陸上特殊無線技士
一陸特・二陸特・三陸特の違い|操作範囲と試験を1枚で比較
一陸特・二陸特・三陸特の違いは「扱える設備」と「試験の重さ」です。範囲は上の級が下の級を丸ごと含む階段で、一陸特だけが多重無線設備の内部の調整までできます。試験は二陸特と三陸特が同じ形のCBT、一陸特は年3回の筆記で問題数も時間も大きく違います。

第一級・第二級・第三級陸上特殊無線技士(一陸特・二陸特・三陸特)の違いは、扱える無線設備の範囲と試験の重さの2つに集約できます。範囲は階段の形で、二陸特は三陸特の範囲を、一陸特は二陸特の範囲をそれぞれ丸ごと含みます。試験は、三陸特と二陸特が同じ形のCBT(各科目12問、1時間)で、一陸特だけが年3回の筆記試験(無線工学24問・法規12問、3時間)です。
この記事では、電波法施行令第3条の操作範囲、無線従事者規則第5条の試験科目、日本無線協会が公表している問題数・合格基準・手数料を3資格並べて比べます。各資格の取り方や勉強法の詳細は、2陸特の取り方と難易度・3陸特の取り方と難易度、無線の資格全体の地図は無線従事者資格の種類一覧に任せ、ここでは3資格の差だけに絞ります。
結論:違いは「多重無線設備の中まで触れるか」と「試験の重さ」
3つの陸特の関係を一言でいうと、三陸特が土台、二陸特はそこに「陸上のレーダー」「衛星通信の多重無線設備(50ワット以下)」「1,606.5kHz〜4,000kHzの小電力の設備」「コミュニティ放送局などの外部の転換装置」を足した資格、一陸特はさらに「30MHz以上・500ワット以下の多重無線設備の技術操作」を足した資格です。
ここで大事なのは、足される中身の質が違うことです。三陸特と二陸特の操作は、どの設備でも「外部の転換装置で電波の質に影響を及ぼさないものの技術操作」、つまり電源やチャンネル切替のような外側のスイッチの操作に限られます。一陸特の多重無線設備の項目にはこの限定がなく、設備の内部の調整まで含む技術操作ができます。二陸特と一陸特の差は、扱う設備が増えるだけでなく、触れる深さが変わる点にあります。
試験の側では、二陸特と三陸特は問題数・試験時間・合格基準・手数料がすべて同じで、全国のテストセンターでいつでも受けられます。一陸特は年3回(6月・10月・2月)の筆記試験で、無線工学の問題数が倍の24問、試験時間は3時間です。令和6年度(2024年度)の国家試験の合格率は、三陸特79.1%、二陸特83.4%に対し、一陸特は36.3%でした。
3資格を1行ずつで
- 三陸特 陸上の無線局の、50ワット以下・25,010kHz〜960MHz、または100ワット以下・1,215MHz以上の設備の外部の転換装置の操作。CBT、各12問
- 二陸特 三陸特の範囲+陸上のレーダー、衛星中継の50ワット以下の多重無線設備、1,606.5kHz〜4,000kHzの10ワット以下の設備など(いずれも外部の転換装置)。CBT、各12問
- 一陸特 二陸特の範囲+陸上の無線局の30MHz以上・500ワット以下の多重無線設備の技術操作(内部の調整を含む)。筆記、工学24問・法規12問
上の級は下の級の範囲をすべて含むので、二陸特を持っていれば三陸特は要りません。一陸特を持っていれば二陸特も三陸特も要りません。逆に、下の級を先に取っていても上の級の試験で免除される科目はありません。
操作範囲を条文で並べる(電波法施行令第3条)
無線従事者が何をできるかは、電波法第40条を受けた電波法施行令第3条の表で決まっています。陸上特殊無線技士の3つの欄を、e-Govの現行条文から要点を落とさずに並べます。

陸上特殊無線技士の操作の範囲(電波法施行令第3条)
| 三陸特 | 二陸特 | 一陸特 | |
|---|---|---|---|
| 25,010kHz〜960MHz | 50ワット以下(外部の転換装置) | 同じ(三陸特の範囲を含む) | 同じ(二陸特の範囲を含む) |
| 1,215MHz以上 | 100ワット以下(外部の転換装置) | 同じ | 同じ |
| 960MHz〜1,215MHz | 範囲外 | 範囲外(レーダーと衛星中継の多重無線設備を除く) | 多重無線設備なら500ワット以下まで |
| 陸上の無線局のレーダー | 除かれている | 外部の転換装置の操作ができる | できる(二陸特の範囲) |
| 衛星中継の多重無線設備 | 除かれている | 50ワット以下(外部の転換装置) | 30MHz以上・500ワット以下なら内部の調整まで |
| 1,606.5kHz〜4,000kHz | 範囲外 | 10ワット以下(多重無線設備を除く。外部の転換装置) | 同じ |
| 受信障害対策中継放送局・コミュニティ放送局 | 範囲外 | 外部の転換装置の操作ができる | 同じ |
| 多重無線設備の技術操作 | 外部の転換装置だけ | 外部の転換装置だけ | 30MHz以上・500ワット以下なら技術操作(限定なし) |
表の「陸上の無線局」は、施行令第3条第2項で、海岸局・海岸地球局・船舶局・船舶地球局・航空局・航空地球局・航空機局・航空機地球局・無線航行局・基幹放送局以外の無線局と定義されています。基地局・陸上移動局・固定局・陸上の地球局などがこれに当たります。テレビやラジオの基幹放送局は陸特の範囲に入りません。例外は受信障害対策中継放送局とコミュニティ放送局で、どちらも基幹放送局なので「陸上の無線局」には入りませんが、二陸特の欄(第1号イ)に名前が挙がっていて、外部の転換装置の操作は二陸特以上でできます。
三陸特の欄は「レーダー及び人工衛星局の中継により無線通信を行う無線局の多重無線設備を除く」と書かれています。除かれているのは衛星経由の多重無線設備であって、地上の多重無線設備ではありません。たとえば1,215MHz以上で100ワット以下の地上の固定局の多重無線設備なら、外部の転換装置の操作は三陸特でもできます。
一陸特の多重無線設備の項目には「多重通信を行うことができる無線設備でテレビジョンとして使用するものを含む」という括弧書きがあり、周波数の条件は「30MHz以上」だけです。上限の周波数はありません。一陸特の欄は、この第1号の多重無線設備(500ワット以下・30MHz以上)の技術操作に加えて、第2号で二陸特の範囲の操作を含みます。一方、二陸特の陸上の無線局のレーダーと、衛星中継の多重無線設備(50ワット以下)には、周波数の条件がありません。レーダーには電力の上限もなく、衛星中継の多重無線設備は電力(50ワット以下)と操作の種類(外部の転換装置)で絞られています。
施行令第3条第1項は、表の範囲の操作を「行い」、その操作(モールス符号による通信操作など一部を除く)の「監督を行うことができる」と定めています。つまり操作範囲の差は、そのまま主任無線従事者として監督できる範囲の差でもあります。三陸特の主任無線従事者は三陸特の範囲の操作しか監督できず、レーダーや衛星中継の多重無線設備の操作を監督するには二陸特以上が要ります。
「960MHzから1,215MHzまで」は三陸特の範囲に入っていません。法規では「三陸特は1,215MHz以下」「960MHz以上は100ワット」のように、周波数と電力の組を入れ替えた選択肢がよく出ます。「960MHzまで50ワット」「1,215MHz以上100ワット」をセットで覚えてください。
一陸特だけにある「外部の転換装置」の限定がない操作
三陸特と二陸特の欄には、どの項目にも「外部の転換装置で電波の質に影響を及ぼさないもの」という言葉が付いています。法令に定義はありませんが、外部の転換装置は一般に、電源のオン・オフ、チャンネルの切替、送受信の切替のように、筐体を開けずに外から操作するスイッチやつまみを指します。周波数や出力のずれを直すような、電波の質に影響する調整は含まれません。
一陸特の第1号は「陸上の無線局の空中線電力500ワット以下の多重無線設備で30メガヘルツ以上の周波数の電波を使用するものの技術操作」で、外部の転換装置という限定がありません。条文上、送信機の内部の調整や、保守のための測定を伴う操作まで、技術操作として行えることになります。電話回線や映像を何本もまとめて送るマイクロ波の固定回線や、衛星通信の地球局の多重無線設備が典型です。
この差は、試験の中身にそのまま表れます。無線従事者規則第5条第2項は、試験の出題は施行令第3条の操作の範囲を考慮して行うと定めています。外側のスイッチを正しく扱えればよい三陸特・二陸特の工学は「取扱方法」が中心で、内部まで調整する一陸特の工学は「理論、構造及び機能」まで問われます。
操作の深さの違い(イメージ)
- 外部の転換装置の操作(三陸特・二陸特) 電源を入れる、決められたチャンネルに切り替える、送信と受信を切り替える。機器の内部には手を入れない
- 技術操作(一陸特の多重無線設備) 送信出力や周波数を規定の値に合わせる、受信レベルや誤り率を測って調整する、ユニットを交換して動作を確かめる、といった保守を含む操作
実際の現場では、ひとつの無線局の中に、三陸特で足りる設備と一陸特が要る設備が並んでいることがあります。また電波法第39条により、主任無線従事者として選任された人の監督の下であれば、資格のない人も一定の操作ができます。職場で「誰の資格で運用しているか」を確認すると、自分に必要な級が見えてきます。現場の職種ごとの話は、別の記事で扱います。
一陸特の法規では、自分の資格の操作範囲として「500ワット以下」「30メガヘルツ以上」「多重無線設備」の3語の組合せが問われます。二陸特の「50ワット以下の衛星中継の多重無線設備」と数字が似ているので、どちらの資格の欄の数字かを区別して覚えてください。
設備から逆引き:この設備はどの級で扱えるか
条文の表を覚えても、実際の設備に当てはめると迷うことがあります。条文の条件を順に当てはめる練習として、架空の設備を8つ判定してみます。判定の順番は「受信障害対策中継放送局・コミュニティ放送局か」「陸上の無線局か」「内部の調整まで行うか」「レーダーか」「衛星中継の50ワット以下の多重無線設備か」「中短波の10ワット以下の設備か」「周波数と電力が三陸特の箱に入るか」「30MHz以上・500ワット以下の多重無線設備か」です。最後の問いは、三陸特の箱から外れた多重無線設備を拾うためのもので、外側の操作だけでもここに当たれば一陸特が要ります。

判定の例(架空の設備。外部の転換装置の操作か、内部の調整を含むかも条件にする)
| 設備の条件 | 必要な級 | |
|---|---|---|
| 例1 | 150MHz帯の業務用無線の基地局、25ワット、チャンネル切替だけ | 三陸特(960MHz以下・50ワット以下) |
| 例2 | 5.7GHz帯の画像伝送の無線局、1ワット | 三陸特(1,215MHz以上・100ワット以下) |
| 例3 | 400MHz帯の業務用無線の基地局で、多重無線設備でない80ワットの設備 | 陸特のどの級でも足りない(960MHz以下は50ワットまで) |
| 例4 | 1.1GHzの多重無線設備でない1ワットの設備(レーダーではない) | 陸特の範囲外(三陸特の箱の空白で、レーダーでも多重無線設備でもない) |
| 例5 | 陸上の無線局のレーダー(無線航行局でないもの)の電源・切替の操作 | 二陸特以上 |
| 例6 | 衛星通信の地球局(陸上)の多重無線設備、20ワット、外側の操作だけ | 二陸特以上(衛星中継・50ワット以下) |
| 例7 | 同じ地球局の多重無線設備で、送信出力の調整まで行う | 一陸特(30MHz以上・500ワット以下の技術操作) |
| 例8 | 6.5GHz帯の地上の固定局の多重無線設備、5ワット、内部の調整まで | 一陸特(外側の操作だけなら三陸特でも可) |
例3は見落としやすい形です。二陸特が足すのはレーダー・衛星・中短波・放送局の一部という「設備の種類」で、960MHz以下の電力の上限50ワットは三陸特から変わりません。一陸特が足すのも多重無線設備だけです。960MHz以下で50ワットを超える設備は、レーダーや多重無線設備(衛星中継の50ワット以下なら二陸特、30MHz以上・500ワット以下なら一陸特)、コミュニティ放送局などでなければ陸特の範囲から外れ、陸上無線技術士などの資格が必要になります。
例6と例7は同じ設備でも、操作の深さで級が変わる例です。外側のスイッチを扱うだけなら二陸特(50ワット以下)で足り、出力の調整のような技術操作まで行うなら一陸特です。また例6の設備が80ワットなら、二陸特の50ワットを超えるので、外側の操作だけでも一陸特が必要になります(30MHz以上・500ワット以下の多重無線設備に当たるため)。
例8は、三陸特が地上の多重無線設備を除いていないことの確認です。1,215MHz以上・100ワット以下の地上の多重無線設備なら、外側の操作は三陸特でもできます。どこまでの操作をするのかが、資格を選ぶときの分かれ目になります。
二陸特の「1,606.5kHz〜4,000kHz」は10ワット以下で、しかも多重無線設備を除きます。三陸特の下限25,010kHz(約25MHz)と混同しないでください。三陸特・二陸特とも、4,000kHzから25,010kHzの間の設備は、周波数の条件がない陸上の無線局のレーダーなどを除いて範囲外です。
試験科目:二陸特と三陸特は条文の文言がまったく同じ
国家試験の科目と細目は、無線従事者規則第5条で決まっています。3資格とも科目は「無線工学」と「法規」の2つですが、細目を読み比べると、三陸特と二陸特は一字一句同じ文言で、一陸特だけが別の書き方になっています(e-Govの現行条文で確認)。

試験科目の細目(無線従事者規則第5条第1項)
| 三陸特・二陸特(同じ文言) | 一陸特 | |
|---|---|---|
| 無線工学 | 無線設備の取扱方法(空中線系及び無線機器の機能の概念を含む。) | (1)多重無線設備の理論、構造及び機能の概要(2)空中線系等の理論、構造及び機能の概要(3)測定機器の理論、構造及び機能の概要(4)多重無線設備・空中線系・測定機器の保守及び運用の概要 |
| 法規 | 電波法及びこれに基づく命令の簡略な概要 | 電波法及びこれに基づく命令の概要 |
三陸特・二陸特の工学は「取扱方法」で、アンテナや機器については「機能の概念」までです。一陸特は多重無線設備・アンテナ・測定機器の3つについて「理論、構造及び機能」を問い、さらに保守と運用まで含みます。法規も、一陸特には「簡略な」が付きません。
それでも二陸特と三陸特の試験に差があるのは、先に触れた第5条第2項(出題は操作の範囲を考慮して行う)のためです。日本無線協会の例題を比べると、三陸特の工学は電気の単位、FETとトランジスタの電極の対応、八木アンテナの素子の名前、VHFの伝わり方、FMとAMの違い、多元接続(FDMA・TDMA)といった用語中心の問題が並びます。二陸特の例題には、これに加えてパルスレーダーの探知距離、静止衛星のVSAT、PCMの構成、蓄電池の使用時間の計算などが入ります。
一陸特の工学は、令和8年(2026年)6月期(午前)の24問を見ると、静止衛星通信、マイクロ波の雨による減衰、直流回路の電流、デシベル計算、共振回路、導波管とサーキュレータ、8PSKの信号点配置、遅延検波、OFDM、増幅器の等価雑音温度、QPSK変調器、レーダーのパルス幅、半波長ダイポールの実効長、移動通信の伝搬、浮動充電、アイパターン、デジタルオシロスコープと幅広く、計算問題も複数あります。
法規も、問題数は3資格とも12問ですが、問い方が違います。二陸特の例題は「基地局を開設しようとする者は、どうしなければならないか」のように1文で問う問題が中心です。一陸特の令和8年6月期(午前)の法規は、特定無線局の包括免許、人工衛星局の条件、スプリアス発射と帯域外発射の定義、高圧電気の安全施設、無線局への検査職員の派遣などを、条文の穴埋めの組合せや「該当しないもの」を選ぶ形で問います。条文番号まで添えて出題され、根拠条文を読み込んでいるかが試されます。
二陸特・三陸特の工学は「その装置は何をするものか」を一言で言えれば解ける問題が多く、一陸特の工学は「なぜそうなるか」「数値はいくつか」まで問われます。勉強の量の差は、科目の文言の差「取扱方法」と「理論、構造及び機能」にそのまま表れています。
試験の形を並べる:CBTの二陸特・三陸特、筆記の一陸特
試験の実施方法は、二陸特・三陸特と一陸特でまったく違います。日本無線協会の資料(表1・表2)と、令和8年(2026年)10月1日版の特殊無線技士国家試験案内、CBTの試験案内から並べます。

国家試験の形の比較(日本無線協会の公表資料)
| 三陸特 | 二陸特 | 一陸特 | |
|---|---|---|---|
| 方式 | CBT(全国300か所以上のテストセンター) | CBT(同左) | 筆記(マークシート、多肢選択式) |
| 日程 | 年間を通じて随時 | 年間を通じて随時 | 年3回(6月・10月・2月) |
| 問題数 | 工学12問・法規12問 | 工学12問・法規12問 | 工学24問・法規12問 |
| 試験時間 | 2科目で1時間 | 2科目で1時間 | 2科目で3時間(法規免除なら工学2時間30分) |
| 選択肢 | 4つから選ぶ | 4つから選ぶ | 工学は5つが中心、法規は4つ |
| 合格基準 | 各科目60点満点で40点以上 | 各科目60点満点で40点以上 | 工学120点満点で75点以上、法規60点満点で40点以上 |
| 試験手数料 | 6,900円+払込手数料 | 6,900円+払込手数料 | 7,200円+振込手数料220円 |
| 問題の公表 | 例題のみ公表 | 例題のみ公表 | 過去1年分の問題と解答を公表 |
| 科目の免除 | なし | なし | 一定の資格を持つ人は申請で一部免除 |
CBTは、申請の日から14日以降の試験日を選べ、試験日の3日前までなら日程や会場を変更できます。結果は概ね2週間以内にメールで届きます。申込みから当日までの手順は2陸特の取り方と難易度に書いたとおりで、三陸特も同じです。
一陸特は、受付期間が決まっています。令和8年度の案内では、受付は試験の2か月前の月の1日から20日まで(6月期は4月、10月期は8月、2月期は12月)です。次の2月期は令和9年(2027年)2月10日(水)、受付は令和8年(2026年)12月1日〜20日です。試験地は東京・札幌・仙台・長野・金沢・名古屋・大阪・広島・松山・熊本・那覇の11か所で、試験は午前9時30分開始のほか、受験者数などの都合で13時30分からも行われることがあり、開始時刻は選べません。
一陸特の筆記試験では、電卓などの計算器具は使えません(試験案内に明記)。工学には等価雑音温度やデシベルの計算が出るので、手計算と対数の扱いに慣れておく必要があります。CBTの二陸特・三陸特は計算が四則演算程度で、ここでも差がつきます。
問題の公表の扱いも、勉強のしかたを変えます。一陸特は筆記試験なので、日本無線協会が過去1年分(6月期・10月期・2月期)の問題と解答を公表しています。期ごとに似た題意の問題が繰り返し出るので、公表された過去問を何期分も解くことがそのまま対策になります。
二陸特・三陸特のCBTは、試験問題そのものは公表されず、例題(法規・無線工学それぞれ3組)だけが公開されています。日本無線協会は、CBTでは同じ題意でも選択肢の順序や数値、言い回しが変わって出題されると案内しています。筆記で行われていたころの公表問題も使えますが、正解の番号ではなく、選択肢のどこが誤りかを言える状態にしておく必要があります。
一陸特の法規免除は、一定の無線従事者の資格を持つ人だけの制度です(無線従事者規則第8条、日本無線協会の表7)。二陸特や三陸特を持っていても、一陸特の科目は免除されません。また、一陸技などにある「科目合格の3年間の免除」(同規則第6条)は、陸特には適用されません。一陸特は1回の試験で2科目とも合格点を取る必要があります。
合格基準を「何問正解」に直して比べる
合格点は点数で示されていますが、1問5点の配点なので問題数に直せます。点数のままより、何問落とせるかで比べると、試験の重さの違いがはっきりします。
計算例1:合格に必要な正解数
- 三陸特・二陸特の工学 60点満点÷5点=12問。合格点40点÷5点=8問。12問中8問(約67%)で合格、4問まで落とせる
- 三陸特・二陸特の法規 同じく12問中8問。4問まで落とせる
- 一陸特の工学 120点満点÷5点=24問。合格点75点÷5点=15問。24問中15問(62.5%)で合格、9問まで落とせる
- 一陸特の法規 60点満点で40点。12問中8問で合格、4問まで落とせる
割合で見ると、一陸特の工学の合格ライン62.5%は、二陸特・三陸特の約67%より少し低めです。ただし問題は「理論、構造及び機能」を問う五肢択一が中心で、計算問題も含みます。合格ラインの割合が低くても、合格率は36.3%(令和6年度)にとどまっています。
計算例2:1問にかけられる時間
- 三陸特・二陸特 1時間(60分)÷24問=1問あたり2.5分
- 一陸特(2科目) 3時間(180分)÷36問=1問あたり5分
- 一陸特(法規免除) 2時間30分(150分)÷24問=1問あたり6.25分
一陸特は1問に使える時間が二陸特の2倍あります。計算や長い穴埋めの文章を読む時間を見込んだ設定です。逆にいえば、二陸特・三陸特の1問2.5分は、見てすぐ答えが分かる状態にしておく必要があるということです。
計算例3として、本番の得点の配分を考えます。一陸特で法規が10問正解(50点)でも工学が14問(70点)なら、合計は120点ですが不合格です。両科目それぞれが合格点に届く必要があるのは3資格とも同じで、CBTでは試験終了後の画面に2科目の合計点が出るため、合計点が高くても片方が7問以下なら不合格になります。
得意科目で稼いで苦手科目を補う作戦は、3資格とも通用しません。一陸特は工学15問・法規8問、二陸特・三陸特は工学8問・法規8問を、それぞれ確実に取る準備をしてください。
数字で見る3資格:合格率・受験者数・養成課程・免許取得者数
総務省の情報通信統計データベースから、令和6年度(2024年度)の数字を3資格並べます。国家試験の数字には、全科目免除者は含まれていません。
令和6年度(2024年度)の国家試験と養成課程(総務省 情報通信統計データベース)
| 三陸特 | 二陸特 | 一陸特 | |
|---|---|---|---|
| 国家試験の申請者 | 2,185人 | 5,432人 | 6,318人 |
| 国家試験の受験者 | 2,114人 | 5,265人 | 4,957人 |
| 国家試験の合格者 | 1,673人 | 4,392人 | 1,801人 |
| 国家試験の合格率 | 79.1% | 83.4% | 36.3% |
| 養成課程の受講者 | 15,818人 | 11,114人 | 1,221人 |
| 養成課程の修了者 | 15,793人 | 11,086人 | 1,206人 |
三陸特と二陸特は、国家試験より養成課程で取る人が多い資格です。三陸特は養成課程の受講者が国家試験の受験者の約7.5倍(15,818÷2,114)、二陸特は約2.1倍(11,114÷5,265)です。業務で必要になった人が、会社の手配で講習を受けて取ることが多いと読めます。
一陸特は逆で、国家試験の受験者(4,957人)が養成課程の受講者(1,221人)の約4倍です。一陸特の養成課程には受講資格の制限があり(次の節)、誰でも講習で取れるわけではないことが、この差の一因と考えられます。国家試験の申請者6,318人のうち1,361人が棄権している点も、他の2資格(棄権は二陸特167人、三陸特71人)と違います。日程が決まっている筆記試験は、当日の都合で受けられない人が出やすいためと考えられます。
これまでに免許を受けた人の累計(総務省「資格別無線従事者免許取得者数の推移」、令和6年度)は、二陸特1,345,295人、三陸特687,570人、一陸特252,937人です。陸上特殊無線技士の中で最も多いのは二陸特です。
合格率だけを見て「二陸特のほうが三陸特よりやさしい」と考えるのは早計です。受験者の層(すでに三陸特を持つ人や電気系の学歴のある人がどれだけいるか)で合格率は変わります。試験の形が同じなので、範囲の広い二陸特のほうが覚える量は多い、と考えるのが自然です。
養成課程の違い:1日・2日・約8日、一陸特だけ受講資格あり
3資格とも、総務大臣の認定を受けた養成課程を修了して免許を受ける道があります。日本無線協会本部の令和8年度「公募型」養成課程の案内から、授業時間と受講料等(無線従事者免許申請手数料2,050円を含む額)を並べます。日程や費用の詳しい比べ方は、養成課程を扱う別の記事に任せます。
日本無線協会本部の公募型養成課程(令和8年度)
| 三陸特 | 二陸特 | 一陸特 | |
|---|---|---|---|
| 授業時間 | 法規4時間・無線工学2時間 | 法規5時間・無線工学4時間 | 法規6時間・無線工学48時間 |
| 日数の目安 | 1日 | 2日 | 約8日(期間中の日曜は休講) |
| 受講料等 | 22,950円 | 30,650円 | 69,150円 |
| 受講資格 | 誰でも受講できる | 誰でも受講できる | 電気通信の課程の卒業、一定の資格、保守の実務経歴、協会の選抜試験の合格など |
| 令和8年度の回数(本部) | 26回 | 9回 | 4回 |
一陸特の工学の授業時間48時間は、二陸特(4時間)の12倍です。一陸特の受講資格は無線従事者規則第21条第3項に根拠があり、高等学校等の電気科・電気通信科の卒業者またはこれと同等以上の学力を持つ人に限られています。日本無線協会では、該当しない人のために選抜試験(60点以上で合格)を行っています。
国家試験と養成課程の費用差も、一陸特で大きくなります。国家試験の手数料は一陸特7,200円(+振込手数料220円)、二陸特・三陸特6,900円(+払込手数料)で、ほとんど変わりません。養成課程は一陸特69,150円に対して三陸特22,950円と、約3倍です。
どの級から取るか:判断の手順
3資格の差が分かったところで、どれを受けるかの判断の手順です。「自分が触る設備」と「どこまで触るか」の2点で決まります。
資格を決める順番
- 仕事で扱う設備の周波数・空中線電力・種類(レーダーか、衛星か、多重無線設備か)を、免許の内容や設備の仕様で確かめる
- 外側のスイッチの操作だけか、内部の調整・保守まで行うかを確かめる
- 960MHz以下・50ワット以下、または1,215MHz以上・100ワット以下の設備の外側の操作だけなら三陸特
- 陸上のレーダー、衛星中継の50ワット以下の多重無線設備、中短波の10ワット以下の設備、コミュニティ放送局などの外側の操作が入るなら二陸特
- 30MHz以上・500ワット以下の多重無線設備で、調整・保守まで行う、または三陸特の周波数と電力の箱に入らない(衛星中継なら50ワット超)なら一陸特
- どれにも当てはまらない(レーダーでも多重無線設備でもなく三陸特の箱を超える設備、500ワットを超える多重無線設備、多重無線設備以外の内部の調整など)なら、陸上無線技術士など陸特以外の資格を調べる。基幹放送局(受信障害対策中継放送局・コミュニティ放送局を除く)も陸特の範囲外
迷ったときは、上の級を取るほうが二度手間になりません。二陸特と三陸特は試験の形・手数料が同じで、違いは工学のレーダー・衛星・多重通信と法規の操作範囲の数字です。三陸特の範囲だけで足りると確信できないなら、最初から二陸特を受けるのが合理的です。
一陸特は、二陸特までとは勉強の量が一段違います。いきなり一陸特を受けてもかまいませんが、無線工学に自信がないなら、二陸特で法規の骨格(免許・運用・監督)とレーダー・衛星の用語を先に固めておくと、一陸特の勉強を工学の理論と計算に集中できます。試験科目の免除にはなりませんが、電波法の骨格は共通です。
受け直しのしやすさも判断材料です。二陸特・三陸特のCBTは、不合格でも次の試験日を選んで申請し直せます。一陸特は年3回なので、不合格なら次の機会は約4か月後です。一陸特が業務で急ぎ必要な場合は、受付期間(試験の2か月前の月の1日〜20日)から逆算して、最初の1回で合格する準備を整えてから申請してください。
一陸特の先には、第一級陸上無線技術士(一陸技)があります。一陸特の多重無線設備やマイクロ波の知識は一陸技の無線工学と重なる部分が多く、一陸技の難易度は一陸技の難易度と合格率で詳しく扱っています。
ブートラボでの進め方
無線通信ブートラボでは、3つの陸特を同じ画面で資格を切り替えて演習できます。二陸特・三陸特は日本無線協会のCBT例題と、筆記で行われていたころに公表された本試験の過去問を、一陸特は本試験の過去問(法規12問・工学24問の1回分の形)を収録しています。図のある問題には原本の図を添えています。
3資格の受験生向けの使い方
- 演習 科目・範囲・対象(未解答・間違い)・問数を選んで解く。1問ごとに解説が出る。無料で月100問まで
- 本試験形式の通し 1回分を終わるまで正誤を出さずに解き、最後に合格ライン(二陸特・三陸特は各8問、一陸特は工学15問・法規8問)と比べる
- SRS復習 解いた問題に「むずい・ふつう・かんたん」を付けると、間隔をあけて復習の列に戻ってくる
- 用語集 操作の範囲・外部の転換装置・陸上の無線局などの法規の用語と、多重通信・パルスレーダー・静止衛星通信などの工学の用語を、図つきで確認できる(無料)
- 講義「作ってわかる AM 受信機」 受信機を一段ずつ組み立てる体験型の講義(無料)。受信機・雑音・選択度の考え方が、陸特の工学の受信機の問題につながる
二陸特から一陸特へ進む人は、まず一陸特の過去問1回分を「本試験形式の通し」で解き、工学のどの分野(多重・衛星・アンテナ・伝搬・測定・電源)で落としているかを見てください。二陸特の知識で取れる問題と、理論や計算が要る問題の境目が、3資格の差を一番具体的に教えてくれます。試験日を登録すると、ホームに残り日数と今日のノルマが出ます。
まとめ
- 範囲は階段の形。二陸特は三陸特に陸上のレーダー・衛星中継の50ワット以下の多重無線設備などを足し、一陸特はさらに30MHz以上・500ワット以下の多重無線設備の技術操作を足す
- 三陸特・二陸特の操作は外部の転換装置に限られ、一陸特の多重無線設備だけは内部の調整まで含む
- 三陸特・二陸特は試験科目の文言も試験の形(CBT・各12問・1時間・各8問で合格・6,900円)も同じ。一陸特は年3回の筆記、工学24問・法規12問・3時間、工学15問と法規8問で合格、7,200円
- 令和6年度の合格率は三陸特79.1%、二陸特83.4%、一陸特36.3%。三陸特・二陸特は養成課程で取る人が多く、一陸特の養成課程には受講資格がある
- 三陸特の周波数の箱には960MHz〜1,215MHzが入らない。この帯の設備や、960MHz以下で50ワットを超える設備は、レーダー・衛星中継の50ワット以下の多重無線設備(二陸特)、30MHz以上・500ワット以下の多重無線設備(一陸特)のどれにも当たらなければ、陸上無線技術士などの範囲になる
よくある質問
二陸特を持っていれば三陸特は要りませんか?
要りません。電波法施行令第3条で、二陸特の操作の範囲には三陸特の操作の範囲に属する操作が含まれています。同じように、一陸特の範囲には二陸特の範囲が含まれます。
三陸特と二陸特の試験はどこが違いますか?
形はまったく同じです(CBT、無線工学・法規各12問、2科目で1時間、各8問以上で合格、手数料6,900円)。無線従事者規則の試験科目の文言も同じで、出題が操作範囲を考慮して行われるため、二陸特の工学にはレーダー・衛星・多重通信が加わります。
一陸特の試験は二陸特とどう違いますか?
一陸特は年3回(6月・10月・2月)の筆記試験で、無線工学24問・法規12問を3時間で解きます。工学は120点満点で75点(15問)、法規は60点満点で40点(8問)以上が合格です。令和6年度の合格率は36.3%でした。
二陸特を持っていると一陸特の試験で科目が免除されますか?
されません。一陸特の科目免除は一定の無線従事者の資格を持つ人の制度で、二陸特・三陸特は対象に入っていません。科目合格の持ち越しも陸特にはありません。
一陸特は養成課程で取れますか?
取れますが、受講資格があります。電気通信の課程の卒業、一定の資格、多重無線設備の保守の実務経歴などが必要で、日本無線協会では該当しない人向けに選抜試験も行っています。本部の令和8年度の課程は法規6時間・無線工学48時間です。
1.2GHz帯の設備は三陸特で扱えますか?
「1.2GHz帯」と呼ばれる設備でも、1,215MHz以上で100ワット以下なら三陸特で扱えます。三陸特の範囲に入らないのは960MHzから1,215MHzまでです。この帯の設備は、陸上の無線局のレーダーなら二陸特、衛星中継の50ワット以下の多重無線設備なら二陸特(外側の操作)、30MHz以上・500ワット以下の多重無線設備なら一陸特の範囲で、どれにも当たらなければ陸上無線技術士などの範囲です。
無線通信ブートラボ
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過去問を1問ずつ解説つきで。用語集、講義、間違えた問題の復習まで、陸上特殊無線技士・アマチュア無線技士・一陸技の勉強をひとつにまとめました。
関連する用語
無線従事者の操作の範囲第一級陸上特殊無線技士外部の転換装置技術操作陸上の無線局(操作の範囲でいう)空中線電力多重通信パルスレーダー
参考にした資料
- e-Gov法令検索 電波法施行令(第3条 操作及び監督の範囲)
- e-Gov法令検索 無線従事者規則(第5条 試験科目・第6条・第8条・第21条)
- e-Gov法令検索 電波法(第39条・第40条)
- 日本無線協会 表1 資格別・科目別試験問題数と試験時間
- 日本無線協会 表2 国家試験の合格基準
- 日本無線協会 表7 一定の無線従事者の資格を有する者に対する試験の一部免除
- 日本無線協会 令和8年度 特殊無線技士国家試験案内(令和8年10月1日)
- 日本無線協会 電波法関係手数料令改正(令和8年10月1日)
- 日本無線協会 CBT試験案内
- 日本無線協会 試験問題と解答
- 日本無線協会 CBT方式の国家試験の例題
- 日本無線協会 令和8年度 公募型養成課程のご案内(陸上資格・本部)
- 総務省 情報通信統計データベース 資格・試験(無線従事者試験の実施結果・養成課程の実施状況・免許取得者数、令和6年度)

