の三総通では、全科目免除者(53人)のほうが、受験して合格した人(4人)よりずっと多くなっています。科目合格の持ち越しや資格・業務経歴・認定学校による免除で、試験科目がすべて免除になった人がこれだけいるということです。

合格率の低さは、そのまま「1科目の難しさ」ではありません。科目が多く、モールスの実技まで同じ期に全部そろえる必要があることが、1期ごとの合格率を押し下げています。計画を立てるときは、合格率よりも「どの科目を何期目に取るか」で考えます。
科目合格と免除で組み立てる受験計画
規則第6条第1項により、一総通・二総通・三総通の国家試験で合格点を取った科目(電気通信術を除く)は、その試験の行われた月の翌月の初めから3年以内に行われる同じ資格の国家試験で免除されます。電気通信術も第2項で同じく3年です。試験は年2回なので、科目合格した期のあとに続く6回分の試験で、その科目の免除を受けられます。科目合格の考え方そのものは一陸技の科目合格は3年有効と同じです。
ほかの資格からの免除も大きく効きます。日本無線協会の表7によると、第一級陸上無線技術士を持つ人が一総通・二総通を受けると、無線工学の基礎・無線工学A・無線工学Bの3科目が免除になります。三総通を受ける場合は無線工学の基礎と無線工学が免除です。一陸技の持ち主に残るのは、法規・英語・地理・電気通信術だけになります。第一級海上無線通信士の持ち主が一総通を受ける場合は、無線工学の基礎が免除です。
持っている資格ごとの、総合無線通信士の試験で使える主な免除(日本無線協会 表7・表9)
| 受ける資格 | 免除される科目 | |
|---|---|---|
| 第一級陸上無線技術士 | 一総通・二総通 | 無線工学の基礎・無線工学A・無線工学B |
| 第一級陸上無線技術士 | 三総通 | 無線工学の基礎・無線工学 |
| 第二級陸上無線技術士 | 一総通 | 無線工学の基礎 |
| 第二級陸上無線技術士 | 二総通 | 無線工学の基礎・無線工学A・無線工学B |
| 第一級海上無線通信士 | 一総通・二総通 | 無線工学の基礎 |
| 伝送交換主任技術者 | 一総通・二総通 | 無線工学の基礎・無線工学A |
| 線路主任技術者 | 一総通・二総通・三総通 | 無線工学の基礎 |
業務経歴を足すと、さらに免除が広がります(表8)。例えば二総通の資格で無線局の操作に3年以上従事した人が一総通を受けると、無線工学の基礎が免除になり、海岸局や船舶局での通信操作の経歴なら電気通信術も、船舶局の国際通信のためのモールスの通信操作の経歴なら地理も免除されます。5年以上で、さらに法規や英語が免除になる組み合わせもあります。経歴の種類ごとに細かい条件があるので、使う前に表8の注を確かめてください。総務大臣の認定を受けた学校を卒業した人にも、卒業から3年以内の試験で無線工学の基礎・電気通信術・英語の一部が免除される制度があります(規則第7条)。
一総通を科目合格で取る計画の例
- 1期目:電気通信術に集中する。合格すれば3年持ち越せ、下位の資格や海上無線通信士にも使える
- 2期目〜3期目:無線工学の基礎・A・Bを取る(一陸技を持っていれば免除で不要)
- 3期目〜4期目:法規を取る。電波法に加えて無線通信規則・SOLAS条約などの国際法規を固める
- 4期目〜5期目:英語と地理を仕上げる。英語の会話は15点の最低点を必ず越える
- 最初に合格した科目の期限(その後6回分の試験)が切れる前に全科目をそろえる

免除の表は「受験者が現に有する資格」と「受験する資格」の組み合わせで決まります。逆向きも同じとは限りません。一総通を持つ人が一陸技を受ける場合、表7で免除されるのは法規だけで、工学の3科目は免除されません(業務経歴3年以上なら表8で無線工学の基礎も免除)。
総合無線通信士の仕事と使い道
総合無線通信士の通信操作の範囲は、国際航海の船舶、海岸局、航空局、航空機局と広く、昔は船の通信長や海岸局の通信士の資格でした。いまも資格の必要な場面は条文に残っていて、施行規則第36条の配置の要件や、第35条の2の遭難通信責任者の要件で、一総通は第一級海上無線通信士と並んで最上位に置かれています。航空の面では、航空法の航空通信士の技能証明を受けられるのが一総通・二総通と航空無線通信士で、詳しくは航空無線の資格にまとめています。
資格そのものの使い道は、通信の現場以外にもあります。日本無線協会のFAQによると、一総通または一陸技の資格があれば中学校・高等学校の助教諭の臨時免許状を受けられ、3年以上の無線通信の実地の経験があり技術優秀と認められれば、中学校教諭の二種免許状と高等学校教諭の一種免許状を受けられます。二総通・二陸技は、2年以上の実地の経験などの条件で臨時免許状の対象になります。
技術系の資格試験にも効きます。日本無線協会の案内では、一総通は電気通信主任技術者の試験で「電気通信システム」の科目が、一総通・二総通は工事担任者の試験で「電気通信技術の基礎」が免除されます(三総通も第二級アナログ通信・第二級デジタル通信で同じ科目が免除)。また、一総通〜三総通は、電波法に定める無線局検査の点検員になれる資格に含まれ、一総通・二総通は一定の要件を満たせば判定を含む検査の業務も行える資格に入っています。
資格を持つと関係する主な制度
| 一総通 | 二総通 | 三総通 | |
|---|---|---|---|
| アマチュア局の操作 | 1アマの範囲 | 1アマの範囲 | 2アマの範囲 |
| 航空通信士の技能証明(航空法施行規則第43条第2項) | 受けられる | 受けられる | 対象外 |
| 教員の臨時免許状(日本無線協会FAQ) | 対象 | 2年以上の実地経験などで対象 | 対象外 |
| 無線局検査の点検員(日本無線協会) | 対象 | 対象 | 対象 |
仕事の口や待遇については、裏の取れる公的な統計がないので、この記事では書きません。資格の性格としては、モールスと国際通信を含む「通信士の最上位」を証明するもので、技術操作の範囲は二陸技の範囲をすべて含みます。陸上の技術系の仕事が目的なら一陸技、船のGMDSSの仕事なら海上無線通信士も比べたうえで、モールスと国際通信まで含めて身につけたい人が選ぶ資格です。
ブートラボでの進め方
先にお伝えしておくと、無線通信ブートラボは総合無線通信士の問題を収録していません。法規の国際条約、英語、地理の練習には、日本無線協会が公開している過去1年分(9月期・3月期)の試験問題と解答を使ってください。電気通信術の問題は公開されていないので、モールスの送受信は別に練習の手段を用意します。
そのうえで、ブートラボが役に立つのは無線工学の部分です。一総通の無線工学の基礎・無線工学A・無線工学Bは、第一級陸上無線技術士と科目名が同じで、規則第5条の項目の並びも同じです(深さの書き方は、一陸技が「詳細」、一総通は付記なし)。そのうえ一陸技の資格があればこの3科目が免除になる関係です。ブートラボの一陸技の演習には本試験の過去問のA問題があり、図のある問題には原本の図を添えています。B問題はまだ収録していません。一陸技の工学を固めておくと、総通の工学の土台になり、先に一陸技を取れば総通の工学がまるごと免除になります。
電波法の共通部分(無線局の免許、無線従事者、主任無線従事者、秘密の保護、遭難通信、罰則)は、一陸技・一陸特・2アマなどの過去問演習と用語集で繰り返し確かめられます。用語集には、操作の範囲、通信操作、技術操作、モールス符号、船舶局、遭難通信、無線通信規則など、この記事に出てきた言葉のページがあります。モールス符号の文字の形を覚える段階では3アマのモールス符号一覧、略符号はQ符号・略符号早見表も使えます。ただし、ブートラボに電気通信術の速度の練習機能はありません。
演習は無料で月100問まで、用語集と講義は無料で使えます。総合無線通信士は、合格率だけを見ると近寄りにくい資格ですが、科目合格の3年と免除の表を使えば、1科目ずつ確実に積み上げられます。まず電気通信術の練習を始め、工学は一陸技の勉強と重ねて進めるのが近道です。
よくある質問
総合無線通信士と海上無線通信士はどう違いますか?
総合無線通信士は船舶に加えて航空機や陸上の無線局の操作も範囲に含み、モールス符号による通信操作ができます。試験にもモールス電信の電気通信術があります。海上無線通信士は船舶と海岸局などが中心で、第一級〜第三級の電気通信術は電話と直接印刷電信です。
総合無線通信士の合格率はどれくらいですか?
総務省の統計で、令和6年度は一総通4.5%(176人中8人)、二総通3.7%(81人中3人)、三総通2.9%(138人中4人)でした。科目合格を持ち越して全科目がそろった期に合格になるので、1期ごとの合格率は低く出ます。
試験はいつ、どこで受けられますか?
年2回、9月期と3月期です。令和9年3月期は3月16日から19日で、申請の受付は令和9年1月1日から20日です。試験地は東京都・札幌市・仙台市・名古屋市・大阪市・広島市・熊本市・那覇市です。
モールス電信はどのくらいの速さが必要ですか?
一総通・二総通は和文1分間75字、欧文暗語80字、欧文普通語100字を約5分ずつ、送信と受信の両方で行います。三総通は和文70字・欧文暗語80字・欧文普通語100字で約3分ずつです。一総通・二総通は3種目の合計210点以上で、30点未満の種目がないことが条件です。
一陸技を持っていると総合無線通信士の試験で免除はありますか?
あります。一総通・二総通では無線工学の基礎・無線工学A・無線工学Bが、三総通では無線工学の基礎と無線工学が免除になります。残るのは法規・英語・電気通信術と、一総通・二総通では地理です。
総合無線通信士は養成課程で取れますか?
取れません。無線従事者規則第20条の養成課程の対象資格に総合無線通信士は入っていないので、国家試験に合格するのが基本です。下位の総合無線通信士の資格と7年以上の業務経歴がある人向けの認定講習課程はあります。
総合無線通信士でアマチュア無線はできますか?
一総通と二総通は第一級アマチュア無線技士の範囲、三総通は第二級アマチュア無線技士の範囲の操作ができます(電波法施行令第3条第5項)。ただし、アマチュア局を開くには別にアマチュア局の免許が必要です。
無線通信ブートラボで総合無線通信士の過去問は解けますか?
解けません。当サイトは総合無線通信士の問題を収録していません。無線工学は科目の範囲が同じ一陸技の過去問(A問題)で、電波法の共通部分は陸上・アマチュアの過去問演習と用語集で固められます。
無線通信ブートラボ
無線の国家試験を、
スマホひとつで対策する。
過去問を1問ずつ解説つきで。用語集、講義、間違えた問題の復習まで、陸上特殊無線技士・アマチュア無線技士・一陸技の勉強をひとつにまとめました。
関連する用語
無線従事者の操作の範囲通信操作技術操作無線従事者モールス符号船舶局遭難通信無線通信規則
参考にした資料
- e-Gov法令検索 電波法施行令(第3条 操作及び監督の範囲・第5項 アマチュア局の操作)
- e-Gov法令検索 電波法(第39条・第40条・第48条の2)
- e-Gov法令検索 無線従事者規則(第3条・第5条 試験科目・第6条 科目合格・第7条・第8条・第20条・第33条)
- e-Gov法令検索 電波法施行規則(第34条の11・第35条の2・第36条)
- 日本無線協会 令和8年度 総合無線通信士・海上無線通信士国家試験案内(令和8年10月1日)
- 日本無線協会 表1 資格別・科目別試験問題数と試験時間
- 日本無線協会 表2 国家試験の合格基準
- 日本無線協会 表3 電気通信術の試験方法
- 日本無線協会 表4 電気通信術の採点基準
- 日本無線協会 表7 一定の無線従事者の資格を有する者に対する試験の一部免除
- 日本無線協会 表8 一定の無線従事者の資格と業務経歴を有する者に対する試験の一部免除
- 日本無線協会 表9 電気通信事業法による資格を有する者に対する試験の一部免除
- 日本無線協会 総合無線従事者(資格の説明)
- 日本無線協会 無線従事者が活躍する分野
- 日本無線協会 有資格者のメリット
- 日本無線協会 無線従事者資格についてのFAQ(教員免許状)
- 日本無線協会 無線従事者に関する資料(表12 旧資格と新資格)
- 日本無線協会 試験問題と解答(総合無線通信士・英語の転用について)
- 総務省 情報通信統計データベース 無線従事者試験の実施結果(令和6年度)
- 総務省 無線従事者試験の実施結果 令和5年度版(Internet Archive 2025年1月20日保存)
- 同 令和3年度版(Internet Archive 2023年4月9日保存)

