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海上特殊無線技士の種類と取り方|一海特・二海特・三海特・レーダー級の違い

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海上特殊無線技士(海特)は、第一級・第二級・第三級・レーダー級の4資格です。プレジャーボートの国際VHFなら、携帯型5W(DSCなし)は三海特以上、据置型25WやDSC付きは二海特以上が必要で、外国の船や海岸局と交信するなら一海特以上が必要です。

海上特殊無線技士は、船に積む無線機や船のレーダー、漁協やマリーナの海岸局などを扱うための国家資格です。資格は第一級(一海特)・第二級(二海特)・第三級(三海特)・レーダー級の4つで、電波法施行令第2条で定められています。同じ「海特」でも、扱える無線機の種類・出力・通信の相手(国内か国外か)がはっきり分かれていて、試験の方式も、二海特と三海特はCBT、一海特とレーダー級は決まった日の筆記試験と違います。

この記事では、まず4資格の操作の範囲を電波法施行令第3条の条文どおりに比べ、次に「自分の船の無線機にはどれが要るか」を総合通信局の案内から逆引きします。そのうえで、資格ごとの試験科目・問題数・合格基準・手数料、養成課程の日数、令和6年度の合格率、勉強のしかたと免許を受けた後の手続きまでを順に書きます。試験と講習の数字は日本無線協会の令和8年度の案内で確かめたものです。

プレジャーボートの船上で国際VHFの無線機を手にしたオーナーに、先生が据置型25Wは二海特以上が必要だと説明している挿絵
国際VHFの据置型25Wは「二海特以上」

海上特殊無線技士は4資格:海上区分の中の位置づけ

電波法第40条は無線従事者を総合・海上・航空・陸上・アマチュアの5区分に分けています。海上の区分には、第一級〜第四級海上無線通信士と、海上特殊無線技士の4資格の合わせて8資格があります。海上無線通信士が大型船や海岸局の無線を広く扱うのに対し、海上特殊無線技士は小型の船や漁船の無線電話、船のレーダーなど、範囲を絞った設備を扱う資格です。23資格の全体像は無線従事者資格の種類一覧にまとめてあるので、ここでは海特の4資格に絞ります。

日本無線協会は、資格ごとに活躍する場面を次のように案内しています。一海特は「漁船(インマルサット装備のもの)、船舶(国際VHF)等」、二海特は「大型ヨット、小型の船舶及び漁船、遊漁船等」、三海特は「プレジャーボート、小型漁船等」、レーダー級は「主として大型船舶の船長、航海士が取得してレーダーを操作」です。つまり、趣味のボートなら三海特か二海特、漁業や遊漁船の仕事なら二海特、国際航海や衛星通信が絡むなら一海特、航海士としてレーダーを扱うならレーダー級、というのが大まかな地図です。

4資格は、平成2年(1990年)5月施行の電波法改正で旧資格から名前が変わったものです。日本無線協会の資料では、旧「特殊無線技士(国際無線電話)」が一海特、「(無線電話甲)」が二海特、「(無線電話丁)」が三海特、「(レーダー)」がレーダー級にあたります(無線電話甲・国際無線電話は第二級陸上特殊無線技士にもみなされています)。古い免許証を持つ人の資格を読み替えるときに出てくる名前なので、覚えておくと混乱しません。

海上特殊無線技士の4資格(日本無線協会の案内と総務省の統計から)

主な場面試験の方式免許を受けた人の累計(令和6年度末)
一海特国際VHF、インマルサット装備の漁船など筆記(年3回)+英語・電気通信術70,780人
二海特大型ヨット、小型船舶・漁船、遊漁船CBT(年間を通して)385,128人
三海特プレジャーボート、小型漁船CBT(年間を通して)141,358人
レーダー級大型船の船長・航海士のレーダー操作筆記(年3回)254,261人
ポイント

海特は「人の資格」です。船に無線機を積んで使うには、別に船舶局などの無線局の免許が要ります。また、船を操縦するための小型船舶操縦免許(国土交通省の制度)とも別物で、どちらか一方を持っていても、もう一方の代わりにはなりません。

操作の範囲を条文で比べる(電波法施行令第3条)

資格ごとに何を操作できるかは、電波法施行令第3条の表で決まっています。海特の欄に出てくる言葉は3つだけ押さえれば読めます。「通信操作」はマイクで話す・DSCで呼び出すといった通信の操作、「外部の転換装置で電波の質に影響を及ぼさないものの技術操作」は電源やチャンネル切替のように外から触るつまみの操作、「国内通信のための」は相手が国内の局に限られるという意味です。

電波法施行令第3条 海上特殊無線技士の欄(要約)

  • 三海特 船舶に施設する空中線電力5W以下の無線電話で25,010kHz以上の周波数を使うものの国内通信のための通信操作と外部の転換装置の技術操作。あわせて、船舶局などの空中線電力5kW以下のレーダーの外部の転換装置の技術操作
  • レーダー級 海岸局・船舶局・船舶のための無線航行局のレーダーの外部の転換装置の技術操作(電力の上限なし)
  • 二海特 船舶・海岸局などの無線設備のうち、10W以下で1,606.5kHz〜4,000kHzを使うもの、50W以下で25,010kHz以上を使うものの国内通信のための通信操作(モールスを除く)と外部の転換装置の技術操作。加えてレーダー級の範囲すべて
  • 一海特 旅客船・漁船など一定の船の75W以下の無線電話とDSC(1,606.5kHz〜4,000kHz)、船舶の50W以下の無線電話とDSC(25,010kHz以上)の通信操作(国際電気通信業務の通信を除く)。一定の船の船舶地球局(電気通信業務用)の操作。加えて二海特の範囲すべて

条文を並べると、二海特は「レーダー級の範囲に属する操作」を、一海特は「第二級海上特殊無線技士の範囲に属するもの」をそれぞれ含むと書かれていて、一海特 ⊃ 二海特 ⊃ レーダー級 の入れ子になっています。三海特は条文上どこからも引用されていませんが、5W以下の無線電話は二海特の「50W以下・25,010kHz以上」に入り、5kW以下のレーダーはレーダー級の範囲に入るので、実質的には二海特が三海特の範囲を覆っています。

二海特と一海特を分ける最大の点は「国内通信のための」の一語です。二海特と三海特の通信操作には「国内通信のための」が付きますが、一海特には付かず、除かれているのは国際電気通信業務の通信だけです。外国の船や外国の海岸局と国際VHFで交信する可能性がある船、たとえば近隣国まで航海するヨットや国際航海の漁船の無線電話は、海特の中では一海特の出番になります(海上無線通信士などの上位資格でも扱えます)。

一海特の枠の中に二海特、その中にレーダー級が入れ子になり、三海特が二海特の内側に重なっている範囲の図
一海特は二海特を、二海特はレーダー級を含む
誤りやすい点

試験では数字の入れ替えがよく出ます。三海特は「5W以下・25,010kHz以上の無線電話」と「5kW以下のレーダー」、二海特は「10W以下・1,606.5kHz〜4,000kHz」と「50W以下・25,010kHz以上」です。日本無線協会が公表している三海特の例題にも、5Wを10Wに変えた誤りの文が出ています。ワットとキロワット、周波数の上下を組で覚えてください。

自分の船の無線機から逆引きする

ボートや漁船で実際に迷うのは「この無線機にはどの資格か」です。信越総合通信局は国際VHFについて、空中線電力とDSC(デジタル選択呼出装置)の有無で必要な資格を分けて案内しています。携帯型5WでDSC機能のないものは第三級海上特殊無線技士以上、携帯型5WでDSC付きのものと据置型25Wのものは第二級海上特殊無線技士以上です。

同じ5Wの携帯型でも、DSCが付くと三海特では足りなくなるのは、三海特の範囲が「無線電話」に限られているからです。DSCは音声ではなくデジタル信号で相手を呼び出す装置で、遭難・緊急・安全の通報を送る呼出しにも使われます。二海特の範囲は「無線設備」と広く書かれているので、DSCも含まれます。カタログの出力だけでなく、DSCボタンが付いているかを確かめてから資格を選びましょう。

船の無線機と必要な資格(総合通信局の案内と施行令第3条から)

  • 国際VHF 携帯型5W(DSCなし) 三海特以上。国内の相手との交信に限る
  • 国際VHF 携帯型5W(DSC付き)・据置型25W 二海特以上。国内の相手との交信に限る
  • 外国の船・海岸局との交信 一海特以上(海特の中では一海特だけ)。二海特・三海特は国内通信に限られる
  • 中短波帯(1,606.5kHz〜4,000kHz)の無線電話 10W以下なら二海特以上。75W以下なら一海特(小型の旅客船、漁船(大きさを問わない)、300トン未満の船など)
  • 船のレーダー 5kW以下なら三海特以上。それを超える出力はレーダー級(二海特・一海特でも可)
  • インマルサットなどの船舶地球局(電気通信業務用) 一定の船(漁船、小型の旅客船、300トン未満の船など)なら一海特。二海特・三海特の範囲外

よくある3つのケース

  • 湾内で釣りをするプレジャーボート DSCのない携帯型5Wの国際VHFだけを積むなら三海特で足ります。あとから据置型25Wに替えると二海特が必要になるので、買い替えの予定があるなら最初から二海特を取るほうが安全です
  • 遊漁船・小型漁船の船長 据置型25Wの国際VHFとレーダーを積み、漁協の海岸局と交信するなら二海特です。中短波帯の無線電話も10W以下なら二海特の範囲に入ります
  • 近隣国まで航海するヨット 外国の海岸局や外国の船と交信する可能性があるので一海特以上が必要です。二海特・三海特は相手が国内の局に限られ、出力が足りていても国際通信はできません

船に積む無線局は、設備によって種類が変わります。九州総合通信局の案内では、国際VHFや27MHz帯などの無線電話を積む船は「船舶局」、レーダーだけを積む船は「無線航行移動局」、衛星EPIRBやSARTだけなら「遭難自動通報局」に分類されます。国際VHFとレーダーの両方を積んでも船舶局の免許は1つで、免許の申請では、資格が必要な場合に無線従事者選任届もあわせて出します。

反対に、資格が要らない操作もあります。電波法施行規則第33条は資格なしでできる「簡易な操作」を列挙していて、船舶局の船舶自動識別装置(AIS)の通信操作はその中に入っています。ただし、これはAISの通信操作に限った話で、同じ船の国際VHFで話すには上の表の資格が必要です。設備ごとに条文が違うので、「船に資格者が1人いれば全部OK」と考えず、積む機器ごとに確かめてください。

船の無線機の種類から必要な海特の資格をたどる分岐図。国際VHFの出力とDSCの有無、相手が外国か、レーダーの出力で分かれる
出力・DSC・相手(国内か国外か)で資格が決まる

三海特:プレジャーボートの入口(CBT・正誤式)

三海特は、5W以下の無線電話と5kW以下のレーダーを扱う、海特でいちばん範囲の狭い資格です。無線従事者規則第5条の試験科目は、無線工学が「無線電話の取扱方法」、法規が「電波法及びこれに基づく命令の簡略な概要」で、出題は施行令の操作範囲を考慮して行うと規則に書かれています。国際条約や英語は出ません。

試験は全国300か所以上のテストセンターで年間を通して行うCBT方式です。問題は無線工学10問・法規20問で、試験時間は1時間(工学が免除される人は法規だけで40分)。ほかの特殊無線技士が多肢選択式なのに対し、三海特だけは1つの文が正しいか誤りかを答える正誤式です。合格基準は無線工学が50点満点で30点以上、法規が100点満点で60点以上で、どちらも6割、問題数でいえば工学10問中6問、法規20問中12問の正解にあたります。

日本無線協会が公表している例題を見ると、法規は「船舶局(義務船舶局を除く)の免許の有効期間は5年」「遭難呼出しは、メーデー3回、こちらは1回、呼出名称3回」のような基本の条文、工学は「周波数が高いほど波長は短い」「スケルチは受信電波が弱いときの大きな雑音を消すつまみ」「VHFでは主に直接波を使う」のような機器の扱いの文です。計算問題はなく、例題の文を1つずつ根拠つきで正誤判定できれば、合格ラインには十分届きます。

出題のされ方

正誤式は「全部覚えていないと解けない」わけではありませんが、「必ず」「いかなる場合も」「直ちに」といった言い切りの語に注意が必要です。例題には、遭難通信を行う場合でも免許記録の通信の相手方を超えてはならない、という誤りの文があります。電波法第52条は遭難通信を目的外使用の例外にしているので、この文は誤りです。

二海特:漁船・遊漁船・大型ヨットの標準(CBT・多肢選択)

二海特は、海特の中で免許を受けた人の累計がいちばん多い資格です。据置型25Wの国際VHF、DSC、中短波帯10W以下の無線電話、すべての船のレーダーを扱えて、漁協やマリーナの海岸局(50W以下・25,010kHz以上など)の操作もできます。仕事で船に乗る人や、本格的なヨットを持つ人の標準的な選択肢です。

試験科目は、無線工学が「無線設備の取扱方法(空中線系及び無線機器の機能の概念を含む)」、法規が「電波法及びこれに基づく命令(電気通信事業法及びこれに基づく命令の関係規定を含む)の簡略な概要」です。三海特より工学の範囲が広く、アンテナや給電線、レーダーの原理といった「機能の概念」まで問われます。

試験は三海特と同じくCBTで、無線工学12問・法規12問、試験時間1時間(工学免除なら法規30分)。多肢選択式で、各科目60点満点の40点以上、つまり12問中8問以上の正解で合格です。CBTの申請は株式会社CBTソリューションズのサイトから行い、試験日は申請日から14日以降・120日以内の中から選びます。試験日の3日前までなら日程や会場を変更でき、結果は概ね2週間以内にメールで届きます。

三海特を先に取った人が二海特に上げる場合は、日本無線協会の養成課程に「第二級海上特殊無線技士(短縮コース)」があり、法規4時間・無線工学3時間の1日で受けられます。最初から国際VHFの据置型やDSCを使う予定があるなら、三海特を経由せずに二海特を取るほうが手間は少なくなります。

一海特:国際通信・英語・電気通信術がある上位資格

一海特は、二海特の範囲に、国際通信と、一定の船(小型の旅客船、大きさを問わない漁船、300トン未満の船など)の中短波帯75W以下の無線電話・DSC、同じ範囲の船の船舶地球局(電気通信業務用)を加えた資格です。試験科目は4つあり、無線工学と法規のほかに英語と電気通信術が加わります。法規には、電波法令に加えて船舶安全法と電気通信事業法の関係規定、ITUの通信憲章・通信条約・無線通信規則・電気通信規則、船員の訓練・資格証明・当直の基準に関する国際条約(STCW条約)の電波に関する規定の「簡略な概要」が入ります。

無線工学と法規は各12問・多肢選択で、合わせて1時間(工学免除なら法規30分)、各60点満点の40点以上で合格です。英語は無線従事者規則で「口頭により適当に意思を表明するに足りる英会話」とされ、日本無線協会の表では会話5問・30分以内、100点満点の60点以上が合格です。電気通信術は電話で、欧文通話表(アルファ、ブラボー…)を使って1分間50字の速さで約2分間の送話と受話を行い、送話・受話ともに100点満点の80点以上が必要です。

一海特とレーダー級は、年3回(6月期・10月期・2月期)の決まった日に、東京・札幌・仙台・長野・金沢・名古屋・大阪・広島・松山・熊本・那覇の11か所で行われます。令和8年度は、令和8年6月9日、10月15日、令和9年2月9日がその日で、申請は試験月の前々月の1日〜20日(2月期なら令和8年12月1日〜20日)にインターネットで行います。電気通信術と英語は、試験が始まってからは試験室に入れません。

誤りやすい点

一海特は、一陸技や海上無線通信士のような科目合格の制度(無線従事者規則第6条)の対象に入っていません。筆記の一部だけ合格しても、次回にその科目が免除される仕組みはないので、全科目を同じ回でそろえる前提で準備してください。なお、一定の資格を持つ人の科目免除(同規則第8条)は別の制度で、該当すれば申請で受けられます。

電気通信術の練習は、欧文通話表を即座に言えることから始めます。たとえば「NR5」なら「ノベンバー、ロメオ、ファイブ」のように1字ずつ通話表で送り、受話では聞いた語を1字ずつ書き取ります。1分50字は1字あたり1.2秒なので、通話表を思い出してから話すのでは間に合いません。通話表を毎日声に出して、ランダムな文字列を読み上げる練習を重ねるのが近道です。

日程は申請の締切から逆算します。たとえば令和9年2月9日の試験を受けるなら、申請は令和8年12月1日〜20日で、受付月の22日までに手数料の支払いを済ませないと申請が無効になります。申請の時点で筆記の勉強が半分ほど進んでいる計画にしておくと、残りの約1か月半を英語と電気通信術の仕上げに回せます。法規の国際条約の部分は「簡略な概要」なので、条約の細部より、遭難通信の扱いや通信の秘密といった国内法と共通する柱から押さえるのが効率的です。

レーダー級:レーダーだけを扱う資格

レーダー級は、海岸局・船舶局・船舶のための無線航行局のレーダーの、外部の転換装置の技術操作だけを扱う資格です。通信操作は含まれず、無線電話は扱えません。その代わりレーダーの出力に上限がなく、三海特の「5kW以下」を超える大型船のレーダーも扱えます。日本無線協会が「主として大型船舶の船長、航海士が取得」と書いているのはこのためです。

試験科目は、無線工学が「レーダーの取扱方法(レーダーの機能の概念を含む)」、法規が「電波法及びこれに基づく命令の簡略な概要」です。試験は一海特と同じ日の筆記で、無線工学12問・法規12問、合わせて1時間、各科目12問中8問以上(60点満点の40点以上)で合格です。工学では、パルスの幅と最小探知距離、ビーム幅と方位分解能、海面反射を抑える調整(STC)や雨雪の反射を抑える調整(FTC)といった、レーダー画面の見え方に直結する話が中心になります。

距離の考え方は、計算を1つやっておくと理解が早まります。電波は1マイクロ秒で約300m進み、レーダーは往復の時間を測るので、物標までの距離は「時間×300m÷2」です。反射が送信から20マイクロ秒後に返ってきたなら、20×300÷2=3,000mで約3kmです。1海里は1,852mなので、約1.6海里にあたります。試験に電卓は持ち込めないので、この程度の暗算に慣れておきましょう。

二海特はレーダー級の範囲をまるごと含むので、レーダーに加えて無線電話も扱う可能性があるなら、レーダー級ではなく二海特を取るほうが一度で済みます。CBTで年中受けられる点でも二海特のほうが日程を組みやすく、レーダー級を選ぶのは、勤務先の指示や養成の機会があるなど、レーダーだけで足りると分かっている場合です。

4資格の試験の比較と合格率

ここまでの試験の条件を1つの表にまとめます。問題数・試験時間・合格基準は日本無線協会の表1・表2、手数料と日程は令和8年10月1日付の特殊無線技士国家試験案内とCBTの案内によるものです。手数料のほかに振込などの手数料がかかります。どの資格も受験資格の制限はありません。

海上特殊無線技士の国家試験の比較

方式・日程科目と問題数合格基準試験手数料
一海特筆記・年3回(6月・10月・2月)工学12問・法規12問(計1時間)、英語(会話5問)、電気通信術(電話)工・法は各12問中8問以上、英語60点、電気通信術は送話・受話とも80点9,200円
二海特CBT・年間を通して工学12問・法規12問(計1時間)各12問中8問以上6,900円
三海特CBT・年間を通して工学10問・法規20問(計1時間)、正誤式工学10問中6問、法規20問中12問以上6,900円
レーダー級筆記・年3回(6月・10月・2月)工学12問・法規12問(計1時間)各12問中8問以上6,900円

筆記試験の日は、電卓などの計算器具が使えず、スマートフォンやスマートウォッチは電源を切って鞄にしまうよう案内されています。筆記用具はHBかBの鉛筆またはシャープペンシルと消しゴムです。CBTでは顔写真付きの本人確認書類が必要で、試験開始の30分前から15分前までに会場に集まります。

過去問の扱いも資格で違います。日本無線協会は、CBTの対象でない資格(一海特・レーダー級)については過去1年間の試験問題と解答を公表し、CBTの対象の二海特・三海特については例題(工学・法規それぞれ3セット)を公表しています。一海特とレーダー級は本試験の問題で、二海特と三海特は例題で出題の形と難しさをつかむことになります。

一海特・二海特・三海特・レーダー級の試験方式、科目、問題数、合格基準、手数料を4列で並べた比較図
二海特・三海特はCBT、一海特・レーダー級は年3回の筆記

養成課程で取る:1日〜7日の講習

海特の4資格は、すべて総務大臣の認定を受けた養成課程の対象です。講習を受けて最後の修了試験に合格すれば、国家試験を受けずに免許を申請できます。授業時間の下限は無線従事者規則の別表第六号で決まっていて、日本無線協会本部の令和8年度の公募型養成課程は、ほぼその時間どおりの日程で組まれています。

養成課程の授業時間(無線従事者規則 別表第六号・日本無線協会本部 令和8年度)

授業科目と時間本部の公募での日数
一海特英語22時間・法規9時間・無線工学6時間・電気通信術2時間7日間(英語免除の人は5日目から)
二海特法規8時間・無線工学5時間2日間
二海特(短縮コース)法規4時間・無線工学3時間1日(三海特の資格者・合格者・修了者が対象)
三海特法規4時間・無線工学2時間1日
レーダー級法規3時間以上・無線工学2時間以上(規則の下限)本部の令和8年度の公募には入っていない

一海特の英語は、日本無線協会の案内では、漁船以外の船舶職員として国際航海に2年以上従事した人、高専・大学を卒業した人(大学は2年修了を含む)などが免除の対象で、その場合は7日間のうち5日目からの受講になります。受講料は国家試験の手数料より高く、日本無線協会の案内では無線従事者免許の申請手数料を含めた額で示されています。最新の額と日程は案内PDFで確かめてください。

総務省の統計では、令和6年度の養成課程の修了者は、一海特1,585人、二海特2,958人、三海特157人、レーダー級13人でした。同じ年度の国家試験の合格者(一海特196人、二海特1,566人)と比べると、一海特と二海特では養成課程で取る人のほうが多いことが分かります。講習の日程が合うなら、2日でほぼ確実に取れる(令和6年度の修了率は99%超)二海特の養成課程は有力な選択肢です。

ポイント

選び方の目安:日程を自分で決めたい・独学で十分なら二海特・三海特はCBT、短期間でほぼ確実に取りたいなら養成課程です。一海特は英語と電気通信術の練習が要るので、独学に不安があれば7日間の講習で英語22時間を受ける価値があります。漁協や会社単位でまとめて受ける「受託型」の養成課程もあります。

海特を取る2つの道、国家試験と養成課程を左右に並べ、どちらも総合通信局への免許申請につながる流れ図
国家試験か養成課程、どちらも最後は免許の申請

総務省の情報通信統計データベース「無線従事者試験の実施結果(令和6年度)」によると、海特の国家試験の結果は次のとおりです。合格率は、全科目免除の人を除いた受験者数に対する合格者数の割合です。

令和6年度(2024年度)の国家試験の結果

  • 一海特 受験者330人・合格者196人、合格率59.4%
  • 二海特 受験者1,858人・合格者1,566人、合格率84.3%
  • 三海特 受験者221人・合格者210人、合格率95.0%
  • レーダー級 受験者51人・合格者51人、合格率100%

二海特・三海特・レーダー級は合格率が高く、例題や過去問をひととおり解いて準備すれば、初めての無線の資格でも十分に届く試験です。ただし、レーダー級の100%は受験者が51人と少ない年の数字で、毎年そうなるという意味ではありません。受験者には船や無線の仕事に関わる人も多く、ある程度の予備知識を持って受けていると考えられる点も割り引いて読む必要があります。

一海特だけは合格率が約6割まで下がります。筆記は二海特と同じ問題数・合格基準なので、差を生んでいるのは英語と電気通信術、それに国際条約が入る法規だと考えられます(統計に科目別の内訳はありません)。英語の会話や欧文通話表の送受話は、知識を覚えるだけでは合格点に届かず、声に出す練習の量で決まります。一海特を独学で受けるなら、筆記の勉強と並行して、英語と通話表の練習を毎日少しずつ続ける計画を立ててください。

出題のされ方

合格率の数字は年度で変わります。ここで挙げたのは令和6年度の総務省の統計で、最新の年度の結果は総務省の情報通信統計データベースで確かめてください。

勉強のしかた:法規の共通部分と海の固有部分を分ける

海特の法規は、電波法令のうち「どの無線資格にも共通の部分」と「海上の無線に固有の部分」に分けると整理しやすくなります。共通の部分は、電波法の目的、無線局の免許と免許の有効期間、無線従事者の免許と操作の範囲、選任の届出、通信の秘密、目的外使用の禁止、混信の防止、検査、罰則などで、陸上特殊無線技士やアマチュア無線技士の法規とほとんど同じ論点です。

海に固有の部分は、船舶局・海岸局の運用、遭難通信・緊急通信・安全通信の順位と送り方、国際VHFの呼出しと応答の手順、海岸局の指示に従う義務などです。三海特の例題でも、遭難呼出しの送り方、遭難通報を受信したときの対応、使用周波数の変更の指示といった問題が並んでいます。共通部分を先に固めて、残りの時間を海の運用に使う順番がむだがありません。

独学の進め方(二海特・三海特の場合)

  1. 施行令第3条の自分の資格の欄を書き写し、電力・周波数・「国内通信」の語を色分けして覚える
  2. 法規の共通部分(免許・従事者・秘密・目的外使用・検査・罰則)を1周する
  3. 遭難・緊急・安全通信の順位と、メーデー・パンパン・セキュリテの送り方を声に出して覚える
  4. 工学は、スケルチ・音量・プレストークなどのつまみの役割、VHFの伝わり方、アンテナと給電線、レーダーの基本を押さえる
  5. 日本無線協会の例題3セットを、正解だけでなく誤りの選択肢の直し方まで説明できるように解く
  6. CBTの試験日を14日以上先で予約し、残りの日数で例題の間違いを潰す

工学で数字の扱いに迷ったら、計算例を1つ自分で作ってみると定着します。たとえば国際VHFの156.8MHzの波長は、300÷156.8でおよそ1.9mです。1/4波長のアンテナならその4分の1で約0.48mになります。海特の試験で長い計算が出ることはまずありませんが、「周波数が高いほど波長が短い」「VHFは見通し距離が中心」といった文の正誤を、こうした数字のイメージで判断できるようになります。

合格した後:免許の申請と船舶局の手続き

国家試験に合格したり養成課程を修了したりしても、それだけでは無線従事者にはなれません。電波法第41条により総務大臣(実際には住所などを管轄する総合通信局)の免許を受けて、はじめて無線従事者になります。養成課程では、日本無線協会が免許申請の手続きまで合わせて行う案内になっています。

船に無線機を積んで使う側の手続きは別です。船舶局の免許を申請するときは、無線局免許申請書、無線局事項書及び工事設計書、船舶関係書類(漁船は漁船登録票、レジャー船などは船舶検査証書の写し)に加えて、資格が必要な場合は無線従事者選任届を出します。電波法は、免許人が主任無線従事者を選任・解任したときは遅滞なく届け出ること(第39条第4項)を定め、主任以外の無線従事者にもこれを準用しています(第51条)。

資格のない人が無線設備を操作できる場合として、電波法第39条は、主任無線従事者として選任・届出された資格者の監督を受ける仕組みを定めています。ただし主任無線従事者は、自分の資格の操作の範囲でしか監督できず、免許人は主任無線従事者に、総務省令で定める期間ごとに講習を受けさせなければなりません(第39条第7項)。家族や仲間と船を使うときは、誰がどの資格で操作するかを申請の段階で決めておくと、後で困りません。

誤りやすい点

現行の電波法では、無線局の免許の内容は紙の免許状ではなく「免許記録」(第14条)に記録され、必要なときに免許事項証明書(第14条の2)の交付を受ける形になっています。古い参考書や過去問の「免許状を備え付ける」「免許状を返納する」という記述は、現行の制度に読み替えてください。

ブートラボでの進め方

最初にお伝えしておくと、無線通信ブートラボは海上特殊無線技士の試験問題を収録していません。海特の本番の形式(三海特の正誤式、一海特の英語・電気通信術)の対策は、日本無線協会が公表している例題・過去問と養成課程の教材で行ってください。そのうえで、法規の共通部分の土台づくりには、当サイトの陸上特殊無線技士の過去問演習が使えます。

2陸特・3陸特の法規の本試験の過去問には、免許の有効期間、無線従事者の選任の届出、通信の秘密、目的外使用の禁止、遭難通信の扱いなど、海特と同じ電波法の条文から出る問題が多く入っています。解いた問題はSRS(間隔反復)で復習の時期が自動で決まるので、共通部分を短い期間で固めるのに向いています。工学でも、スケルチやVHFの伝わり方、レーダーの基本など、重なる用語があります。3陸特の範囲は3陸特の取り方と難易度にまとめています。

用語集には「船舶局」「海岸局」「遭難通信」「外部の転換装置」「操作の範囲」など、この記事に出てきた言葉を1語1ページで載せています。条文の言い回しで迷ったときの確認に使ってください。演習は無料で月100問まで解け、用語集と講義は無料です。

よくある質問

プレジャーボートに国際VHFを付けるには、どの資格が必要ですか?

携帯型5WでDSC機能のないものなら第三級海上特殊無線技士以上、携帯型5WのDSC付きや据置型25Wなら第二級海上特殊無線技士以上です。資格とは別に、船舶局の無線局免許も必要です。

三海特と二海特はどちらを取ればよいですか?

据置型の国際VHFやDSC付きの無線機、5kWを超えるレーダー、中短波帯の無線電話を使う可能性があるなら二海特です。どちらもCBTで手数料は同じ6,900円なので、迷うなら二海特を取ると後から取り直す必要がありません。

一海特が必要になるのはどんなときですか?

外国の船や外国の海岸局と交信する場合(二海特・三海特は国内通信に限られます)、一定の船(小型の旅客船、漁船、300トン未満の船など)で中短波帯の10Wを超え75W以下の無線電話を使う場合、インマルサットなど電気通信業務用の船舶地球局を扱う場合です。

レーダーだけの船ならレーダー級がよいですか?

5kW以下のレーダーなら三海特でも扱えます。レーダー級は出力の上限がなく大型船のレーダーも扱えますが、無線電話は扱えません。無線電話も使う可能性があるなら、レーダー級の範囲をまるごと含む二海特のほうが一度で済みます。

一海特の英語と電気通信術はどんな試験ですか?

英語は会話の試験で5問・30分以内、100点満点の60点以上で合格です。電気通信術は欧文通話表を使った電話の送話・受話で、1分間50字の速さで約2分間行い、送話・受話とも80点以上が必要です。

小型船舶操縦免許を持っていれば無線の資格はいりませんか?

いります。小型船舶操縦免許は国土交通省の船を操縦するための免許で、無線機の操作の資格は電波法の無線従事者免許です。国際VHFなどを使うなら、別に海上特殊無線技士の資格が必要です。

無線通信ブートラボで海特の過去問は解けますか?

解けません。当サイトは海上特殊無線技士の問題を収録していません。法規の共通部分(免許・従事者・秘密・遭難通信など)は、2陸特・3陸特の過去問演習と用語集で固められます。

無線通信ブートラボ

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過去問を1問ずつ解説つきで。用語集、講義、間違えた問題の復習まで、陸上特殊無線技士・アマチュア無線技士・一陸技の勉強をひとつにまとめました。

関連する用語

無線従事者の操作の範囲無線従事者船舶局海岸局遭難通信外部の転換装置パルスレーダースケルチ

参考にした資料